日経ビジネススクール テクノロジーインパクト2030 2016年10月7日開講(全6回コース)

その発想に、未来はあるか?

新事業や経営を担う次世代リーダーへ!

メニュー

2030年、あなたの会社は存在していますか

競争環境ががらりと変わる、多分野を巻き込んだ大きな変革が起ころうとしています。
この変革の波に、あなたは乗りますか、抗いますか、あるいは退散しますか…
2030 年には決着がつく可能性は高いですが、“2030年までは時間がある” と考えるのは危険です。
勝者になる道を選択する時期は“まさに今” です。
時代の変革に抗うのは簡単ではありません。そもそも退散する選択肢もありません。
潮流に乗って攻める以外に手はありません。
攻める“武器” はいくつもあります。
キーワードは、人間の英知を凌駕する人工知能(AI)、世の中のあらゆる情報を集めるIoT、そして能力を強化した超人類やロボットです。
日経ビジネススクール「テクノロジーインパクト2030」では、こうした武器の可能性を理解できるだけでなく、
時代の変革を予測し乗り切る羅針盤となる戦略も伝授します。

参加対象

  • これから2030年につながる経営を担う次世代リーダー層
  • 経営企画、新規事業、技術開発などを担当する会社役員とその候補者など

2030 年までに起こるテクノロジーの進歩と、
それに伴う競争ルールの大転換!
あなたの会社の備えは万全ですか?

先進国から新興国へのパワーシフト

現在は73億人ほど、2020年には77億人、2030年には84億人に達しているでしょう。
相対的に先進国の力が弱まりつつあります。2030年には世界の富の半分は新興国が生み出すことになるでしょう。

少子高齢化で、世界の様相は一変する

新興国にもその影は忍び寄ってきています。経済成長も少子高齢化も、
あとになるほど変化の度合いが急激になっていきます。人口予測は、まず外れない。
その結果として、世界の様相を一変させるほどの変化を私たちは体験する。それは確実に起こることなのです。

既存産業とICTの融合

科学技術の進化によって引き起こされる変革は、それ単体でも世界の様相を一変させるほどの
破壊力を秘めているのです。その主役は、広い意味でのICT(情報通信技術)になるでしょう。

AIの覚醒

クラウドの出現、ビックデータの誕生、それを糧としたAI の覚醒。科学技術が進展しAI が人類の知能の総和を超える
「シンギュラリティ」と呼ばれる水準に近づいていくことで変化は加速し、波及する範囲は劇的に広がっていくはずです。
あらゆるビジネスの成否は、この変化にどう対応し、直面する社会課題の解決に結びつけていくかにかかっているのです。

自分がやらなくてもほかの誰かがやってしまう

AI を核としたICT によって、私たちは産業構造を破壊しながら生産性の飛躍的向上を果たしていくことを宿命づけられているのです。
どこから誰がライバルとして出現してくるかわからないということです。「私達がやらなければ他の人たちがやって、
結局その人達に駆逐されてしまう」だけなのです。

※パンフレットより抜粋。全文はパンフレット(p4-p6掲載)

プログラムの特長

1グローバルに著名な日本における
テクノロジーの第一人者から直接学べる

今後のビジネスに大きなインパクトを与えるテクノロジーの変化。最前線の知見をビジネスリーダー向けに噛み砕いて、わかりやすく解説します。

2ビジネスへのインパクトを
リアルに伝えるコーディネーター

最新の技術動向と企業経営をカバーする日経BP社の編集委員やコンサルタントが、企業動向や関連分野の情報なども加えて、実践的な理解へと導きます。

3未来の予測を踏まえた
戦略の勘所がつかめる

適切なビジネスジャッジメントにつながる、未来の予測の方法と事業戦略へ落とし込むポイントを学びます。

4学びを深める少人数制

講師、コーディネーター、参加者間の距離が縮まり、コミュニケーションが豊富になり、学びの理解が深まります。他社からの参加者の考え方に触れることで、より多くの気づきが得られます。

5今後のビジネスキャリアのための
ネットワークを築く

参加者の方々、講師、コーディネーターなどは、今後のビジネスキャリアを通じて、互いに活躍を認め合える、世代の近い方々です。講師に加えてゲストも参加する交流会の実施を予定しています。

