年間導入実績 約320社※
金融・保険業界に必須の
「経済知識＋考える力」を見える化
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日経独自の
経済知力テスト
経済知力テスト
※2022年12月時点
＼金融保険業界向け特別資料！／
日経TESTとは？
日本経済新聞社作成の経済知力テスト
100問の4択問題で、「経営環境」「企業戦略」「会計・財務」「法務・人事」「マーケティング・販売」「生産・テクノロジー」の6つの出題ジャンルからビジネスに必要な幅広い知識と汎用スキルを、統計学に基づき客観的に評価します。
ビジネスの基礎知識はどの程度あるか
幅広い情報にアンテナを張れているか
情報をビジネスに活かす思考力があるか
同業他社と比較し自社の社員の傾向はどうか
金融・保険業界の人事・研修担当の皆さん！
社員の育成に、このような課題を抱えていませんか？
金融・保険業界の社員なのに……
・情報収集へのアンテナが低いのでは？
・目まぐるしく変わるビジネス環境を捉えられていないのでは？
・知識が会計・財務分野に偏っているのでは？
事実、日経TESTのスコアデータにおいて
金融・保険業界のビジネスパーソンのスコアは、
「会計・財務」の知識に偏っていることが判明しています
↓日経TEST 金融・保険業界のスコアデータ ↓
・「会計・財務」分野には強いが、「生産・テクノロジー」「マーケティング・販売」等のスコアは低い
・ 入社5～10年目の若手社員においては「経営戦略・産業動向」「企業戦略」といった知識が不足
※日経TEST全国一斉試験2012～21年（第27回まで）の受験者データ。
全体：77644人、金融・保険業界 部長・本部長：873人、金融・保険業界入社５～10年目：4332人
日経TESTなら社員の「経済知識＋考える力」を 見える化 できる！！
多くの金融・保険業界の企業が日経TESTの導入を始めています
日経TESTを利用して、社内の人的資本を見える化しませんか？
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金融・保険業界に
日経TESTが選ばれている３つの理由
「生きた経済」から問題を作成
日本経済新聞が蓄積した豊富な経済情報や事例からテスト問題を作成
「生きた経済」を題材にするため、毎年問題のアップデートがなされ、「いま」必要な経済知識を問うことができます。社会の動きに敏感であること、情報に対するアンテナを高く持つことへの動機づけにも役立つテストです。
▼成績表のサンプルはこちら（クリックで拡大）▼
組織全体の強みと弱み、同業種やベンチマークとの比較ができる
スコアレポートで人事施策に活用できる
法人でお申込みの担当者様には、「成績一覧表」をご提供します。受験者の成績を一覧表のかたちで管理でき、社員一人ひとりの強み弱みが明らかになります。
「団体分析表」や「比較診断分析表」を使えば、組織全体の傾向や同業種平均やベンチマーク対象との比較などもでき、人材育成プランの作成などに役立てていただけます。
※団体分析表、比較診断分析表は有料オプションでご利用いただけます
「団体分析表」や「比較診断分析表」を使えば、組織全体の傾向や同業種平均やベンチマーク対象との比較などもでき、人材育成プランの作成などに役立てていただけます。
※団体分析表、比較診断分析表は有料オプションでご利用いただけます
採用・登用・昇格の基準に
優秀な人材を選抜・発掘
日経TESTのスコアは統計学に基づきその時々の受験者全体の水準や問題の難易度に影響されず、常に同じ尺度で評価されるように設計されています。
金融・保険業界でリーダーとして活躍する人材は、日経TEST約700点を目指したいところです。
金融・保険業界でリーダーとして活躍する人材は、日経TEST約700点を目指したいところです。
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＼日経TESTの「活用方法」が分かる特別解説資料！／
年間受験企業のべ 320社※！多くの金融機関での導入実績
※2021年12月時点
第一生命保険株式会社様
自ら学び続ける重要性に気づき、変化しつづける金融・経済のいまをキャッチアップしてほしい
【導入背景】
・ビジネス領域が拡大し、業務の高度化が進む中、社員一人ひとりの課題解決力が一段と重要に
・金融リテラシーの水準を把握し、自らが「強み弱み」を認識する必要性高まる
・変化し続ける金融・経済をキャッチアップ、錆びないビジネス知力を養いたい
【受験者の反応】
毎年受験している社員は、「評価軸やジャンルごとに得手不得手が点数で示されるので、苦手分野が“見える化”され、強化すべき分野が明確になる」と言っています。
法人向け営業担当者から「お客さまとの共通の話題が増えた」との声もありました。今まではどんな話題を切り出せばよいのか分からなかったが、ビジネスパーソンとしての関心がどの辺にあるのか、勘がつかめるようになったようです。
企業担当者様の声
- 日ごろ観察される社員の能力と本テストの結果がほぼ一致し、大変興味深い。
- 試験結果より、得意・不得意分野が明確化され今後の大きなヒントになった。
- ビジネスパーソンとしての「経済知力」を測ることが出来て、とても有益だった。声の大きなベテランの 点数が意外と低かったり、普段の業務で見えない社員の現実を客観的に知ることが出来た良い 機会だった。
- 個人の意識の差によるスコアの差が明確に出て、把握することができた。
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最新の動向を盛り込みアップデートされた最新版
アフターコロナ経済の「いま」と「今後」のトレンドを基礎から応用まで学べます
よくある質問
Q. 料金はいくらでしょうか？
受験料は5,500円／人となっております。31名以上のお申し込みで、受験料が割引となるなど、法人向けオプションプランは別途解説資料に記載しています。
Q. 受験方法はどのような方法がありますか？
大きく下記4つの種類があります
・企業団体試験：社内の会議室などに集合して監視のもとマークシートやPC受験します。
・テストセンター試験：団体受験チケットを購入ののち、受験者がテストセンター会場を個々に予約し受験します。
・全国一斉試験：全国同日にネット接続されたカメラ付きPCを使い受験します。
・研修ドリル：TESTではなく解説を聞いて学ぶためのもの。企業団体内でに似の日時場所で開催します。
Q. 問題作成はどのような頻度で誰が行っていますか？
日経TESTのコンセプトは「生きた経済」を問うことですので、毎年問題のアップデートを行っております。問題の作成は日本経済新聞社の記者経験者が担当しています。
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