＼日経編集委員と元外資系金融企業 人事責任者が語る／
3年後の採用市場から逆算する人事戦略
～今やるべきこと、やってはいけないこと～

労働人口の減少、SNSの台頭による情報リテラシーの向上、新型コロナウィルスの影響など、様々な社会の変化を受け、採用活動のハードルは年々上がり続けています。

このような場合、目先の課題解決に目が行きがちですが「そもそもこの先どのように変化していくのか」、その視点を持つか持たないかは大きなポイントです。

3年後、5年後の人材獲得競争を勝ち抜くために、今ウォッチしておくべきトレンドや動向など、採用戦略立案に必要な情報をお伝えします。

早稲田大学卒業後、1988年日本経済新聞社入社。少子高齢化や女性活躍推進、働き方改革、企業の人事制度などを主に取材・執筆。2015年に法政大学大学院MBA（経営学修士）取得。同年、女性面編集長就任。2016年より現職。同年出版した著書『資生堂インパクト ―子育てを聖域にしない経営』は大きな反響を呼び、取材・執筆活動の傍ら、多くの企業や団体で働き方改革やダイバーシティをテーマとした講演を行っている。

採用課題が複雑化し、難易度が高まってきている中、従来の採用戦略のままではターゲットとする人材の確保が非常に難しくなってきていることは承知の事実でしょう。「IT人材の獲得」を例に、未来を見据えた採用戦略を解説します。

1998年東証1部上場 専門商社に入社し、代理店営業を7年間経験。その後、採用など”人”に関わる職に従事したいと思い人事職に転身。IT企業、外資系金融企業にて幅広く人事業務を経験する中で、採用戦略や評価制度の構築・面接や退職勧奨まで幅広い業務を担当。外資系金融企業では、人事総務部門の責任者として従事。2021年11月に株式会社ビニファイ設立。

かつては外資系企業の人事責任者として、そして現在は50社以上の人事コンサルをしてきた講師が、採用の成功事例と失敗事例を解説します。「マインドセット」「減点方式」「共通言語」「自社理解」「データ活用」・・・明日からの採用活動に活かせる生きた情報をお伝えします。