日経ビジネススクール テクノロジーインパクト2030 人口知能(AI)編 2017年2月22日開講(全3回コース)

その発想に、未来はあるか?

新事業や経営を担う次世代リーダーへ!

2030年あなたの会社はAIに駆逐されていますか・・・

競争環境ががらりと変わる、多分野を巻き込んだ大きな変革が起ころうとしています。
この変革の波に、あなたは乗りますか、抗いますか、あるいは退散しますか…
2030 年には決着がつく可能性は高いですが、“2030年までは時間がある” と考えるのは危険です。
勝者になる道を選択する時期は“まさに今” です。
時代の変革に抗うのは簡単ではありません。そもそも退散する選択肢もありません。
潮流に乗って攻める以外に手はありません。
攻める“武器” はいくつもあります。
その重要なキーワードが、人間の英知を凌駕する人工知能(AI)です。
日経ビジネススクール「テクノロジーインパクト2030 人工知能(AI)編」では、
AIの可能性を理解できるだけでなく、
AIをビジネスに結びつける発想と実践の手法も探ります。

参加対象

  • これから2030年につながる経営を担う次世代リーダー層
  • 経営企画、新規事業、技術開発などを担当される方など

プログラム

自社事業のAI活用を3ステップで学びます

新しい価値と顧客を生む「AI」と「産業」の組み合わせを考えます 新しい価値と顧客を生む「AI」と「産業」の組み合わせを考えます

※パンフレットより抜粋

各分野のトップランナーが登壇!
ここでしか学べない知見が満載です。

※プログラム内容、講師は都合により変更になる場合がございます。予めご了承ください。

第1回

人工知能(AI)の可能性を知る先進事例

2017年2月22日(水)13:00~17:00

岡田陽介氏 ABEJA 代表取締役社長CEO
武田秀樹氏 FRONTEO 取締役 最高技術責任者 行動情報科学研究所 所長
有井勝之氏 メタップス データインテリジェンス統括部 マネージャー
コーディネーター : 上田敬 日本経済新聞社 編集企画センター

概要

人工知能(AI)の研究開発が凄まじい勢いで進んでいます。研究者の予想を大きく上回る速さでめざましい成果が相次いで登場しています。この勢いは今後も続き、2026~2035年には人間と同程度の能力を備えたAIが完成し、経営や政策決定のような業務オペレーション分野での活用が大きく進展するとみられます。
第1回では、AIを活用した画期的な事業を展開する第一人者が、AIが切り開く今後の世界を解説します。

ねらい

  • AIが切り開く新産業や既存産業の変革する姿を理解いただけます。
  • AIの適用範囲は広く、各業界で大きな変革を起こす可能性があることを把握いただけます。

カリキュラム

講義1【講師:岡田陽介氏】

第四次産業革命をリードするIoT、ビッグデータ、人工知能の可能性

<ABEJAの特徴>
ABEJAは、IoT、ビッグデータ、人工知能。この3つの先進技術をあわせ持ち、ディープラーニングを活用した産業構造変革をサポートしています。2012年から、国内外の大学・研究機関と密接に連携し、ディープラーニングを含めた人工知能技術の研究開発を行っています。人工知能技術のビジネスへの導入気運が高まる昨今、各社が活用方法を模索するなか、小売・流通を皮切りに、すでに100店舗以上へのサービス導入を実現しています。

講義2【講師:武田秀樹氏】

人の能力を最大化する人工知能が開く未来

<FRONTEOの特徴>
FRONTEOは、これまで人が社会や企業で蓄積してきた感覚や知見、暗黙知などを活用し、人の能力を最大化する人工知能の開発に取り組み、実践しています。例えば、ホワイトカラーの生産性を効率化し、データを見ることや分析を人工知能に任せ、本来、人が行うべき、目的の設定や決断に多くの時間を割けることを目指しています。現在、ヘルスケア、ビジネス・インテリジェンス、マーケティング、リーガルの各分野で事業を進展しています。

講義3【講師:有井勝之氏】

人工知能が変えるビジネスの世界

<メタップスの特徴>
メタップスは企業理念として「世界の頭脳になる」を掲げ、コンピュータにあらゆるデータを学習させ、人々の最適な意思決定を支える頭脳になることを目指すとしています。「テクノロジーでお金の在り方を変える」をミッションに、テクノロジーを駆使して世界中に埋もれている価値を発見し有効活用することで、お金に依存しない新しい経済の仕組みを実現するとしています。

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

岡田 陽介 氏
ABEJA 代表取締役社長CEO

1988年生まれ。10歳からプログラミングをスタート。高校で、コンピュータグラフィックスを専攻し、文部科学大臣賞を受賞。大学では、3次元コンピュータグラフィックス関連の研究を複数の国際会議で発表。リッチメディアに入社し、6カ月で最年少事業本部マネージャー昇格。四半期で数億円の事業開発を担当。その後、シリコンバレーに滞在し、人工知能の革命的進化を目の当たりにする。日本に帰国後、ABEJAを起業。

