原価計算と管理会計の基礎知識

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マネジメントに活用する損益分岐点分析の基本

原価計算と管理会計の基礎知識

営業や事業企画など幅広い部門で活用できる、原価計算の基本からコスト構造の把握方法を学び、マネジメント、経営に役立てる原価管理、管理会計の基本を事例を通じて学びます

【ライブ配信実施】
新型コロナウイルスによる肺炎の国内での感染拡大を受け、受講者の皆様の健康や安全面を第一に、会場での開催を見合わせたうえでライブ配信に切り替えます。
お申し込みいただいた皆さまに詳細をメールにてご連絡します。
また、本サイトおよびメールにて情報を随時更新致しますので、ご確認くださいますよう宜しくお願い申し上げます。
日経ビジネススクール



 景気回復のはっきりとした兆しが見えず、円高による収益の目減りが進む不透明な経済環境のなかで、収益性を改善する王道は、原価のしくみを把握し、マネジメントしていくことです。企業内のコスト構造をしっかりと把握することで、収益との関係が明確になり、利益を生み出すためには何をすればいいのかが、打ち手が導き出せます。メーカー向けと思われる原価計算ですが、マネジメントの立場からは、小売業やサービス業など幅広い業種で活用できます。

 この講座では、原価計算の基本からコスト構造の把握方法を学び、マネジメント、経営に役立てる原価管理、管理会計とはどのようなものなのかを事例を通じて学んでいきます。経理だけでなく、営業や事業企画など幅広い部門で活用いただけるよう、基本事項からていねいに解説します。皆様のご参加をお待ちしております。

概要

原価計算と管理会計の基礎知識

検索番号
P2002086
開催日時
2020年11月12日(木)10:00~17:00
定員
64
受講料
38,500円(税抜き35,000円)
会場
ライブ配信
申込期間
2020年3月19日(木)~11月11日(水)

プログラム


◆1.イントロダクション
(1)原価計算と管理会計の関係
(2)コストマネジメントはなぜ必要か?
 【事例検討1】自社製造とアウトソーシングのどちらが有利か
(3)なぜコストは下がらないのか?
(4)管理会計の基本的な考え方

◆2.原価のしくみを理解する~変動費と固定費
(1)原価の構造的な理解
(変動費と固定費、見た目からの分解)
(2)変動費と固定費を分けると何が見えるか
(3)具体的な分解方法
 【事例研究2】A社、B社、C社の変動費と固定費の分解
(4)直接原価計算の仕組み

◆3.業種ごとの原価計算
(1)メーカー
 【事例検討3】メーカーA社の原価計算
(3)サービス業
 【事例検討4】サービス業B社の原価計算
(3)小売業
 【事例検討5】小売業C社の原価計算

◆4.よくわかる損益分岐点分析(CVP分析)
(1)損益分岐点とは何か
(2)損益分岐点分析の具体的な手法
(3)アウトソーシングはコスト削減につながるか
   ~CVP分析から見る現在の経済環境下における企業の問題点
【事例検討6】1個あたりの固定費の削減とは

◆5.原価計算の基本
(1)見込生産と受注生産で原価計算の方法は変わる
   (総合原価計算と個別原価計算)
(2)原価計算の基本的な流れ
 【事例検討7】 この製品の原価はいくらか?
(3)材料費、労務費、経費の計算方法
 【事例検討8】1個1500円と10個5000円ではどちらを購入すべきか
 【事例検討9】労務費の集計方法は
(4)製造間接費とは何か
   (配賦計算から見える原価計算最大の特徴点)
(5)現在の原価計算方式の欠点
   (同じ作業をしても原価が変わる、全部原価計算の欠点)

◆6.標準原価計算の基礎と活用法
(1)標準原価計算とは目標を持つこと
(2)目標管理の導入がコスト削減につながる
(3)ムダの原因分析によるコスト削減
(4)標準原価計算を負担なく導入するには

◆7.原価計算と管理会計で何が見えてくるか
(1)工程図による業務の把握
(2)問題点の発見をコスト削減につなげるには
  【事例検討10】問題点発見シート

講師紹介

  • 南 俊基氏(みなみ としき)

    南 俊基氏(みなみ としき)

    南公認会計士事務所代表、公認会計士

    早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。監査法人トーマツにて、財務調査を中心に会社更生法監査、事業再編等を担当。その後、ソニーグループの経営戦略コンサルティング会社にて原価管理体制の構築、グループ会社再編等の財務戦略の立案、また財務省理財局にて財政投融 資調査業務に従事。上場バイオベンチャーの役員を経て現職。メーカー、医療機関、バイオベンチャー等に対して、財務戦略、コスト管理、事業再編に関するコ ンサルティングを行っている。併せて、会計・財務等の企業研修を数多く手がけている。公認会計士、税理士、日本証券アナリスト協会検定会員。

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