プログラム

各分野のトップランナーが登壇!
ここでしか学べない知見が満載です。

※プログラム内容、講師は都合により変更になる場合がございます。予めご了承ください。

第1回

メガトレンドから見た日本産業の未来全像

2016年10月7日(金) 13:00~17:00

川口盛之助氏 株式会社 盛之助 代表取締役社長
コーディネーター : 仲森智博氏 日経BP未来研究所所長

概要

未来を垣間見ることができたら、打つ手がことごとく当たる完璧な経営計画をつくれるはずです。しかし、未来を正確に知ることはできません。そこで必要になるのが「未来予測」です。ただし、未来予測には注意が必要です。ほとんどの未来予測は、各分野の専門家が分担してまとめたものです。ある分野における豊富な知見を持ち深い洞察ができる専門家を結集すれば、「質の高い」未来予測ができるわけではありません。長期予測の場合、この方式だと急速に深まる「分野間の相互作用」が見えず、全体像が不鮮明になる欠点があるからです。講師の川口氏は、「分野を超えた相互作用こそが未来を決める大きな要因」といいます。これを実現するため、川口氏は1人で、未来に関連する膨大な文献や統計データを人・社会・技術のライフサイクルの視点で分析し、これから起きる劇的な変化を「50のメガトレンド」としてまとめました。講演では、長期的な変化を読み切ることでまとめた、戦略策定の基礎となる社会と注目産業分野の未来像を解説します。本セミナー参加者には、上記の考えに基づいて川口氏が執筆した『メガトレンド2 0 1 6 - 2 0 2 5[全産業編]』を提供いたします。

ねらい

  • 全業界を横断・俯瞰した視点の未来予測情報を理解できます。
  • 社会と産業の未来像を明確に提示し、事業戦略立案に役立ちます。
  • 世界の先駆的事例などビジネス化視点の先端情報を得られます。
  • 事業開発プロジェクトメンバーが未来像を共有するツールとなります。
  • 新規事業を考える上で将来有望な事業領域を知ることができます。
  • 市場規模を推定する場合に役立つデータがあります。

カリキュラム

Part 1 HOW論:未来予測の方法論
  1. (1) 自然科学者の未来と社会科学者の未来
  2. (2) 学者の出身国と未来予測の関係
Part 2 What論1:日本の未来像概観
  1. (1) 全体産業の構造的な変化について
  2. (2) 労働者の構造的な変化について
Part 3 What論2:産業別の日本の未来像各論
  1. (1) 素形材~中間財~生産財
  2. (2) 耐久消費財
  3. (3) 材料(汎用材~機能材~感性素材)
  4. (4) 食材(バイオ技術、農水産業再興、和食)
  5. (5) ニアフィールドサービス(小売り、宅配からインバウンド観光など)
  6. (6) ソフト(コンテンツ、音楽、ファッション、食文化)
  7. (7) インフラ(交通、石油、建設、発電、工業、上下水など)
  8. (8) 生産財(ロボット~3Dプリンタ~工具類)
Part 4 まとめ

*内容は一部変更する可能性があります

出所:『メガトレンド2016-2025 [全産業編]』

講師プロフィール

川口 盛之助 氏
株式会社盛之助 代表取締役社長 日経BP未来研究所アドバイザー

1984年、慶應義塾大工学部卒、イリノイ大学修士課程修了(化学専攻)。 技術とイノベーションの育成に関するエキスパート。付加価値となる商品サービス機能の独自性の根源を、文化的背景と体系的に紐付けたユニークな方法論を展開する。その代表的著作「オタクで女の子な国のモノづくり」は、技術と経営を結ぶ良書に与えられる「日経BizTech図書賞」を受賞し、英語、韓国語、中国語、タイ語にも翻訳される。台湾、韓国では、政府産業育成のための参考書として選ばれ、詳細なベンチマーク報告書が作成される。心をつかむレクチャーの達人としても広く知られる。TEDxTokyoにおけるToilet Talkは40万回再生という異例の反響を得ており、Yahoo Japanの動画サイトでは世界の傑作プレゼンテーション・ベスト5に選ばれる。世界的な戦略コンサルティングファームのアーサー・D・リトル・ジャパンにおいて、アソシエート・ディレクターを務めたのちに株式会社盛之助を設立。国内のみならずアジア各国の政府機関からの招聘を受け、研究開発戦略や商品開発戦略などのコンサルティングを行う。

