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【若手・中堅社員、教育研修担当者向け】日経新聞の記者経験者が講師

特別公開セミナー「日経TEST研修ドリル&解説講座」

「生きた経済」で実力診断 + 問題の解説、背景となる経済・社会トレンドを講義

開催日(期間)
2017/01/18
定員
72
受講料
16,200円(税抜き15,000円)
申込期間
2016年10月20日(木)~2017年1月17日(火)

特別公開セミナー「日経TEST研修ドリル&解説講座」

開催日時

2017年1月18日(水)13:30~16:30

開場13:00

会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」(日経カンファレンス&セミナールーム内)

セミナーの狙い


 日経TEST(日経経済知力テスト)は、生きた経済を題材に、ビジネスに必要な知識と知識を活用する考える力を測ります。
 本講座では50問のドリルを40分で解いていただいた後、日経の記者経験者が、問題を詳しく解説し、問題の背景となる経済、ビジネス、社会の最新トレンドを講義します。
 日ごろ取り入れている経済情報をどれだけ自分のものにできているか力試しをしたい若手・中堅のビジネスパーソンや、新しいタイプの企業研修をお探しの教育研修担当者の皆様におすすめの講座です。

 通常は、企業・団体内での実施に限定していますが、今回は「特別公開セミナー」として公募形式で開催します。

プログラム


1 「ビジネス知力育成 日経TEST研修ドリル」の受験(50問、40分)
・ 日経TESTの5つの評価軸「基礎知識」「実践知識」「視野の広さ」「知識を知恵にする力」「知恵を活用する力」に沿った問題50問を40分間で解いていただきます。
・ 出題ジャンルは「経営環境・産業動向」「企業戦略」「会計・財務」「法務・人事」「マーケティング・販売」「生産・テクノロジー」です。
・ 「日経TEST研修ドリル」の受験後には、その場で「正解・解説」冊子を配布します。

例題(『日経TEST 公式練習問題集2016-17年版』から)
【問1】 円安の影響として起きるのはどれか。
① 輸出産業の業績が悪化する。
② 日本企業が海外企業を買収するコストが下がる。
③ 投資家や企業が海外に持つ資産が円換算で目減りする。
④ 海外旅行商品が値上がりする。
【問2】 金融とIT(情報技術)が融合したサービスを提供する「フィンテック企業」について、正しい説明はどれか。
① 金融機関が出資しているIT 企業のことである。
② 日本で決済業務を行う場合は銀行法の規制を受ける。
③ 米シリコンバレー発の企業が多い。
④ 金融仲介(融資)事業を行うことはできない。
【問3】 戦後(第2次世界大戦後、1945年~)の日本経済のあゆみを経済成長率でみた場合、間違っているのはどれか。
① 戦後初めてマイナス成長を記録したのは第1次石油危機後の1974年度だった。
② 成長率が最も高かったのは高度成長期で、バブル経済期に記録した6%を大きく上回った。
③ 2002~07年度の日本は戦後最長の景気拡大を経験したが、その間の成長率は最高でも2%台だった。
④ リーマン・ショック時の2008年度の成長率はマイナスだったが、その幅は震源地である米国より小さかった。
 ※正解と解説はセミナーでお伝えします。

2 解説講座のプログラム
<1>「 日経TEST研修ドリル」の構造
[1]基礎知識(B=Basic) [2]実践知識(K=Knowledge) [3]視野の広さ(S=Sensitive)[4]知識を知恵にする力(I=Induction)[5]知恵を活用する力(D=Deduction)
<2> ビジネス知識を増やす(問1〜問30)
経済、産業、企業の現状とトレンド、課題
[1]景気とビジネスの常識(B)[2]突破口を見出す(K)[3]新潮流の兆しはどこに(S)
<3> 考える力(知力)を伸ばす(問31〜問50)
[1]蓄積した知識から、法則を見出す(I)[2]知恵をビジネスに活用する(D)

本講座を企業内研修として実施することができます。お気軽に下記までご相談ください。
日本経済新聞社 人材教育事業局 研修事業部「日経 経済知力研修事務局」
Eメール:elpro@nex.nikkei.co.jp
Tel:03−6256−7372 (電話受付時間は土・日・祝日、年末年始を除く9:30〜17:30)

備考

※恐れ入りますが、お振り替えはお受けいたしかねますので、あらかじめご了承願います。
※講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
※本セミナーの内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。また主催者により、開催を中止させていただく場合があります。あらかじめご了承願います。

免責事項

日本経済新聞社(日経)は、コース日程を変更または中止する場合、原則として受講者に対してその内容に応じてあらかじめ電話、電子メール、当ウェブサイトなどでの告知を行います。
天災地変その他の不可抗力や主催者および講師の事情などにより、講義を一部あるいは全部、中止(不催行)させていただく場合がございます。
中止の場合は原則、別日程に講義を振り替えて催行させていただきますが、主催者の事情により完全に提供されない講義については、受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返却します(返金時の振り込み手数料は弊社負担)。
ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などその他の費用については、日経は補償いたしかねます。

「日経ビジネススクール」セミナー事務局
〒101-0047 東京都千代田区内神田1-6-10 笠原ビル7F
(株)日経ピーアール内
TEL:03-6812-8679 FAX:03-6812-8755
Eメール:nikkei-bs@nikkeipr.co.jp
受付時間:月~金 9:30~17:30(年末年始、土日祝日を除く)

≪入金締切≫
ご請求書に記載いたします
※現金による銀行振込のみ。クレジットカード、分割払いには対応しておりません
※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に事務局までご連絡ください

≪キャンセルポリシー≫
※ セミナーの申込締切は、開催日の前日より数えて3営業日前(土日祝日、年末年始を除く)の午後3時までです。(2日間以上のセミナーの場合はセミナー開始日)。
それ以降にお申し込みされる場合は、開催直前の営業日の午後5時30分までに、必ず事務局03-6812-8679までお電話ください。受講が可能な場合に限り、お申し込み手続きを進めさせていただきます。事前の電話連絡をいただけない場合、お申し込みをお受けできません。ご了承ください。

※ やむを得ずキャンセルされる場合は、開催日(受講開始日)の前日より数えて3営業日前(土/日/祝日、年末年始を除く)の午後3時までに、事務局までご連絡ください。
返金手数料2,000円(税別)を申し受けご返金いたします。それ以降のキャンセルは受講料をお返しいたしかねます。
なお、一部の有料セミナーのキャンセルにつきましては、上記と異なる場合がございます。各セミナーのホームページにてご確認ください。

※ お申し込みいただいた講座は、講師・主催者の諸般の事情により、開催を中止させていただく可能性がございます。
その場合は、事務局からご連絡をさせていただきます。

※ なお、当方から申し込み確認メールをお送りしても、お申し込みのタイミングで、すでにキャンセル待ちの場合がございます。ご了承ください。
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