日経ビジネススクールアジア タイ・メコン マネジメント&人材育成フォーラム

日本とは似て非なるタイでのビジネス。
知っているようで知らなかった「タイでのビジネス」に関わるヒント満載の講座です。

日経ビジネススクールアジアでは、年間を通じタイ・メコンでASEANビジネスの知見を得る、現地実務スキルを学ぶ実践型ビジネス・トレーニングセミナーを開催します。各セミナーの皮切りとして、5月から「タイを知る」「タイ人を知る」「タイ人部下の育て方を知る」と題したシリーズ講座を開催。日系企業マネジメント層向けに、タイで事業展開する際に知っておくべきタイとメコンの経済環境をめぐる「今」、タイ人とのコミュニケーションを円滑にするために知っておきたいタイのビジネス文化、そしてタイ人従業員のモチベーションをアップさせ育てる方法という3つの視点から、同地域で事業を成長させるための知識や考え方を、各分野のプロフェッショナルたちが伝授します。日本とは似て非なるタイでのビジネス。その根底に流れるタイの現状、タイ人の意識や文化背景を知り向き合うことによって、同地域での事業展開、組織づくりについて再考する機会としてご活用ください。知っているようで知らなかった「タイでのビジネス」に関わるヒント満載の講座です。

タイ・メコンでアジアビジネスの知見を得る、現地実務スキルを学ぶ実践型ビジネス・トレーニングセミナー

第1回 2017年11月6日(月)「タイを知る」参加費 3,500バーツ
第2回 2017年11月17日(金)「タイ人を知る」参加費 3,500バーツ
第3回 2017年11月28日(火)「タイ人部下の育て方を知る」参加費 3,500バーツ
3講座をまとめてお申込みで、お得な 9,500 THB! (各回の出席者が異なってもOK)

2017年11月6日(月)第1回「タイを知る」(NBS-A4)タイとメコンの「今」を知り、地域事業戦略を考える

タイの政治、社会の構造は、国外から見えている姿以上に、複雑に変化しつつあります。先進国の仲間入りをする前に成長が鈍化する「中所得国の罠」だけでなく、急速に進む少子高齢化、高度人材の不足、広がる所得格差など、タイ経済の深層には成長力の根幹を揺さぶりかねない深刻な問題が横たわっています。日系企業が持続可能な事業戦略を築くためには、タイの成長を支えてきたこれまでの産業構造や企業経営のあり方を複眼的に捉え直し、社会変革のダイナミズムを見据えながら、その変化とともに事業戦略を進化させる視点が欠かせません。
シリーズ第1弾の本講座では、現在タイが直面する政治、経済、社会の現状と課題を再点検し、日系企業が今後とるべき地域戦略の方向を探ります。タイを代表する日本研究者として知られる、名門タマサート大学のキティ・プラサートスック教授をお招きし、地方の現状を含めたタイ経済の実像、日系企業とタイ企業の協業のあり方を考察します。また、タイに常駐しASEAN報道の陣頭指揮を執る日本経済新聞社アジア編集総局長の飯田展久が、報道の最前線から見えるタイと周辺国の経済・社会の動向を分析し、そこから見えてくるメコン地域経済の未来予測に切り込みます。

【講座のポイント】
・タイの地方経済から見える消費の地殻変動
・メコン経済圏におけるタイ企業の戦略的な動き
・新しい価値を生み出す日本企業とタイ企業の連携

  • 日 時:

    2017年11月6日(月)14:00-17:00

  • 会 場:

    Major Tower Thonglo(Soi Thonglor 10)

  • 言 語:

    日本語

  • 参加費:

    3,500THB(+VAT)

本講座の講師

  • キティ・プラサートスック 氏

    キティ・プラサートスック氏タマサート大学東アジア研究所長タマサート大学で学士号、慶応大学で修士号、カリフォルニア大学バークレー校で博士号(2001)を取得。専門は東アジア関係、日本の政治と外交、ASEAN。現在の研究テーマは東アジアにおけるソフト・パワー。「東南アジアにおける国際関係」のクラスで、カリフォルニア大学や早稲田大学で客員教授を歴任。タイの代表的な日本研究者としても活躍。出版物に、“An Allyat the Crossroads: Thailand in the U.S. Alliance System” (編集:Michael Wesley, Global Allies (Canberra: ANU Press 2017)、”Japan and ASEAN in East Asian Community-Building: Activating the Fukuda Doctrine” (編集:Lam Peng Er、Japan and Southeast Asia (London: Routledge 2012)、”From Political Reform and Economic Crisis to Coup D’etat in Thailand” (Asian Survey, Nov./Dec. 2007) などがある。

