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~業務革新、部門や組織の課題解決に役立つ~

1日でわかる・プロジェクトマネジメント

さまざまなプロジェクトを成功に導く、プロジェクトマネジメントの手法とそのポイントについて、企業指導経験が豊富な専門家が要点をコンパクトに整理し、入門者にもわかりやすく指導・解説します。

開催日(期間)
2017/02/07
定員
64
受講料
34,560円(税抜き32,000円)
申込期間
2016年12月1日(木)~2017年2月6日(月)

1日でわかる・プロジェクトマネジメント

開催日時

2017年2月7日(火)10:00~17:00

開場9:30 、昼食休憩12:30〜13:30

会場
丸の内オアゾ (OAZO)丸善3階 日経セミナールーム

講師紹介

セミナーの狙い



 経営環境の変化が激しいなかで、新規事業プロジェクトをはじめ、組織横断型のプロジェクトへの取り組みが増えています。プロジェクトを効率良く進め、成功に導くには、「プロジェクトマネジメント」の手法を活用することが有効です。プロジェクトマネジメントは米国発祥のプロセス管理手法で、ISO10006やPMBOKなどで標準化されています。テーマや分野を問わず使える汎用スキルとして広く利用されており、マネジメント手法の定石のひとつとなっています。

 このセミナーでは、各種プロジェクトを成功させるために必要なプロジェクトマネジメントの手法とそのポイントについて、企業指導経験が豊富な専門家が要点をコンパクトに整理し、入門者にもわかりやすく指導・解説します。

プログラム



◆1.プロジェクトの時代
 (1)現状を打破するプロジェクト
 (2)プロジェクトとは
 (3)なぜ今プロジェクトなのか
 (4)なぜプロジェクト形式をとるのか
 (5)経営革新のニーズが増大している
 (6)組織横断的な問題解決の重要度が高まっている
 (7)PMBOK(ピンボック)の体系

◆2.プロジェクト成功の条件
 (1)プロジェクトが失敗する原因
 (2)計画の良し悪しでコストの大半が決まる
 (3)5W2Hを明確にせよ
 (4)プロジェクトの組織方針を明確にせよ(マトリックス)
 (5)プロジェクトに適した風土
 (6)事業目的との整合性確保と周知徹底
 (7)オーナーとステークホルダーの明確化
 (8)リスクマネジメントが必要不可欠
 (9)リーダーへの統合のしくみ作り
 (10)運用ルールや情報伝達ルールの明確化
 (11)マイルストーンの設定

◆3.中核となる手法
 (1)WBS(ワーク・ブレークダウン・ストラクチャー)
 (2)作業記述書
 (3)組織体制図
 (4)TRM(作業分割構成)
 (5)スケジュール手法
 (6)リスクマネジメント

◆4.計画の策定手順
 (1)(問題提起)事前調査による問題提起
 (2)(テーマの設定)目的・目標・対象範囲の明確化
 (3)(ガイドラインの明確化)前提条件の明確化
 (4)(現状分析)問題の実態を把握する
 (5)(プロジェクト方針の決定)プロジェクトの方針を決める
 (6)(解決策の立案)代替案作成と評価決定プロセス
 (7)(解決策の決定)代替案の評価と決定
 (8)(作業計画)作業計画(WBS)の作成
 (9)(プロジェクト組織)組織体制図
 (10)(役割分担)役割分担の明確化
 (11)(スケジュール化)スケジュールの作成
 (12)(予算の作成)必要資源の明確化
 (13)(投資対効果)投資対効果の明確化
 (14)(リスク分析)リスクマネジメント

◆5.プロジェクトの実行と評価
 (1)(オーソライズ)トップマネジメントへの報告と決裁
 (2)(プロジェクトの発足)プロジェクト実行組織の編成と発足
 (3)(実行と進捗管理)情報伝達と決定事項の伝達 
 (4)(是正措置1)計画差異の把握と是正対策 
 (5)(是正措置2)コンフリクトの最小化 
 (6)(是正措置3)トレードオフの指針の明確化 
 (7)(プロジェクトの評価)プロジェクトの評価と今後の課題

◆6.プロジェクトのフェーズの概念
 (1)大規模プロジェクトはフェーズに分割
 (2)フェーズ1でコストの大半が決定される
 (3)フェーズ分割のメリット
 (4)フェーズと人員構成の関係
 (5)フェーズ分割のポイント(企画-設計-実施)
 (6)プロジェクトの分割例
 (7)プロジェクトの解散後の形態

◆7.推進上の留意点
 (1)立ち上げでの留意点
 (2)計画段階での留意点
 (3)推進段階での留意点
 (4)完了時の留意点

◆8.質疑応答

備考

※恐れ入りますが、お振り替えはお受けいたしかねますので、あらかじめご了承願います。
※講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
※本セミナーの内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。また主催者により、開催を中止させていただく場合があります。あらかじめご了承願います。

免責事項

日本経済新聞社(日経)は、コース日程を変更または中止する場合、原則として受講者に対してその内容に応じてあらかじめ電話、電子メール、当ウェブサイトなどでの告知を行います。
天災地変その他の不可抗力や主催者および講師の事情などにより、講義を一部あるいは全部、中止(不催行)させていただく場合がございます。
中止の場合は原則、別日程に講義を振り替えて催行させていただきますが、主催者の事情により完全に提供されない講義については、受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返却します(返金時の振り込み手数料は弊社負担)。
ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などその他の費用については、日経は補償いたしかねます。

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返金手数料2,000円(税別)を申し受けご返金いたします。それ以降のキャンセルは受講料をお返しいたしかねます。
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