事業性評価と意思決定の進め方

  • MANAGEMENT & PROFESSIONAL
  • BASIC
  • 経営・マネジメント
  • マネージャー
  • リーダー
  • 経営者
  • 経営幹部
  • 次世代幹部
  • 部長
  • 課長
  • 中堅
  • 起業家
  • 執行役員
  • 事業部長
  • 女性
  • グループワーク
  • ケーススタディ
  • PC実習
  • ベーシック300
  • more

新規事業・事業投資プロジェクトを成功に導く基本フレームを身につける実践講座

事業性評価と意思決定の進め方

仮説・定量分析・シミュレーションを活用し「リスクとリターンを見極める手法」を学ぶ

【重要なお知らせ】
日経ビジネススクールは、新型コロナウィルス感染拡大の影響を鑑み、受講者の皆さまの安全確保を最優先とするため、本講座の開催を急遽、見合わせることとなりました。

お申し込みいただいた皆様へは直接ご連絡いたします。
本講座に申し込まれた皆様にはご迷惑をお掛けしますが、何卒ご理解くださいますようお願い申し上げます。

セミナーの狙い


 事業はなぜ失敗するのでしょうか。それは、「事業は仮説が外れると失敗する」と定義することができます。仮説とは、事業の成功に必要な条件のことで、例えば「この製品を市場に最初に投入できれば」「30%のコストダウンが実現出来たら」などの「たら・れば」が仮説です。

 このような事業の成功・失敗を左右する仮説を明確にし、起こりうるシナリオを分析・シミュレーションしていくと、事業計画のポイントがシンプルで、わかりやすくなります。シナリオ分析によってリスクとリターンに関する理解を深め、仮説が大きく外れるのを防いでいくと、事業が成功する確率を高めることができます。

 この講座では、こうした仮説を明確にし、シナリオをシミュレーションして事業計画に落とし込み、実行管理していくことで、事業を成功に導いていく方法論を学びます。具体的には、米国で開発された仮説指向計画法(※用語解説参照)のポイントを理解したうえで、これらの理論をベースにしたWhat-If分析、感度分析、リスク分析などの重要な分析・シミュレーションの基本と活用法を身につけていただきます。また、実際に使うときのイメージがつかめるよう、一人一台のPCを使い、分析・シミュレーションを演習します。

 この手法は、設備投資、研究開発投資、M&A、新規事業など、これまで取り組んだことのない、新たな事業への投資に有効ですが、既存事業・海外事業・子会社などの事業構造を改めて整理し、管理を進めていく際にも役立ちます。

 事業プランを説明しなければならない立場の方、事業の意思決定を行うマネージャー、経営幹部、経営企画や管理部門の方など、広く事業の計画・管理に携わる方々に役立つ、事業投資、事業計画の実践プログラムです。
 
【受講者の感想】(受講者アンケートから)
・「仮説を共有し、検証、レベルアップしていくことの重要性がわかった」
・「ツールを使うことで複雑、不可能と思っていた分析がすぐに行えるとわかった」
・「現場感のある説明・解説が参考になった」 etc.

※「不確実性分析実践講座」(小川康著、ファーストプレス)を進呈いたします

概要

事業性評価と意思決定の進め方

検索番号
P1901851
開催日時
2020年3月12日(木)10:00~17:30
定員
30
受講料
57,200円(税抜き52,000円)
会場
ネクストワークス ラーニングセンター
申込期間
2019年10月4日(金)~2020年3月1日(日)

プログラム

◆1. はじめに
~未来の数字は、すべて仮のもの
   この扱いにくい数字をどのように組織で共有し、管理するか


◆2. 新規事業計画の理論:仮説指向計画法(Discovery-Driven Planning)
(1)事業はなぜ失敗するのか
(2)仮説を明確にする「逆損益計算法」
(3)既存の事業計画法との違い~クリステンセン等による解説
(4)仮説の外れに対応する「マイルストン計画法」
(5)ステージゲート法との比較
(6)リスクの見極めに便利な「シナリオ分析」

◆3.事業投資の課題、業務プロセスと10のチェックリスト
(1)DCF法が数字の遊びになるのをどう防ぐか
(2)プランの良し悪しを判断する事業性評価
(3)仮説指向計画法から考える投資の分類
(4)事業投資の基本業務プロセスと課題解決
(5)情報共有の重要性~フォードの事例から
(6)事業投資業務10のチェックリスト