  • 飯田 展久氏

    飯田 展久日本経済新聞社 アジア編集総局長1987年、日本経済新聞社入社。大阪で事件記者、東京で流通・サービス業界の担当などを経て、1999年~2002年インドネシア・ジャカルタ支局長。アジア通貨危機やスハルト元大統領退陣後の混迷極まるインドネシア情勢を取材。帰国後、東京で企業取材のキャップ、マクロ経済のデスクなどを務めた後、消費産業部長、企業報道部長。2015年~2017年日経ビジネス(日経BP社)編集長、同年4月から現職。1963年生まれ。中央大学法学部法律学科卒。

2017年 11月17日(金)第2回「タイ人を知る」(NBS-A5)知っておくべきタイ人の仕事観、ビジネス文化

海外でビジネスを展開する際、現地スタッフ、パートナーやクライアントなど、その国の人びととの様々なかたちでの関わり合いを避けることはできません。
タイ人スタッフを中心に事業を効率化させるためにはどうしたら良いのか?タイ人部下のモチベーションを引き出し、強みを最大に活かすには――?こうした悩みは、日本人の頭だけで考えてい ても解決は難しいのが現状です。
シリーズ第2弾の本講座では、タイの歴史や道徳教育、社会構造などを背景とした一般的なタイ人の仕事への価値観、就労観について考えます。また、日本とは大きく異なるタイの商習慣やビジネス文化にも着目し、日本との相違を理解し認識することで、タイ人とのビジネスをより円滑に行う方法を学びます。「郷に入っては郷に従え」。日本で働いた経験を持ち、日本人以上に日本企業・日本人ビジネスパーソンの特徴や考え方の傾向を意識し理解するタイ人講師が、日本人・タイ人両方の視点から、タイでのビジネス効率化、コミュニケーション円滑化のために在タイ日系企業のリーダーたちが知っておくべきタイのビジネス文化に深く迫ります。

【講座のポイント】
・タイ人と日本人、「空気の読み方」の違い
・タイ人と日本人、仕事上の「人間関係」で重視するものとは?
・タイ人の組織論や価値観の形成過程を考える
・日系企業に勤めるタイ人スタッフのホンネに迫る!~グループインタビューから見えること~

  • 日 時:

    2017年 11月17日(金)14:00-17:00

  • 会 場:

    Major Tower Thonglo(Soi Thonglor 10)

  • 言 語:

    日本語

  • 参加費:

    3,500バーツ(+ VAT 7%)

本講座の講師

  • ガンタトーン・ワンナワス

    ガンタトーン・ワンナワス 氏mediator co., ltd.
    CEO
    1998年に来日。2004年埼玉大工卒業後、在京タイ王国大使館工業部へ。タイ国王室関係者、省庁関係者のアテンドやコーディネート、通訳を務め、2008年に帰国。2009年にMEDIATOR CO., LTD.を設立し、日本貿易振興機構(ジェトロ)、福岡県、全国商工会連合会などの日本政府機関の業務を請け負い日本企業のタイ進出やビジネスマッチングをサポートしている。この他、日本から商品を輸入してタイの主要小売業に卸販売するなど、タイ国内での日本商品普及に取り組んでいる。

  • ポンチャーイ・ヨンワッタナスントン

    ポンチャーイ・ヨンワッタナスントン 氏泰日経済技術振興協会TPA事務局長日本国費留学生31期生、現役、泰日経済技術振興協会TPA事務局長、タイ国大阪大学同窓会TOUAC事務局長、元三洋半導体タイランド取締役16年、元自動車部品製造パイオラックスタイランドのGeneral Manager 6年。

2017年11月28日(火)第3回「タイ人部下の育て方を知る」(NBS-A6)タイ人のモチベーションを引き出す人材マネジメントとは

知識や能力、経験はあるのに、なかなかモチベーションが上がらない――タイ人スタッフのマネジメントで、日本人管理者に共通して立ちはだかる壁ではないでしょうか。日本人の部下には通用していた暗黙のルールや意思疎通は、海外では通用しません。意識の壁、言語の壁、目に見えないいくつもの壁が存在し、思うように動いてもらえなかったり、ある日突然に退職されてしまったりと、うまくコミュニケーションをとっているつもりでも、なかなかモチベーションにつなげることができず業務効率化の妨げを招く事態がしばしば見受けられます。
シリーズ第3弾の本講座では、タイ人の能力を最大限に活かす手法のひとつとして、タイにおける人材マネジメントの仕組みづくりについて考えます。長年にわたって在タイ日系企業の人事・組織設計に携わり、その問題点の本質に向き合ってきた講師が、タイ人スタッフの能力を最大限に引き出すために日本企業が持つべき視点と実施すべき施策について、下記のポイントを中心に解説します。

