

「経済知識+考える力」をスコア化できる
日経TESTとは?
日本経済新聞社作成の経済知力テスト
100問の4択問題で、「経営環境」「企業戦略」「会計・財務」「法務・人事」「マーケティング・販売」「生産・テクノロジー」の6つの出題ジャンルからビジネスに必要な幅広い知識と汎用スキルを、統計学に基づき1,000点満点で客観的に評価します。
ビジネスの基礎知識はどの程度あるか
経済動向が頭に
入っているか
情報の背景を捉える思考力があるか
同業他社と比較し自社の社員の傾向はどうか
不動産業界の経営者・人事の皆さん
社員の育成に、このような課題を抱えていませんか?
不動産業界の社員なのに……
・経済情報へのアンテナが低いのでは?
・お客様と対等に会話できる基礎的な経済知識が足りていないのでは?
・経営陣に比べて現場社員の視野や視座が低いのでは?
事実、日経TESTのスコアデータにおいて
不動産業界のビジネスパーソンのスコアは、
特定分野に偏っていることに加え、役職間の乖離が顕著
であることが判明しています
・「会計・財務」等には強いが、「生産・テクノロジー」「マーケティング・販売」等のスコアは低い
・ 本部長/部長層と現場の次長、課長レイヤーでは全体のスコアが大きく乖離している
※日経TEST全国一斉試験2012~21年(第27回まで)の受験者データ。
全体:77644人、不動産業界 部長・本部長:68人、不動産業界課長・部次長:182人
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不動産業界に
日経TESTが選ばれている3つの理由
「生きた経済」から問題を作成
日本経済新聞が蓄積した豊富な経済情報や事例からテスト問題を作成
組織全体の強みと弱み、同業種やベンチマークとの比較ができる
スコアレポートで人事施策に活用できる
採用・登用・昇格の基準に
優秀な人材を選抜・発掘
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年間受験企業のべ 330社※!多くの導入実績
企業担当者様の声
大手不動産会社
法人営業のトップである副社長が、「営業の能力向上」に必要なテストと判断して法人営業セ クションの全員が受験しました。
大手建設会社
新入社員が他社員とライバル感を持ちつつも共同で問題を解決するグループワークに「日経 TEST研修ドリル」を採用。当社なりの工夫をしながら社員の情報感度向上に活用しています。
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アフターコロナ経済の「いま」と「今後」のトレンドを基礎から応用まで学べます
よくある質問
Q. 料金はいくらでしょうか?
受験料は5,500円/人となっております。31名以上のお申し込みで、受験料が割引となるなど、法人向けオプションプランは別途解説資料に記載しています。
Q. 受験方法はどのような方法がありますか?
大きく下記4つの種類があります
・企業団体試験:社内の会議室などに集合して監視のもとマークシートやPC受験します。
・テストセンター試験:団体受験チケットを購入ののち、受験者がテストセンター会場を個々に予約し受験します。
・全国一斉試験:全国同日にネット接続されたカメラ付きPCを使い受験します。
・研修ドリル:TESTではなく解説を聞いて学ぶためのもの。企業団体内でに似の日時場所で開催します。
Q. 問題作成はどのような頻度で誰が行っていますか?
日経TESTのコンセプトは「生きた経済」を問うことですので、毎年問題のアップデートを行っております。問題の作成は日本経済新聞社の記者経験者が担当しています。
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