人事・研修ご担当者様向け 
いま、知っておきたい役員育成のポイントとは?
~役員が果たすべき役割と、求められる学びの変化~
【お申し込み受付を締め切らせていただきました。】
目まぐるしくビジネス環境が変化する今、企業は大変革の時を迎えています。それに伴い、会社の未来を決める役員の重要性はますます高まり、役員育成はどの企業にとっても重要な課題となっています。経営戦略と人事戦略の連動が求められているなか、役員の育成は課題ではないでしょうか。
しかし、現実には役員の学びの機会を十分に取れていないという声も多く聞かれます。何を学ぶべきかわからない、多忙な役員に学ぶ余裕がない、役員本人が研修の必要性を感じていない。このような理由で、役員育成が先延ばしになっている、これまでの経験の延長で業務を担っているケースが少なくありません。

本セミナーでは、「役員が果たすべき役割と、求められる学びの変化」と題し、役員に求められる知見をご紹介。そして最後に、役員研修にまつわる課題を整理し、育成のポイントをお伝えします。ぜひこの機会に、自社の役員・執行役員の育成体制・育成プログラムについて見直されてはいかがでしょうか?

セミナーで持ち帰っていただきたいもの

変化する役員の役割と、役員にとっての「学び」の重要性
日経が提供する役員向け育成プログラムの全容

セミナー概要

開催日時

2023年9月12日(火) 14:00~15:00

参加方法 ライブ配信(ZOOM)&アーカイブ配信
※お申込みいただきました方にこちらからリンクをご案内いたします
申込期限 2023年9月8日(金)17:00
参加費 無料
主催

日本経済新聞社 ライフ&キャリアビジネス 教育事業ユニット

※応募者多数の際、抽選とさせていただきます。ご了承ください。
※企業の人事・研修担当者を対象としたセミナーです。同業他社、個人申し込み、コンサルタントの方などのお申込みはご遠慮ください。

プログラム

第1部 14:00~14:10

経営戦略と人事戦略の同期と役員の変化する役割

・経営戦略と人事戦略の同期が重要視される背景
・企業の将来を決める役員の重要性と変わりつつある役割
・日経の考える「役員の素養」

日本経済新聞社 教育事業ユニット

第2部 14:10~14:50

変革を主導する「役員」に必要とされる知見とは何か?

「役員」に必要とされる知見とは何か?
・役員は単なる「ビジネス・パートナー」ではなく、「時代の先導者」を目指すべき
・求められるCreative FunctionとNavigating Function
「取締役・執行役員の法律知識とコンプライアンス」の講座より一部紹介

菅原 貴与志 氏
弁護士(弁護士法人 小林綜合法律事務所)慶應義塾大学教授

専門分野は、会社法、経済法、国際取引法、情報法、リスク・マネジメント等の企業法務全般。2014年4月より、法制審議会商法部会委員。多くの企業で顧問弁護士、社外取締役を務めるほか、日経ビジネススクールを代表する役員向け講座を長年にわたって担当、多くの企業の社内研修でトップマネジメントや役員向けの講話を行っている。主な著書に『会社法入門20講』、『企業法務入門20講』(いずれも勁草書房)、『詳解 個人情報保護法と企業法務』(民事法研究会)、『新しい会社法の知識』(商事法務)、論文に「社外取締役の研究」(慶應法学46号1頁)、“Recent Legal Measures to Enhance Corporate Transparency in Japan”, Business Law Review Vol.12等がある。

第3部 14:50~15:00

役員育成にまつわる課題とプログラム紹介

・役員育成にまつわる課題
・日経の役員育成プログラムのご紹介
・取組事例のご紹介

日本経済新聞社 教育事業ユニット


(上記は予定です。当日変更になる可能性があります。)

こちらのセミナー・イベントもご覧ください