【講座のポイント】
・人材育成に関する基礎理論
・文化差から来るタイ人と日本人の学習スタイルの違い
・タイ人が自ら学習し、成長していく環境を作るためのポイント
・日本人の教育・育成スタイルに見られる落とし穴
・会社として整えるべき人材育成の仕組み
・日本人駐在員に求められる人材育成スキルとその伸ばし方

幹部社員の現地化を検討中の経営層から、実務で部下の育成を必要としているマネージャーまで広く活用できる内容です。

  • 日 時:

    2017年11月28日(火)14:00-17:00 (Q&A含む)

  • 会 場:

    Major Tower Thonglo(Soi Thonglor 10)

  • 言 語:

    日本語

  • 参加費:

    3,500バーツ(+ VAT 7%)

本講座の講師

  • 仲島基樹 氏

    仲島基樹 氏Mercer(Thailand)Ltd.
    プリンシパル 兼 ASEAN日系企業支援チーム責任者
    プロジェクトディレクターとして国内外の企業に対するコンサルティングプロジェクトをリード。組織・人材戦略の立案から、人事管理実務まで幅広い分野において支援を行う。主な専門領域は、事業戦略の可視化、組織設計、期待役割・コンピテンシーモデル設計、キャリア開発、総報酬戦略および制度構築、業績管理、組織改革、リーダーシップ開発など。輸送機器、電子部品、電気機器、エンターテイメント、生命保険、産業機器、資源、外食、通信、ITサービス、エネルギー、医薬品など、多岐に渡る業界でのプロジェクト実績を有する。またグローバル職務アセスメント手法(IPE)のエキスパートとして、社内コミッティのリーダーを務めた経験を持つ。現在はタイ・バンコクオフィスを拠点とし、ASEAN各国の在外日系企業に対する支援を行っている。慶應義塾大学経済学部卒。

【申し込み締め切り】 (1)セミナーの申込締切は、開催日の前日より数えて3営業日前(土日祝日、年末年始を除く)の午後3時までです。(2日間以上の講座はセミナー開始日)。それ以降にお申し込みされる場合は、開催直前の営業日の午後5時30分までに必ず事務局へメールにてご連絡ください。受講が可能な場合に限り、お申し込み手続きを進めさせていただきます。事前のご連絡をいただけない場合、お申し込みをお受けできません。
事務局営業時間は年末年始・土日祝日を除く平日の9:30~17:30(タイ時間)です。
(2)やむを得ずキャンセルされる場合は、開催日(受講開始日)の前日より数えて3営業日前(土/日/祝日、年末年始を除く)の午後3時までに、事務局までご連絡ください。返金手数料600バーツ(THB)を申し受けご返金いたします。それ以降のキャンセルは受講料をお返しいたしかねます。
(3)お申し込みいただいた講座は、講師・主催者の諸般の事情により、開催を中止させていただく可能性がございます。その場合は、事務局からご連絡をさせていただきます。

【入金締め切り】 請求書に記載いたします。申し込み受付後、受講メールに請求書を添付してお送りいたしますので、受講料をタイバーツで指定口座へお振込みいただき、振込明細書をスキャンいただき、事務局へメール添付にてお送りください。

【免責事項】 主催者は、プログラム日程を変更または中止する場合、原則として受講者に対してその内容に応じてあらかじめ電話、電子メール、当ウェブサイトなどでの告知を行います。天災地変その他の不可抗力や主催者および講師の事情などにより、講義を一部あるいは全部、中止(不催行)させていただく場合がございます。主催者の事情により完全に提供されない講義については、受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返却します(返金時の振り込み手数料は弊社負担)。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などその他の費用については、主催者は補償いたしかねます。

【お問合せ】日経ビジネススクールアジア - タイ国内- 事務局 (株式会社メディエーター 内)

mediator co., ltd. (株式会社メディエーター)
Major Tower Thonglor Fl.10, 141 Soi Thonglor 10, Sukhumvit Road, Khlong Tan Nuea, Watthana, Bangkok 10110 Thailand
TEL : 02-392-3288(日本からの場合:+66-2-392-3288)※9:30~17:30、土・日・祝日は除く
E-mail:nikkeiasia@mediator.co.th