年間約320社※30万人が受験！
社員の「経済知識＋考える力」を
見える化できる！
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日経独自の
経済知力テスト
経済知力テスト
※2022年12月時点
＼日経TESTの「活用方法」が分かる徹底解説資料！／
自社の人的資本について
どの程度把握できていますか？
● お客様の業界情報を追えているだろうか
● 最新ビジネストレンドを掴めているだろうか
● 次世代を担う人材として相応の知識を有しているだろうか
● 社内にどのような人材がどのように分布しているだろうか
社内の人的資本を正しく把握できていないと、
「慣例的で」「実施することが目的」
といった残念な人事施策に陥ってしまうかも・・・
日経TESTなら、ビジネスに必須の経済知識＋考える力を正確に測定し、
企業の人的資本 を 見える化 できる！
日経TESTとは？
日本経済新聞社作成の経済知力テスト
100問の4択問題で、「経営環境」「企業戦略」「会計・財務」「法務・人事」「マーケティング・販売」「生産・テクノロジー」の6つの出題ジャンルからビジネスに必要な幅広い知識と汎用スキルを、統計学に基づき客観的に評価します。
ビジネスの基礎知識はどの程度あるか
幅広い情報にアンテナを張れているか
組織にどのように
分布しているか
同業と比較し自社の社員の傾向はどうか
日経TESTを利用して、社内の人的資本を見える化しませんか？
まずはお気軽にお問合せください！
日経の専門コンサルタントが無料で相談対応
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人材の見える化に
日経TESTが選ばれる３つの理由
採用・登用・昇格の基準に
優秀な人材を選抜・発掘
日経TESTのスコアは統計学に基づきその時々の受験者全体の水準や問題の難易度に影響されず、常に同じ尺度で評価されるように設計されています。そのため正確性の問われる採用や昇格などの基準にもご活用いただけます。
「生きた経済」から問題を作成
日本経済新聞が蓄積した豊富な経済情報や事例からテスト問題を作成
「生きた経済」を題材にするため、毎年問題のアップデートがなされ、「いま」必要な経済知識を問うことができます。社会の動きに敏感であること、情報に対するアンテナを高く持つことへの動機づけにも役立つテストです。
▼成績表のサンプルはこちら（クリックで拡大）▼
企業全体の強みと弱み、経済知識の傾向が分かる
スコアレポートで人事施策に活用できる
法人でお申込みの担当者様には、「成績一覧表」をご提供します。受験者の成績を一覧表のかたちで管理でき、社員一人ひとりの強み弱みが明らかになります。
「団体分析表」や「比較診断分析表」を使えば、組織全体の傾向や同業種平均やベンチマーク対象との比較などもでき、人材育成プランの作成などに役立てていただけます。
※団体分析表、比較診断分析表は有料オプションでご利用いただけます
「団体分析表」や「比較診断分析表」を使えば、組織全体の傾向や同業種平均やベンチマーク対象との比較などもでき、人材育成プランの作成などに役立てていただけます。
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年間約320社※の導入実績と高い信頼性
大手上場企業から、中小企業、地方自治体まで幅広くご活用いただいています
第一生命保険株式会社様
自ら学び続ける重要性に気づき、変化しつづける金融・経済のいまをキャッチアップしてほしい
【導入背景】
・ビジネス領域が拡大し、業務の高度化が進む中、社員一人ひとりの課題解決力が一段と重要に
・金融リテラシーの水準を把握し、自らが「強み弱み」を認識する必要性高まる
・変化し続ける金融・経済をキャッチアップ、錆びないビジネス知力を養いたい
【受験者の反応】
毎年受験している社員は、「評価軸やジャンルごとに得手不得手が点数で示されるので、苦手分野が“見える化”され、強化すべき分野が明確になる」と言っています。
法人向け営業担当者から「お客さまとの共通の話題が増えた」との声もありました。今まではどんな話題を切り出せばよいのか分からなかったが、ビジネスパーソンとしての関心がどの辺にあるのか、勘がつかめるようになったようです。
大手電機メーカー様
自主的かつ習慣的に学ぶ姿勢を身につけるため
７割が理工系ですが、技術に対する志向・興味を、同様に経済にも持たなければ、良い製 品・サービスは提供できません。
「市場を意識する姿勢」、「経済の視点」も併せ持つことが大事 です。人事教育では特に入社３年目までの間に、自主的かつ習慣的に学ぶ姿勢を身につける ため、日経TEST受験を内定の段階から活用しています。
地方自治体（県庁）様
研修メニューの一つとして採用
知事の方針は、問題が発生してから対応する行政ではなく、先に問題を発見し、対策を講じる 「政策創造」のできる行政にすることです。県職員の能力向上のために研修のカフェテリアプラン のメニューの一つとして日経TESTを採用しました。
＼公式テキスト発売中／
最新の動向を盛り込みアップデートされた最新版
アフターコロナ経済の「いま」と「今後」のトレンドを基礎から応用まで学べます
よくある質問
Q. 料金はいくらでしょうか？
受験料は5,500円／人となっております。31名以上のお申し込みで、受験料が割引となるなど、法人向けオプションプランは別途解説資料に記載しています。
Q. 受験方法はどのような方法がありますか？
大きく下記4つの種類があります
・企業団体試験：社内の会議室などに集合して監視のもとマークシートやPC受験します。
・テストセンター試験：団体受験チケットを購入ののち、受験者がテストセンター会場を個々に予約し受験します。
・全国一斉試験：全国同日にネット接続されたカメラ付きPCを使い受験します。
・研修ドリル：TESTではなく解説を聞いて学ぶためのもの。企業団体内でに似の日時場所で開催します。
Q. 問題作成はどのような頻度で誰が行っていますか？
日経TESTのコンセプトは「生きた経済」を問うことですので、毎年問題のアップデートを行っております。問題の作成は日本経済新聞社の記者経験者が担当しています。
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