財務諸表分析と企業価値評価の基本

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会社役員・マネージャー・経営企画担当者向け

財務諸表分析と企業価値評価の基本

損失の発生を防ぎつつ、企業価値を向上させる ※企業(事業)価値評価のエクセルシート付き

セミナーの狙い


現在のように市場の不確実性が高まりつつあるビジネス環境において、経営者による意思決定の重要性は一層高まっています。「財務諸表分析」は経営意思決定の客観的な判断材料を提供するものです。現状を適正に分析・評価し、的確な打ち手が実行できるかどうかが、企業価値の大きな違いとなって表れてきます。これからはリスクとリターンの分析がとりわけ重要となるでしょう。巨額の損失発生を防ぐためには、的確なリスク分析が欠かせません。

この講座では、①財務諸表分析による日常的な経営管理手法、②経営意思決定の重要な指標となる企業価値の評価手法、そして③企業価値向上の好循環を生みだすためのヒントやノウハウを学んでいただきます。ケース・スタディーを交え、実務的・実践的な内容は動画のプレゼンテーションも組み入れながら、基礎からわかりやすく解説します。

概要

財務諸表分析と企業価値評価の基本

検索番号
P1901665
開催日時
2019年11月19日(火)10:00~17:00
定員
64
受講料
38,500円(税抜き35,000円)
会場
丸の内オアゾ (OAZO)丸善3階 日経セミナールーム
申込期間
2019年5月31日(金)~11月18日(月)

プログラム


◆1.経営者と幹部のための企業・財務知識
(1)企業財務の知識なくして企業経営・経営企画ができない時代に
(2)経営のアナウンスメント効果・IRにも重要な経営指標による目標設定が不可欠
(3)経営的視点でのバランスシートと損益計算書の関係

◆2.勝ち組企業の経営目標とは(ROE、ROA、フリーキャッシュフロー等)
(1)収益性指標としてもっとも重要なROA・ROEと相互関連
(2)設備投資に借入金が有効な場合とは
(3)キャッシュフローをバランスシートでビジュアルに理解する
(4)フリーキャッシュフローとは何か、どうすれば増えるのか
(5)キャッシュフロー指標を借入金残高の適正性、投資の採算性の評価・判断にどう活かすか

◆3.企業価値評価の方法を知れば向上策もわかる-各種評価手法とその特徴
(1)企業価値評価方法の基礎-三つのアプローチとその特徴
(2)時価純資産価額法
(3)類似業種(会社)比準法
(4)配当還元法
(5)DCF(割引現在価値)法

◆4.資本コストの基礎知識(リスクを経営判断に組み入れる)
(1)資本コストの理解は企業価値向上の必要条件
   -株主資本コストとは何か(IR上も重要)
(2)非公開企業にとっての資本コストとは
(3)企業価値向上のための利益配分政策(配当金、自社株買い)-ケーススタディー
(4)資本コストと必要な収益率
(5)簡単な設例で学ぶ設備投資の意思決定

◆5.ROICとEVA®による企業価値向上の実践
(1)ROICの概要と算出方法
   −ROAとの違いと相関
(2)ROICによる企業価値向上の実践
   −営業利益の向上と投下資本の圧縮
(3)EVA®の概要と算出方法
   -ROAとの違いと相関
(4)事業部別・子会社別評価と価値最大化への活用
   -ケーススタディー
(5)ケーススタディー-A社の高効率体質と持続的成長をEVA®で検証する

◆6.フリーキャッシュフローによる企業価値評価(FCFV)の実際と価値最大化

(1)フリーキャッシュフローの算出
(2)「継続価値」の考え方と算出のしかた
(3)評価額と時価の違いは何を意味するのか
   -市場混乱時の対応-
(4)ケーススタディー
   -B社事業部の経営計画から事業価値を評価してみよう
    企業(事業)買収のリスクをどう盛り込むか

   ※企業(事業)価値評価のエクセルシート付き(CD-ROM)

EVA®は米国スターン・スチュワート社の登録商標です

※電卓をお持ちください

講師紹介

  • 和田 正次氏(わだ しょうじ)

    和田 正次氏(わだ しょうじ)

    公認会計士・税理士

    早稲田大学商学部卒業。大手監査法人、ウィリアム・エム・マーサー(現マーサー ジャパン)を経て和田公認会計士事務所開設、現在に至る。日本公認会計士協会東京会経営委員会委員長、日本公認会計士協会学術賞審査委員等を歴任。経営・財務分野を中心に数多くの企業の指導、研修等に活躍中。ケーススタディ方式による実践的で明快な指導には定評がある。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。
     著書に『Q&A 会計の基本50』『ニューディールな会計戦略』(以上、日本経済新聞出版社)『実践理解/管理会計の基本・経営改善のポイント』『実践理解/月次決算書の見方・説明の仕方』『資金繰りと経営改善のポイントQ&A』(以上、税務研究会)等がある。

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