武田 秀樹 氏
FRONTEO 取締役 最高技術責任者 行動情報科学研究所 所長

1996年、早稲田大学を卒業、専攻は哲学。自然言語処理を応用した情報発見を得意とする。複数のベンチャーで新規事業の立ち上げに参画後、2009年FRONTEO(旧UBIC)入社。多彩なバックグラウンドを持つ研究者、開発者を集め、人工知能KIBITの研究開発を指揮する。証拠発見・調査分野への人工知能適応に取り組み、世界に先駆けてアプリケーション開発に成功している。言語処理学会、人工知能学会会員。

有井勝之 氏
メタップス データインテリジェンス統括部 マネージャー

2007年、東京工業大学大学院理工学研究科物性物理学専攻修了。アクセンチュアでは、コンサルタントとして官公庁改革プロジェクトに従事。2009年よりBNPパリバ・カーディフにて、アクチュアリーとして先進医療等の新規保険商品開発や保険リスクの評価を行う。2013年より楽天にて、データサイエンティストとしてオンライン上における顧客行動データをもとに人工知能を使った新サービスの開発やデータサイエンスのスキーム作り等をリード。その後、2016年メタップス入社。既存事業の強化及び効率化、新規事業開発プロジェクトを手がけている。

第2回

IoTとビッグデータ ~何をAIと結びつけるか~

2017年3月8日(水)13:30~17:30

森川博之氏 東京大学 先端科学技術研究センター 教授
産業技術総合研究所 人工知能研究センターより
コーディネーター:大久保 聡 日経BPクリーンテック研究所 上席研究員

概要

人工知能の活用を考えるうえで切り離せないのがIoT(Internet of Things)の動向です。IoTではインターネットにつながるモノに限定はなく、身の回りや社会を構成するすべてのモノが対象になります。実世界の人々の行動から得られるデータがAIと結びついたとき大きなイノベーションを生みます。第2回では、日本における数々のIoT関連プロジェクトに携わる東京大学 森川博之氏がIoTが切り開く今後の姿、産業技術総合研究所 人工知能研究センターがAIとIoT、ビッグデータの連携による価値創造ついて解説します。

ねらい

  • IoTが切り開く新産業や既存産業の変革する姿を理解いただけます。
  • AIとIoT、ビッグデータの連携による価値創造についてご理解いただけます。

カリキュラム

講義1【講師:森川博之氏】

IoTが切り開く今後の姿

出所:『日経エレクトロニクス』、2014年1月6日号

講義2【講師:産業技術総合研究所 人工知能研究センター】

人工知能研究センターは、人工知能研究のプラットフォームとして、多くの企業の事例を支えています。その注目事例を含め、導入のポイントを紹介します。

資料提供:産総研

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

森川 博之 氏
東京大学 先端科学技術研究センター 教授

1987年、東京大学工学部電子工学科卒。1992年、同大学院博士課程修了。工学博士。2006年、東京大学教授。2007年より現職。ユビキタスネットワーク、センサーネットワーク、モノのインターネット/M2M/ビッグデータ、無線通信システムなどの研究に従事。電子情報通信学会論文賞(3回)、情報処理学会論文賞、ドコモモバイルサイエンス賞、総務大臣表彰、志田林三郎賞など受賞。新世代M2Mコンソーシアム会長、O E C Dデジタル経済政策委員会(CDEP)副議長など。総務省情報通信審議会委員、国土交通省研究開発審議会委員、文部科学省科学技術・学術審議会専門委員など。

産業技術総合研究所 人工知能研究センター

人工知能研究センターは、人間との親和性が高く、人間と相互に理解しあえる人工知能の実現をめざす目的基礎研究と、成果をスピーディーに実社会の多様な課題に適用するための人工知能フレームワークの研究開発を進めています。人工知能フレームワーク上で要素技術を統合した先進中核モジュールを実装して、製造業やサービス産業などの幅広い分野での産学連携による実サービスから得られる大規模なデータを使った実証研究を行います。

第3回

新規事業開発、事業転換 ~自社ビジネスへの落とし込み~

2017年03月15日(水)10:00~17:00

秦 充洋氏 ミレニアムパートナーズ代表取締役/一橋大学商学大学院MBAコース講師/NPO法人ヘルスケアリーダーシップ研究会理事

概要

新しい技術やインフラの登場によって、新規事業や事業転換のチャンスが生まれたとしても、結局事業化に至らないケースは少なくありません。その原因は、コンセプトがアイデア倒れでビジネスモデルになっていない、あるいは顧客検証が不十分といったことなどが挙げられます。こうした状況に陥らないためには、最近の事業環境を踏まえた新しい事業検討アプローチの活用が必要です。AIを自社ビジネスと結びつけるにはこうしたアプローチが欠かせません。第3回では、ミレニアムパートナーズの秦氏が、テーマをAIに絞り、講義とワークショップを通じて新しい発想を生み出すための基本的理論と具体的アプローチ、アイデアを事業モデルに進化させるステップとポイントについて解説します。

