\「知らなかった」では済まないビジネス常識/
年間導入実績 330
不動産業界に必須の
「経済知識+考える力」をスコア化できる

日経TEST
※2022年12月時点
     \不動産業界向け特別資料!/

日経TESTとは?
日本経済新聞社作成の経済知力テスト

100問の4択問題で、「経営環境」「企業戦略」「会計・財務」「法務・人事」「マーケティング・販売」「生産・テクノロジー」の6つの出題ジャンルからビジネスに必要な幅広い知識と汎用スキルを、統計学に基づき1,000点満点で客観的に評価します。

不動産業界の経営者・人事の皆さん
社員の育成に、このような課題を抱えていませんか?

不動産業界の社員なのに……

・経済情報へのアンテナが低いのでは?

・お客様と対等に会話できる基礎的な経済知識が足りていないのでは?

・経営陣に比べて現場社員の視野や視座が低いのでは?

事実、日経TESTのスコアデータにおいて

不動産業界のビジネスパーソンのスコアは、

特定分野に偏っていることに加え、役職間の乖離が顕著
であることが判明しています

↓日経TEST 不動産業界のスコアデータ ↓

・「会計・財務」等には強いが、「生産・テクノロジー」「マーケティング・販売」等のスコアは低い
・ 本部長/部長層と現場の次長、課長レイヤーでは全体のスコアが大きく乖離している

※日経TEST全国一斉試験2012~21年(第27回まで)の受験者データ。
全体:77644人、不動産業界 部長・本部長:68人、不動産業界課長・部次長:182人

日経TESTを利用して、社員の経済知力を見える化しませんか?
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不動産業界に
日経TESTが選ばれている3つの理由

「生きた経済」から問題を作成
日本経済新聞が蓄積した豊富な経済情報や事例からテスト問題を作成

「生きた経済」を題材にするため、毎年問題のアップデートがなされ、「いま」必要な経済知識を問うことができます。社会の動きに敏感であること、情報に対するアンテナを高く持つことへの動機づけにも役立つテストです。


 

▼成績表のサンプルはこちら(クリックで拡大)▼

組織全体の強みと弱み、同業種やベンチマークとの比較ができる

スコアレポートで人事施策に活用できる

法人でお申込みの担当者様には、「成績一覧表」をご提供します。受験者の成績を一覧表のかたちで管理でき、社員一人ひとりの強み弱みが明らかになります。
「団体分析表」「比較診断分析表」を使えば、組織全体の傾向や同業種平均やベンチマーク対象との比較などもでき、人材育成プランの作成などに役立てていただけます。
※団体分析表、比較診断分析表は有料オプションでご利用いただけます

採用・登用・昇格の基準に
優秀な人材を選抜・発掘

日経TESTのスコアは統計学に基づきその時々の受験者全体の水準や問題の難易度に影響されず、常に同じ尺度で評価されるように設計されています。
不動産業界でリーダーとして活躍する人材は、日経TEST約600点を目指したいところです。

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年間受験企業のべ 330!多くの導入実績

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よくある質問

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