人的資本の情報開示支援
コンサルティング

経営戦略と人材戦略の連動を踏まえた
社内外への開示方針の策定、改善策を支援します。

人的資本の情報開示に向けた現状分析支援

人材の力を最大限に引き出す「人的資本経営」を実現するにはどうすればよいか、そのために、経営戦略と連動した人材戦略の策定・実行が求められています。
本サービスでは、ISO 30414に定義されている人的資本開示基準の11カテゴリーを深く理解し、3つの視点や国際ガイドラインに基づき、現状を分析したレポートを作成します。

このサービスで得られる成果

ISO 30414に定義されている人的資本開示基準や国際ガイドラインに基づき、現状を分析したレポートを作成します。

  • キックオフセミナー「人的資本の開示 ~“開示2年目”に向けた見直しと改善のすすめ方~」の開催
  • ISO30414の58指標のうち注目すべきの情報の提示
  • 貴社内のデータまとめ
  • 改善策・実行案の提案レポート作成
レポートイメージ

社内外への開示方針の策定、
改善策を支援します。

人的資本の情報開示コンサルティング

人材の力を最大限に引き出す「人的資本経営」を実現するにはどうすればよいか、そのために、経営戦略と連動した人材戦略の策定・実行が求められています。
人的資本の情報開示に向けて、人材開発の施策支援や開示レポートの作成を伴走支援します。

このサービスで得られる成果

  • 人的資本の向上施策提案
  • 施策の具体的な実行プランと実行支援
  • 開示レポートの作成支援

日経のコンサルタント

上杉 栄美

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット 副ユニット長、統括ディレクター

日経ビジネススクールオンライン講座(e-learning)、日経の記者経験者が講師を務める育成プログラム「日経 経済知力研修」を事業化。2014年、ウィルソン・ラーニング・ワールドワイドに出向し、HRD第一事業本部営業部長。2015年、人材・教育事業局研修事業部長を経て2018年より現職。
公開セミナー、e-learning、企業(カスタマイズド)研修、アセスメントサービス(日経TEST、Versant)、グローバルリーダーシッププログラムなどの法人企業向けソリューションを統括する。
<資格>
ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。
HRD社DiSC認定トレーナー、(一財)生涯学習開発財団 認定コーチ。

横山 貴士

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット コンサルティンググループ

HRビジネスの経験は20年近くに及ぶ。金融、通信、IT、航空、化学など様々な業界の人材育成を支援。研修体系全体の見直しや設計、次世代リーダー育成、新事業開発、異業種交流、管理職研修などクライアントのニーズに合わせた提案を行います。
<資格>
ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。
中小企業診断士。

梅田 育男

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット コンサルティンググループ
シニア・アカウント・エグゼクティブ

1991年、日本経済新聞社入社。おもに日経ビジネススクール関連の事業企画・サービス開発や法人営業に従事。2015年にウィルソン・ラーニング・ワールドワイドへ出向しHRD第一事業本部営業部長、その後は日本経済新聞社教育事業ユニットの経営人材育成事業、企業研修事業、講座事業の部長を務め、2023年4月より現職。若手から経営マネジメント層までの人材育成やアセスメントに関する計画立案から施策実行までを支援する。

<資格>

ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。
米国NLP協会認定プラクティショナー、2級ファイナンシャル・プランニング技能士。 

山本 悠平

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット コンサルティンググループ 部次長

大学卒業後、総合人材サービス企業に入社。人材紹介事業の立ち上げ期に参画し、転職サービスの拡大に従事。
その後メガバンク系シンクタンクへ転職し、主に経営層やリーダー層向けの教育プログラムの企画に携わる。
現職では、様々な階層(主に経営幹部~管理職候補)や最新テーマを取り扱った教育プログラムの企画開発に務め、ビジネスパーソンの育成面から企業の課題解決を支援している。

<資格>

ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

赤木 雅樹

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット コンサルティンググループ 部長

大学卒業後、人材コンサルティング会社で、人事企画や企業のマネジメント層の選抜・育成などを中心とした人材育成ビジネスに約20年従事。グローバル企業のリーダー育成やトップマネジメントを含めた人材のアセスメントとリーダーシップ開発に携わる。2019年12月、日本経済新聞社に入社、2022年より現職。企業の次世代リーダーの選抜育成プロジェクトなどに従事をする傍ら、CHROを対象としたサクセッションプランの研究会にも参画している。

<資格>
ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。

社内外への開示方針の策定、
改善策を支援します。