◆4.事業の立案、リスク評価のための分析・シミュレーション手法
(1)What-If分析(シナリオ分析)
(2)感度分析
(3)リスク分析
(4)【ソフトウエア活用演習】分析・シミュレーションの実践と分析結果の理解
   ①製品開発案件(事業性評価)
   ②新規事業案件(レストラン開業)
   ③M&A案件(買収価格の妥当性評価)

◆5.事業性評価・意思決定手法の活用事例
(1)(大阪ガス)「大阪ガスにおける投資評価の取り組み」
(2)(双日)「事業投資プロジェクトにおける事業価値評価支援ツールの活用」
(3)(中外製薬)「中外製薬における事業性評価の取り組み」

◆6.質疑応答とまとめ


※演習は1人1台ノートPC(会場設置機種)を使用します。演習で使用するデータはお持ち帰りいただけます。ご希望の方はUSBメモリーをご持参ください。
※シミュレーションソフトは、各種製品がありますが、本講座では講師が精通しているインテグラート社「デシジョンシェア」を使用します。同ソフトは付属しません。

※用語解説
仮説指向計画法(Discovery‑Driven Planning):
ペンシルバニア大学ウォートンスクールのイアン・マクミラン教授とコロンビア大学ビジネススクールのリタ・マグレイス教授によって考案された。事業計画は多くの仮説で構成されており、その仮説は外れることがあると考え、いつ・どうやって・どの仮説を検証するかを設計することが不可欠である、と考える計画手法。

逆損益計算法:
損益計算書が最後に利益を計算するのに対して、利益からスタートし、利益を因数分解することにより、利益を生み出す要素を洗い出す手法。

マイルストン計画法:
外れることがあることを踏まえ、いつ・どうやって・どのように仮説を検証するかを計画する方法。当初には持っていなかった知識を計画的に獲得し、その知識に応じて以降の計画を修正するという考え方。

戦略意思決定手法(Strategic Decision Management):
1960年代に米国スタンフォード大学のロナルド・ハワード教授によって考案された意思決定手法で、「意思決定には品質がある (Decision Quality)」と考え、①明確な代替案の検討②信頼性の高い評価手法③情報の質④効率のよいプロセス⑤リーダーシップとファシリテーション⑥明確な価値判断基準、以上6つの要素が意思決定の質を高めるという考え方。

ステージゲート法:
製品や技術開発のテーマをアイディアから商品化までの流れをいくつかのステージに分類して、その各段階で課題検討・評価を行い、戦略的にマネジメントして事業化する手法。

講師紹介

  • 名田 秀彦氏(なだ ひでひこ)

    名田 秀彦氏(なだ ひでひこ)

    インテグラート エグゼクティブコンサルタント

    神戸商科大学管理科学科卒業。1982年に旧松下電器産業株式会社(現、パナソニック(株))入社。
    90年にアメリカ松下電器(シカゴ)へ出向、96年に帰国し本社復帰、海外部門役員スタッフ。2000年よりコーポレート情報システム社にてグローバルSCM改革等を担当し、11年からはパナソニック電工および三洋電機との完全子会社化海外商流統合対応に従事。14年よりコーポレート戦略本部BPRプロジェクトにて本社固定費改革を担当し、15年より業務革新推進部にてデジタル化戦略を推進。17年6月末に同社を定年退職し、7月より現職。
    神戸大学大学院経営学研究科専門職MBA取得。これまでIPA(独立行政法人情報処理推進機構)人材育成WGコンサルタント委員、サプライチェーンカウンシル日本支部ボードメンバーなどを務める。CPIM資格取得、JMAA認定M&Aアドバイザー。

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。

≪解約について≫
やむを得ず解約される場合は、受講開始日の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,000円(税別)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。
※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日となります。

≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。
講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。
会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
受講者以外の方が待機するスペース等は設けておりません。
お身体の不自由な方など受講にあたってサポートが必要な場合は、お申し込み前に事務局までご連絡ください。なお、会場設備の事情によりご要望をお受けできない場合がございますことをご了承ください。

スキルを磨き続けるあなたの

日経ビジネススクール オンデマンド

ビジネスに直結するスキルが100以上/職種ごとに最適な講座をレコメンド/購入した講座は期間の定めなく視聴可能