早稲田大学ビジネススクール×日経ビジネススクール Presents MBA Essentials 2019<アドバンスコース>デジタル化と破壊的イノベーション 第一人者による指導のもと、自動車、メディア、IT、シェア経済など最新事例を題材に教室全体で議論し、本質に迫る参加型プログラム!

日経ビジネススクールでは早稲田大学ビジネススクール(WBS)と共同で「MBA Essentials 2019<アドバンスコース>」を開講します。このコースは、ますます変化の激しくなる現在のビジネスにより求められる特定の科目を集中的に学びたい方に最適な講座です。各講義とも、実際のMBAコースでの講義に近い、密度の濃い内容を受講できます。
お申し込みは各科目ごとに定員制で受け付けます。より深く高いレベルの学びをお求めのビジネスパーソンの参加をお待ちしています。

早稲田大学ビジネススクール×日経ビジネススクール Presents 「MBA Essentials」 とは

講義内容
デジタル化は、様々な産業の構造を変え、既存の有力な製品やサービスが、短期間でその競争力を失うような事例も起きています。一方で、デジタル化は新しい企業の誕生と成長の大きな機会でもあります。このコースでは、様々な産業におけるデジタル化による製品やサービスの破壊的とも言えるイノベーションを具体的に議論しながら、デジタル化を巡る経営の戦略や法則について考えます。

「破壊的イノベーション」とは、既存企業が存在する領域とは異なるローエンドの市場や新しいニーズに応えることから始まり、やがては既存企業の市場も侵食していくような技術革新を指します。デジタル化による産業構造変化は、まさに破壊的イノベーションの事例だと言えます。

基本的な講義の進行やポイントは以下の通りです。
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①具体的な産業や企業の事例(ケース)について、様々な観点から議論を行います。
②その後、事例の一般化を行い、各回のテーマに関係した経営の戦略や法則について考えます。
③参加型の授業運営を心掛け、ディスカッションにかなり多くの時間を使うようにします。
④授業でとりあげる産業や企業は、議論の出発点、材料であり、それ以外の業界の方でも参考になるよう、授業及びコースは設計されています。
⑤主として取り扱う対象は「製品やサービスのデジタル化と破壊的イノベーション」であり、工場や業務のイノベーションは、講義の対象とはしません。
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受講対象者

「製品やサービスについて具体的にデジタル化の影響を受けている産業あるいは受ける兆候がある産業の方」を主に想定しています。つまり、現状ではほぼすべてのビジネスパーソンが何らかのかたちで対象となります。歴史ある企業や中堅・大企業からベンチャー企業まで、どなたでも意欲的な方は大歓迎です。規模や業種による制限は一切ありません。

職種としては、「経営企画」「事業企画・事業開発」「製品企画・開発」などの企画・開発系や、「マーケティング」「サービス」などに携わる方に特に推奨します。

経営戦略論やマーケティングの基礎を学んでいることが望ましいですが、講義中にも概念や用語は適宜説明します。また、必要に応じて、自習用の参考書などを紹介します。

概要

検索番号
P1901759
開催日
2019年11月5日 (火)~11月26日(火)
定員
約120名
受講料
49,500円(税抜き45,000円)
申込期間
2019年8月2日(金)~10月28日(月)
主催
早稲田大学ビジネススクール、日経ビジネススクール

【第1回】デジタル化がもたらす産業構造変化

11月5日(火)19:00~22:00

会場
早稲田大学 早稲田キャンパス

【第2回】既存事業とのカニバリゼーション

11月12日(火)19:00~22:00

会場
早稲田大学 早稲田キャンパス

【第3回】決済ビジネスと店舗ビジネス

11月19日(火)19:00~22:00

会場
早稲田大学 早稲田キャンパス

【第4回】デジタル時代のニュービジネス

11月26日(火)19:00~22:00

会場
早稲田大学 早稲田キャンパス

各回講義予定


第1回:デジタル化がもたらす産業構造変化


自動車産業の現在と未来は「CASE」という造語に集約されています。これはそれぞれ、「C」~Connected:ネットサービスへの接続、「A」~Autonomous:自動運転、「S」~Shared:共有、「E」~Electric:電動化、というキーワードの頭文字を連ねたものです。このうち、「C」「A」「S」の3つにはデジタル化が直接関係しています。
このようにデジタル化と密接な関係のある自動車業界を事例に、デジタル化の本質について議論します。さらに、MaaS (Mobility as a Service)をめぐる参入(予定)企業の戦略についても議論を重ねます。
これらの議論を受け、デジタル化がどのような産業構造変化をもたらすのか、トレンドについて認識を深めます。