第2回

人工知能(AI)が変革する2030年の姿

2016年10月26日(水)13:00~17:00

佐藤航陽氏 メタップス 代表取締役社長CEO
岡田陽介氏 ABEJA 代表取締役社長CEO
武田秀樹氏 FRONTEO 取締役 最高技術責任者 行動情報科学研究所 所長
コーディネーター : 今井拓司 日経テクノロジーオンライン/日経エレクトロニクス 編集委員

概要

人工知能(AI)の研究開発が凄まじい勢いで進んでいます。研究者の予想を大きく上回る速さでめざましい成果が相次いで登場しています。この勢いは今後も続き、2026~2035年には人間と同程度の能力を備えたAIが完成し、経営や政策決定のような業務オペレーション分野での活用が大きく進展するとみられます。
第2回では、AIを活用した画期的な事業を展開する第一人者が、AIが切り開く今後の世界を解説します。

ねらい

  • AIが切り開く新産業や既存産業の変革する姿を理解いただけます。
  • AIの適用範囲は広く、各業界で大きな変革を起こす可能性があることを把握いただけます。

カリキュラム

Part 1 講義1【講師:佐藤航陽氏】

メタップスが考えるAIが切り開く未来

<メタップスの特徴>
メタップスは企業理念として「世界の頭脳になる」を掲げ、コンピュータにあらゆるデータを学習させ、人々の最適な意思決定を支える頭脳になることを目指すとしています。「テクノロジーでお金の在り方を変える」をミッションに、テクノロジーを駆使して世界中に埋もれている価値を発見し有効活用することで、お金に依存しない新しい経済の仕組みを実現するとしています。

Part 2 講義2【講師:岡田陽介氏】

第四次産業革命をリードするIoT、ビッグデータ、人工知能の可能性

<ABEJAの特徴>
ABEJAは、IoT、ビッグデータ、人工知能。この3つの先進技術をあわせ持ち、ディープラーニングを活用した産業構造変革をサポートしています。2012年から、国内外の大学・研究機関と密接に連携し、ディープラーニングを含めた人工知能技術の研究開発を行っています。人工知能技術のビジネスへの導入気運が高まる昨今、各社が活用方法を模索するなか、小売・流通を皮切りに、すでに100店舗以上へのサービス導入を実現しています。

Part 3 講義3【講師:武田秀樹氏】

FRONTEOが考えるAIが切り開く未来

<FRONTEOの特徴>
FRONTEOは、これまで人が社会や企業で蓄積してきた感覚や知見、暗黙知などを活用し、人の能力を最大化する人工知能の開発に取り組み、実践しています。例えば、ホワイトカラーの生産性を効率化し、データを見ることや分析を人工知能に任せ、本来、人が行うべき、目的の設定や決断に多くの時間を割けることを目指しています。現在、ヘルスケア、ビジネス・インテリジェンス、マーケティング、リーガルの各分野で事業を進展しています。

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

佐藤 航陽 氏
メタップス 代表取締役社長CEO

早稲田大学法学部在学中の2007年に株式会社メタップスを設立し代表取締役に就任。2011年に人工知能を活用したアプリ収益化プラットフォーム「Metaps」を開始、アジアを中心に世界8拠点に事業を拡大。2013年より金融プラットフォーム「SPIKE」の立ち上げに従事。2015年8月に東証マザーズ上場。2015年のフォーブス「日本を救う起業家ベスト10」、AERA「日本を突破する100人」、2016年「Under 30 Asia」に選出。

岡田 陽介 氏
ABEJA 代表取締役社長CEO

1988年生まれ。10歳からプログラミングをスタート。高校で、コンピュータグラフィックスを専攻し、文部科学大臣賞を受賞。大学では、3次元コンピュータグラフィックス関連の研究を複数の国際会議で発表。リッチメディアに入社し、6カ月で最年少事業本部マネージャー昇格。四半期で数億円の事業開発を担当。その後、シリコンバレーに滞在し、人工知能の革命的進化を目の当たりにする。日本に帰国後、ABEJAを起業。

武田 秀樹 氏
FRONTEO 取締役 最高技術責任者 行動情報科学研究所 所長

1996年、早稲田大学を卒業、専攻は哲学。自然言語処理を応用した情報発見を得意とする。複数のベンチャーで新規事業の立ち上げに参画後、2009年FRONTEO(旧UBIC)入社。多彩なバックグラウンドを持つ研究者、開発者を集め、人工知能KIBITの研究開発を指揮する。証拠発見・調査分野への人工知能適応に取り組み、世界に先駆けてアプリケーション開発に成功している。言語処理学会、人工知能学会会員。