ねらい

  • AIを活用して新規事業と既存事業見直しを成功に導く手法を把握できます。
  • 新しい発想を生み出すための基本的理論と具体的アプローチ、アイデアを事業モデルに進化させるステップとポイントを理解できます。

カリキュラム

講義とワークショップ【講師:秦 充洋氏】

新しい価値を生みだす事業開発のアプローチと実際

  • 変化を踏まえた新規事業・事業転換の具体的手法
  • 人工知能の事業機会を考える
  • ビジネスの観点から見た人工知能の効果
  • 人工知能ビジネス化のランドスケープ
  • ビジネスモデル構築の5ステップ
  • 事業発想を生み出す3つのポイント

午前:講義
午後:AIをテーマにした新規事業開発のワークショップ&発表

人工知能ビジネス化のランドスケープ

*内容は一部変更する可能性があります

講師プロフィール

秦 充洋 氏
ミレニアムパートナーズ代表取締役 一橋大学商学大学院MBAコース講師
NPO法人ヘルスケアリーダーシップ研究会理事

1992年、ボストンコンサルティンググループ東京オフィスに入社。国内外の大企業を対象に本業見直し、新事業戦略策定などに携わる。1995年には同社ソウルオフィスに現地駐在。1996年、医療従事者に医療情報を提供する株式会社ケアネットを共同で創業、取締役副社長として事業計画の立案、実行、資金調達、管理、放送事業を担当(同社は07年東証マザーズに上場)。1999年VCの誘いによりネットベンチャー社長に転じ、戦略立案、実行、資金調達、M&Aを実施。1年で売上高を1億円弱から15億円に拡大させた。ネットバブル崩壊後は事業クローズも実施。2002年BCGに復帰。プロジェクトマネジャーとしてM&A、事業再生、新規事業、組織人事政策策定などを指揮。2006年、ミレニアムパートナーズを設立し、大企業を中心に新規事業開発のワークショップ、次世代リーダー育成、スタートアップ向けファンド運営などを行う。グロービス経営大学院にて新規事業関連科目を担当。現在、一橋大学商学大学院にて「ビジネスプランニング」、起業家育成などに携わる。

事務局より(メッセージ)

私たちは何を考え、行動すべきなのか。その答えは、一つではないはずです。
けれども、答えを考えるうえで、必ず知っておかなければならないことがあるはずです。
一つは、世界の動向、動きの源泉たる「メガトレンド」を
抽出、理解し、未来イメージを予測することでしょう。
ただ、未来は揺れ動くものです。常にそれを点検し見直しつつ、
考えられるあらゆるシナリオを想定しておかなくてはなりません。
ただ、それだけでは不十分。
これから先の未来は、技術進化によって大きく変貌していくことは、ここまで述べてきた通りです。
そうであれば、技術の本質を理解しその行方を予測しておかなくていいわけがありません。
こうした考えから企画したのが、「日経ビジネススクール テクノロジーインパクト 2030」です。
今回は人工知能(AI)にテーマを絞り、
新規事業の立ち上げ、業務の生産性向上、既存事業の変革など
自社ビジネスでのAI活用を探ります。
2030年に向けてビジネスの舵を取る
リーダー層の方々のご参加をお待ちしております。

開催概要

開催時期

● 2月22日(水) 13:00~17:00

● 3月8日(水) 13:30~17:30

● 3月15日(水) 10:00~17:00

※ 第1回2月22日(水)と第3回3月15日(水)
 終了後、交流会開催(17:30〜18:30予定)

会場 日本経済新聞社東京本社6階 日経・大手町セミナールームなど
主催 日経ビジネススクール(日本経済新聞社、日経BP社)
定員

36名

※最少開催人数 15名。申込人数が最少開催人数に達しない場合、開催を中止させていただくことがあります。

参加料 300,000円(消費税別)
※1社2人目からは150,000円(消費税別)
※1月にお申込みの場合、早期割引270,000円(消費税別)
お問い合わせ先

日経ビジネススクール
テクノロジーインパクト2030 事務局
〒101-0047 東京都千代田区内神田1-6-10 笠原ビル7F (株)日経ピーアール内
TEL : 03-6812-8652 FAX : 03-6812-8649 (9:30-17:30 土日祝日を除く)
E-mail:nikkei-techno@nikkeipr.co.jp

受講のご検討にあたってのお問い合わせは、下記「お問い合わせ」ボタンからお願いします。
事務局よりご返信させていただきます。

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