第2回:既存事業とのカニバリゼーション


新聞事業や雑誌事業を事例に、アナログ製品(紙媒体など印刷物を使ったビジネス)で成功した企業が、デジタル製品(新聞や雑誌の電子版など)を自社事業に加えたり、雑誌の読み放題サービスへコンテンツを提供する際のジレンマについて議論します。
その議論を受け、既存アナログ事業と新規デジタル事業とのカニバリゼーション(共食い)一般について議論を深めます。この問題は、新聞事業や雑誌事業だけでなく、マンガ雑誌と電子コミック・マンガサイト、紙媒体による通信教育とネットによる教育サービス、リアルタイム放送と動画配信との関係など、多くの業界で見られるものです。



第3回:決済ビジネスと店舗ビジネス


「コード決済」と言われるスマホ決済をめぐるキャンペーン競争によって、わが国のキャッシュレスが大きく進展する兆候があります。しかし、きわめて大型のキャンペーン投資がビジネスとして回収できるのか、コード決済の電子マネーに対する競争力など、疑問もいくつか提示されています。
一方で、コンビニ各社や大型チェーン店(スターバックス、ドトール、モスバーガー等)は自社独自の決済サービスやウォレットサービスを実装しつつあります。
これらの動きを単なる決済をめぐる競争という視点ではなく、プラットフォーム企業の金融ビジネスへの多角化や事業会社のCRM(顧客関係マネジメント)の観点から議論します。



第4回:デジタル時代のニュービジネス


サブスクリプション(アパレル、自動車等)、ネット放送・動画配信(AbemaTV、Netflix等)、宅配サービス(Uber Eats等)、C2C売買(メルカリ等)、自転車シェア(モバイク等)、民泊(Airbnb等)、など、ごく最近に創造された新ビジネスについて、これらにおける既存業界とは異なる成功原理について議論します。また、新サービスを担う新興企業が指数関数的(エクスポネンシャル)に成長するためのポイントについても考えます。
なお、この回については特に、講義当日の世界やマーケットの状況を鑑みて新たなビジネスやトピックを取り扱うべく、内容やテーマを変更する可能性があります。



※デジタル化のスピードはきわめて速いので、取り上げる予定の産業や企業の一部を変更する可能性があります。

講師紹介

  • 根来 龍之氏(ねごろ たつゆき)

    根来 龍之氏(ねごろ たつゆき)

    早稲田大学 大学院経営管理研究科(ビジネススクール)教授、前研究科長。早稲田大学IT戦略研究所所長。

    京都大学卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)修了。鉄鋼メーカー、英ハル大学客員研究員、文教大学などを経て現職。経営情報学会会長、国際CIO学会副会長(同学会誌編集長)、組織学会理事、CRM協議会顧問、『Systems Research』誌Editorial Boardなどを歴任。『集中講義 デジタル戦略』『プラットフォームの教科書』『事業創造のロジック』『ビジネス思考実験』(日経BP)、『代替品の戦略』(東洋経済新報社)などの著書、『IoT時代の競争分析フレームワーク』(中央経済社)、『プラットフォームビジネス最前線』(翔泳社)などの編著がある。メーカーでの経営企画職など、約10年の実務経験を持つ。経営情報学会論文賞を3回受賞。

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2021年9月29日 (水)~12月8日(水) <総合コース>秋【MBA Essentials 2021】

<お問い合わせ>
MBA Essentials事務局
TEL:03-6812-8695 FAX:03-6812-8649 (平日9:30~17:30)
E-mail:mba_essentials@nikkeipr.co.jp

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
中止の場合は原則、別日程に講義を振り替えて催行させていただきますが、主催者の事情により完全に提供されない講義については、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。

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ご記入いただいたメールアドレス、お名前などの個人情報(以下、個人情報)は、株式会社日本経済新聞社(以下、日経)が取りまとめ、早稲田大学に渡します。

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・早稲田大学 「個人情報の保護に関する規則」http://www.waseda.jp/top/privacy-policy

備考

※必要な出席数を満たした方には、科目ごとに早稲田大学ビジネススクールから修了証が発行されます。また、プログラムは変更される場合があります。
<申込締切>
※一括申し込みを含めすべての科目は先着順に受け付けます。定員に達した科目から締め切り日に関わらず受け付け終了となります。
<入金締切>
ご請求書払いの場合は、請求書に記載いたします
※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に事務局までご連絡ください

≪キャンセルポリシー≫
※ やむを得ず解約される場合は、受講開始日の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,000円(税別)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。
※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日となります。

※ なお、当方から申し込み確認メールをお送りしても、お申し込みのタイミングで、すでにキャンセル待ちの場合がございます。ご了承ください。

<よくある質問>
Q,大卒、院卒などの受講資格はありますか?
A,ありません、どなたでも受講できます。
Q,受講料の支払いは振込だけですか?カードで支払えますか?
A,申し訳ありませんが、お振込みのみとなります。
Q,領収書はもらえますか?
A,請求書払いの場合、希望者には発行いたします。クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細または、申込完了メールをご使用ください。
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