第3回

Internet of Things(IoT)が変革する2030年の姿

2016年11月1日(火)13:00~17:00

森川博之氏 東京大学 先端科学技術研究センター 教授
泉田良輔氏 GFリサーチ 代表
コーディネーター:鶴原吉郎氏 オートインサイト 代表、日経BP未来研究所 客員研究員

概要

業界を超えた相互作用は、未来を決める大きな要因になります。この相互作用において重要な役割を担うのがICTであり、ICTによる相互作用が起こった姿が、まさにIoTです。IoTではインターネットにつながるモノに限定はなく、身の回りや社会を構成するすべてのモノが対象になります。第3回では、日本における数々のIoT関連プロジェクトに携わる東京大学 森川氏が、IoTが切り開く今後の姿を解説します。そしてIoTが変革する事業構造や都市構造の例として、GFリサーチの泉田氏がビジネスに大きな影響を与える自動運転のインパクトを紹介します。

ねらい

  • IoTが切り開く新産業や既存産業の変革する姿を理解いただけます。
  • 自動運転車を軸に自動車関連企業やIT企業が加わって、事業構造と都市構造が様変わりする可能性を把握いただけます。

カリキュラム

Part 1 講義1【講師:森川博之氏】

IoTが切り開く今後の姿

出所:『日経エレクトロニクス』、2014年1月6日号

Part 2 講義2【講師:泉田良輔氏】

自動運転で進む社会変革

Part 3 対談

【登壇者】 森川博之氏(東京大学)
泉田良輔氏(GFリサーチ)
【コーディネーター】 鶴原吉郎氏(オートインサイト)

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

森川 博之 氏
東京大学 先端科学技術研究センター 教授

1987年、東京大学工学部電子工学科卒。1992年、同大学院博士課程修了。工学博士。2006年、東京大学教授。2007年より現職。ユビキタスネットワーク、センサーネットワーク、モノのインターネット/M2M/ビッグデータ、無線通信システムなどの研究に従事。電子情報通信学会論文賞(3回)、情報処理学会論文賞、ドコモモバイルサイエンス賞、総務大臣表彰、志田林三郎賞など受賞。新世代M2Mコンソーシアム会長、O E C Dデジタル経済政策委員会(CDEP)副議長など。総務省情報通信審議会委員、国土交通省研究開発審議会委員、文部科学省科学技術・学術審議会専門委員など。

泉田 良輔 氏
GFリサーチ 代表

慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科修了(修士)。2000年~2002年、日本生命保険国際投資部外国株式のポートフォリオマネージャー、証券アナリスト。2002年~2012年、フィデリティ投信 調査部や運用部にて、主にエレクトロニクス、インターネット、機械セクター担当の証券アナリスト。2013年にGFリサーチを設立し代表。ベンチャー投資や上場企業にてセミナーを行う。ナビゲータープラットフォーム 取締役。経済メディアLongine(ロンジン)編集委員長。著書「日本の電機産業何が勝敗を分けるのか」(日本経済新聞出版社)「Google vs トヨタ」(中経出版)。コラム「泉田良輔の『新・日本産業鳥瞰図』」(日経BizGateにて連載中)。

第4回

ロボットが変革する2030年の姿

2016年11月18日(金)13:00~17:00

暦本純一氏 東京大学大学院情報学環 教授、ソニーコンピュータサイエンス研究所 副所長
石黒 浩氏 大阪大学 大学院基礎工学研究科 システム創成専攻 教授(特別教授)
国際電気通信基礎技術研究所 石黒浩特別研究所客員所長(ATRフェロー)
コーディネーター:朝倉博史 日経BP未来研究所 専任役

概要

昨今、ロボットの開発は急速に進んでいます。2026~2035年には人間の指令や判断がなくてもロボット自らが状況を判断し行動する自律型へと進化するとされ、サービスロボットが日常生活シーンに入り込んでくるとみられます。さらに人間とロボットがそれぞれの能力を持ち寄り、交換して、今までにない用途の領域を切り開こうという動きがあります。第4回では、人間社会とロボットが共存する社会に焦点を合わせます。講師は、人々や機械が持つ多種多様な能力をネットワークで結びつけて人類にできることを最大限に拡張することを目指す東京大学 暦本教授、そして人に近いロボットを用いた新たな人間調和型のコミュニケーションメディアの実現を目指す大阪大学 石黒教授です。

