＼元外資系金融企業 人事責任者が語る／
成果を出す人事部になるための極意
～正解のない時代に活躍する人材を集め、育てるための仕組み作り～

社会が大きく変化する中、組織も変化・進化を求められています。
いま、人事に何が求められているのか？人事部のあるべき姿について実例を交えながらご説明いたします。

1998年東証1部上場 専門商社に入社し、代理店営業を7年間経験。その後、採用など”人”に関わる職に従事したいと思い人事職に転身。IT企業、外資系金融企業にて幅広く人事業務を経験する中で、採用戦略や評価制度の構築・面接や退職勧奨まで幅広い業務を担当。外資系金融企業では、人事総務部門の責任者として従事。2021年11月に株式会社ビニファイ設立。

最近の日本企業の中で特に求められているのが「イノベーションを起こせる人材（変革人材）」。変革人材の要件は様々ありますが、その中でも着目しておきたいのが「ビジネス洞察力」です。先読みをする力、見通しをたてて、仮説をたくさん持つ力です。このビジネス洞察力とは何かについて、解説します。

1982年日本経済新聞社入社。東京本社編集局経済部記者、2006年同経済解説部長、07年公益社団法人日本経済研究センターに出向し、同センター研究本部長、総務・事業本部長などを経て、15年4月より現職。

人事は主観的な評価ではなく、客観的でかつ定量的な指標を求められています。企業の業績に貢献できる組織とは？また、企業が求める人材の確保の仕方とは？企業が求める人材を確保し続ける人事部の仕組み作りについてご説明いたします。