ねらい

  • 人間とロボットの能力をネットワークで結びつける「IoA(Internet of Abilities)」構想を理解いただけます。
  • 人間社会にロボットはどのように溶け込んでいくのかを把握いただけます。
  • 人間とロボットが関わり合う未来像を理解することで、関連業界を見通す知識を得られます。

カリキュラム

Part 1 講義1【講師:暦本純一氏】

IoA(Internet of Abilities)構想の狙い

出典:『日経エレクトロニクス』、2016年2月号

Part 2 講義2【講師:石黒 浩氏】

人と共生するアンドロイド

ロボットの外見や動きを人間に似せた例
(大阪大学 石黒研究室の「みなみちゃん」)

出典:『日経エレクトロニクス』、2016年8月号

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

暦本 純一 氏
東京大学大学院情報学環 教授 ソニーコンピュータサイエンス研究所 副所長

1986年東京工業大学理学部情報科学科修士過程修了。日本電気、アルバータ大学を経て、1994年より株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所に勤務1999年よりソニーコンピュータサイエンス研究所 インタラクションラボラトリー室長。2007年より東京大学大学院情報学環教授(兼ソニーコンピュータサイエンス研究所副所長)。多摩美術大学客員教授。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科訪問教授。グッドデザイン賞審査委員。電通ISIDスポーツ&ライフテクノロジーラボシニアリサーチフェロー。理学博士。

石黒 浩 氏
大阪大学 大学院基礎工学研究科 システム創成専攻 教授(特別教授)
国際電気通信基礎技術研究所 石黒浩特別研究所 客員所長(ATRフェロー)

社会で活動できる知的システムを持ったロボットの実現を目指し、ヒューマノイドやアンドロイド、自身のコピーロボットであるジェミノイドなど多数のロボットを開発。2011年、大阪文化賞(大阪府・大阪市)受賞。最先端のロボット研究者として、世界的に注目されている。2013年、大阪大学 特別教授。国際電気通信基礎技術研究所 石黒浩特別研究所客員所長(ATRフェロー)。工学博士。主な著書に、「ロボットとは何か」(講談社現代新書)、「どうすれば「人」を創れるか」(新潮社)など。

第5回

シナリオプランニング
~未来の不確実性を考察し、戦略立案する~

2016年12月7日(水)13:00~17:00

高内 章氏 Strategic Business Insights,Inc. Vice President/Intelligence Evangelist
徳重 桃子氏 Strategic Business Insights,Inc. Director of Tokyo Office、東京理科大学大学院 教授

概要

経営企画や事業開発に携わるビジネスパーソンであれば誰しも、長期的な未来を見通した上で戦略立案に臨みたいと考えるはずです。しかし、比較的進展が読みやすいと言われるテクノロジーであっても、未来予測は困難を極めます。なぜなら、その技術が使われるアプリケーションの実現を可能にする、複雑な社会の構造変化を予測することができないからです。しかし、当初より未来は不確実であることを受け入れ、むしろ未来へ向かって変化していく社会構造の要素に着目してチャンスやリスクをもたらす要因を認識して、長期的な経営企画や事業開発に備えることなら可能です。この「未来に備える」ための戦略立案手法が、シナリオプランニングです。シナリオプランニングは、複数の未来感に照らして、実行しようとしている戦略の脆弱性を認識し、より安全性が高く、また魅力的な戦略代替案を創造かつ関係者間で合意し、速やかな行動を促すための意思決定ツールです。講師の高内氏と徳重氏が所属するStrategic Business Insights,Inc.(SBI)は、米国スタンフォード大学が設立したスタンフォード研究所をスピンオフした戦略ファームです。シナリオプランニングの誕生に重要な役割を果たした同研究所から独立した後も、シナリオプランニングに改良を重ね、実績を積んできました。第5回では、シナリオプランニングによって「未来に備える」ための基本的な考え方と実践方法を伝授します。

*内容は一部変更する可能性があります

ねらい

  • シナリオによる外的環境の構造理解から、戦略立案に至る全体像を、概念と方法論の両面から把握できます。
  • 外的環境の構造理解(シナリオ作成)のステップを一部演習も含めて理解いただきます。
  • 作成したシナリオを活用した戦略立案のステップを一部演習も含めて理解いただきます。

カリキュラム

Part 1 シナリオプランニングの概要とシナリオ構築の方法論
  • 戦略的アクションを促す、シナリオプランニングの全体像
  • 事業化環境を変化させる外的要因の認識
  • 未来社会構造化のアプローチ
  • シナリオ作成
Part 2 シナリオを用いた戦略立案とアクションプランの合意の方法論
  • シナリオを用いた戦略立案の道筋
  • 異なるシナリオ下での市場機会の検討
  • 戦略オプション検討
  • 戦略評価
  • 戦略ロードマップ策定からアクションプランへ
  • 製品・サービスの展開
  • 求められる機能・能力
  • 求められる技術
  • 技術商用化の過程にある不確実性の分析・考察
  • アクションプランの合意へ

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

高内 章 氏
Strategic Business Insights, Inc. Vice President/Intelligence Evangelist

京都大学工学部卒業後、鐘紡に研究員として入社。その後、技術調査部門を経て、鐘紡地球環境憲章立案、研究企画、新事業開発などの業務に従事する。1999年に米国SRI Consulting社のBusiness IntelligenceCenter(現Strategic Business Insights, Inc. )移籍後は、Intelligence Evangelistとして、広範な産業分野のクライアントと共に変化の予兆を捉える一連の活動を発展させる一方、シナリオプランニングや事業機会探索な ど、未来の不確実性に対峙して長期的な事業開発に取り組む企画担当者をサポートするプロジェクトを、数多く手がけている。

徳重 桃子氏
Strategic Business Insights,Inc. Director of Tokyo Office
東京理科大学大学院教授

上智大学文学部哲学科卒業。コンサルティング会社勤務を経て、1996年SRI International入社。2002年より、Strategic Business Insights社(旧SRI Consulting社のBusiness Intelligence Center)のディレクターとなる。2004年に東京理科大学大学院 助教授として就任し、2006年より教授。商品開発、ブランド力診断、アイディエーションワークショップなど、マーケティング戦略・事業開発のプロジェクトおよびJapan-VALSをリード・運営。食品、家電、通信機器、医薬品、車、住宅等の分野でのプロジェクトを手がけている。

第6回

新規事業戦略、事業転換 ~自社戦略への落とし込み~

2016年12月21日(水)13:00~17:00

秦 充洋氏 ミレニアムパートナーズ代表取締役/一橋大学商学大学院MBAコース講師/グロービス経営大学院講師/NPO法人ヘルスケアリーダーシップ研究会理事
市村雄二氏 コニカミノルタ 執行役 事業開発本部長

概要

中長期的な視点で見て、新規事業や事業転換が必要なことが分かったとしても、結局事業化に至らないケースは少なくありません。その原因は、アイデアがアイデア段階でとどまっており、ビジネスとして儲かる仕組みである事業モデルになっていない、あるいは顧客検証が十分になされていないことにあります。こうした状況に陥らないためには、伝統的なマーケティングアプローチに加えて、最近の事業環境を踏まえた新しいアプローチの活用が必要です。第6回では、ミレニアムパートナーズの秦氏が、新しい発想を生み出すための基本的理論と具体的アプローチ、アイデアを事業モデルに進化させるステップとポイントについて解説します。さらに新規事業を創出している事例として、コニカミノルタの市村氏が新規事業創出のために同社が進めている取り組みを紹介します。創業140年を超える老舗メーカーである同社は、社内の技術や人材の潜在力を引き出して新規事業を創出する戦略を採っています。

ねらい

  • 新規事業と既存事業見直しを成功に導く手法を把握できます。
  • 新しい発想を生み出すための基本的理論と具体的アプローチ、アイデアを事業モデルに進化させるステップとポイントを理解できます。
  • 新規事業創出のために、先行企業が実際に採用する手法や効果を知ることができます。

カリキュラム

Part 1 講義1【講師:秦 充洋氏】

新しい価値を生みだす事業開発のアプローチと実際

  • 既存事業を脅かす「不確実な未来」
  • 変化を踏まえた新規事業・事業転換の具体的手法
  • 事業モデルの骨格とその要諦を理解する
  • 注目集まるサービスドミナントモデル
  • 儲けの仕組みで利益を出す
  • 組織を変革するステップとリーダーシップ
Part 2 講義2【講師:市村雄二氏】

コニカミノルタの取り組み

  • コニカミノルタにおける新規事業の位置付け
  • 新規事業創出のために、コニカミノルタが進める取り組み
  • 新規事業例の紹介および実現につながったキーポイント

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

秦 充洋 氏
ミレニアムパートナーズ代表取締役 一橋大学商学大学院MBAコース講師
グロービス経営大学院講師 NPO法人ヘルスケアリーダーシップ研究会理事

1992年、ボストンコンサルティンググループ東京オフィスに入社。国内外の大企業を対象に本業見直し、新事業戦略策定などに携わる。1995年には同社ソウルオフィスに現地駐在。1996年、医療従事者に医療情報を提供する株式会社ケアネットを共同で創業、取締役副社長として事業計画の立案、実行、資金調達、管理、放送事業を担当(同社は07年東証マザーズに上場)。1999年VCの誘いによりネットベンチャー社長に転じ、戦略立案、実行、資金調達、M&Aを実施。1年で売上高を1億円弱から15億円に拡大させた。ネットバブル崩壊後は事業クローズも実施。2002年BCGに復帰。プロジェクトマネジャーとしてM&A、事業再生、新規事業、組織人事政策策定などを指揮。2006年、ミレニアムパートナーズを設立し、大企業を中心に新規事業開発のワークショップ、次世代リーダー育成、スタートアップ向けファンド運営などを行う。またグロービス経営大学院講師を経て、現在は一橋大学商学大学院MBAコースにて「ビジネスプランニング」を担当、起業家・社内起業家の育成に携わる。

市村 雄二 氏
コニカミノルタ 執行役 事業開発本部長

1960年生まれ。1984年大阪大学経済学部卒。大手グローバルIT企業にてメインフレームの営業からスタートし、企画業務に携わり、その後、北米はもとよりグローバルにITサービス事業運営や事業会社の統廃合及びスタートアップを含めた新規事業立ち上げ等を行った。コニカミノルタでは、M&Aやトランスフォーメーションを情報機器部門で進め、ITサービス事業の強化を担当、現在は執行役・事業開発本部長としてコニカミノルタ全社の次の柱となる事業の構築を行っている。

事務局より(メッセージ)

私たちは何を考え、行動すべきなのか。その答えは、一つではないはずです。
けれども、答えを考えるうえで、必ず知っておかなければならないことがあるはずです。
一つは、世界の動向、動きの源泉たる「メガトレンド」を
抽出、理解し、未来イメージを予測することでしょう。
ただ、未来は揺れ動くものです。常にそれを点検し見直しつつ、
考えられるあらゆるシナリオを想定しておかなくてはなりません。
ただ、それだけでは不十分。
これから先の未来は、技術進化によって大きく変貌していくことは、ここまで述べてきた通りです。
そうであれば、技術の本質を理解しその行方を予測しておかなくていいわけがありません。
こうした考えから企画したのが、「日経ビジネススクール テクノロジーインパクト 2030」です。
未来予測、技術予測を含め、飛躍の種を見つけだし、
企業経営や事業戦略に結び付けるために重要な要素を選び抜き、ここに網羅しました。
2030年に向けてビジネスの舵を取る
リーダー層の方々のご参加をお待ちしております。

開催概要

開催時期

2016年10月7日(金)~12月21日(水) 全6回

●10月7日(金)・26日(水)
●11月1日(火)・18日(金)
●12月7日(水)・21日(水)
13:00~17:00(各回共通)

※第4回11月18日(金)と第6回12月21日(水)
交流会開催 17:30~19:00(予定)

会場 日本経済新聞社東京本社6階 日経・大手町セミナールームなど
主催 日経ビジネススクール(日本経済新聞社、日経BP社)
定員

30名

※最少開催人数 20名。申込人数が最少開催人数に達しない場合、開催を中止させていただくことがあります。

参加料 1,000,000 円(消費税別)
※日経BP未来研究所「メガトレンド2016-2025全産業編」
川口盛之助著(本体価格 450,000 円+税)を含む
お問い合わせ先

日経ビジネススクール
テクノロジーインパクト2030 事務局
〒101-0047 東京都千代田区内神田1-6-10 笠原ビル7F (株)日経ピーアール内
TEL : 03-6812-8652 FAX : 03-6812-8649 (9:30-17:30 土日祝日を除く)
E-mail:nikkei-techno@nikkeipr.co.jp

受講のご検討にあたってのお問い合わせはこちらにご記入ください。
事務局よりご返信させていただきます。

※日経IDと日経ビジネススクール(ともに登録無料)への会員登録が必要です。