事業経営に必要な会計財務数値の読み方と活用法

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【2020年春期】会社役員・経営幹部シリーズ

事業経営に必要な会計財務数値の読み方と活用法

財務三表(PL、BS、CF)のポイントから、経営効率を意識した分析の基本までの必ず理解しておきたい基礎知識をわかりやすくていねいに解説。当日は自社数値などを使い学んだ知識をその場で確認する時間を取りながら、進行します

【重要なお知らせ】
新型コロナウイルスによる肺炎の国内での感染拡大を受け、受講者の皆様の健康や安全面を第一に、3月開催の講座について会場での開催を中止し、ライブ配信に切り替えます。 視聴方法などは現在調整中です。
お申し込みいただいた皆さまには詳細をメールにてご連絡します。
また、本サイトおよびメールにて情報を随時更新致しますので、ご確認くださいますよう宜しくお願い申し上げます。
日経ビジネススクール


※本講座は、会社役員・経営幹部シリーズの一つです。シリーズ全体は「経営戦略」「経営法務」「会計財務」「人事労務」の各ジャンルから構成しています。全講座を受講いただくと、役員・経営幹部に必要な経営基礎知識をバランスよく習得できます。
会社役員・経営幹部シリーズ一覧はこちら

経営環境がめまぐるしく変化するなかで、企業経営を担う会社役員や経営幹部の皆様には、投資効率を意識しながらも、持続的な利益成長をめざす経営が求められています。 
自社の事業の現状と課題を認識し、将来に向けた設備・事業投資の採算性の見極めを行う上で、財務数値の意味を理解し分析できることは、大きな武器となります。
この講座では、上場企業やそのグループ企業の役員や経営幹部の皆様で、これまで財務数値を読解、分析する業務にあまり携わったことがなく、この分野の経験が不足していると考えられている皆様を主な対象としています。実務経験豊富な専門家が、財務三表(BS、PL、CF)から、事業経営をしていく上で必要な基礎的な経営分析の手法までを丁寧に解説します。
また、当日は自社の決算書または分析したい企業の決算短信(いずれも(比較できるよう2期分)を持参していただき、実際の決算書の数値を使って学んだ知識を確認する時間を設けます。
役員・幹部向けの研修として、自己啓発として、ご活用ください。皆様のご参加をお待ちしております。

概要

事業経営に必要な会計財務数値の読み方と活用法

検索番号
P1901891
開催日時
2020年3月23日(月)13:30~17:00
定員
72
受講料
44,000円(税抜き40,000円)
会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム」(日経カンファレンス&セミナールーム内)
申込期間
2019年11月1日(金)~2020年3月17日(火)

プログラム


◆1.自社の経営実態をつかむために必要な財務三表の知識
(1)ビジネスサイクルと財務諸表の数値
(2)事業経営者の視点からの貸借対照表(BS)を見る
(3)事業経営者の視点からの損益計算書(PL)を見る
(4)BSとPLはどうつながるか
(5)利益とキャッシュ・フローの違いは何か
(6)事業経営者の視点からキャッシュ・フロー計算書(CF)を見る

◆2.経営分析の基本を理解する-食品業界を題材にした事例で学ぶ
(1)財務諸表の数値から事業を理解する
(2)セグメント情報を活用して事業別分析を行う
(3)なぜ自己資本利益率(ROE)の向上が叫ばれているのか

◆3.財務数値を読み、経営効率改善に生かすポイント
(1)事業活動に投じた資本がどれだけ利益を生んだか
   ~投下資本利益率(ROIC)からの分析アプローチ
(2)売上高の維持、向上の施策を考える
(3)儲けを生み出すコスト管理を実践する  
   ~変動費、固定費、損益分岐点の管理など
(4)資金繰りで行き詰まらない運転資本の管理
(5)投資とリターンを把握し、適切に判断する  
   ~事業投資・設備投資の管理方法
(6)資金調達コストを意識する

◆4.まとめと振り返り~事業効率を意識した経営のポイント

当日は自社の財務数値などを使い学んだ知識を確認する時間を設けます。
自社または分析したい会社の決算書(2期分以上)を持参ください。

講師紹介

  • 夏目 岳彦氏(なつめ たけひこ)

    夏目 岳彦氏(なつめ たけひこ)

    ミネルヴァインサイト合同会社代表 公認会計士

    1998年青山監査法人(現PwCあらた監査法人)入所。会計監査業務の他、関連財務コンサルティング会社にてM&Aのための財務デューデリジェンス、企業価値評価、IPO支援業務等を担当。2000年日本証券業協会店頭登録審査部に出向、新規上場会社の上場審査業務を担当。07年有限責任監査法人トーマツ入所、金融事業部、アドバイザリー事業部に在籍。M&Aの事業・財務デューデリジェンス業務や企業価値評価業務、PMI支援業務、事業再生計画策定・支援業務等のコンサルティング業務に従事。金融機関、上場企業等に対し会計・財務・問題解決力・提案営業力強化に関連した各種人材育成プログラムの企画立案、講師を担当し、「現場実務の第一線の知見を研修プログラム化して伝える」活動に精力的に取り組む。15年8月有限責任監査法人トーマツのパートナーを退任し、ミネルヴァインサイト合同会社を設立、代表就任。事業承継やM&A関連サービスの他、多くの上場企業、金融機関においてカスタマイズ型の人材育成プログラムを企画・提供している。一橋大学大学院国際企業戦略研究科金融戦略・経営財務コース修了(MBA in Finance)。

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2021年4月27日 (火) 出資・提携を伴うビジネスモデル構築のポイント

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。

≪解約について≫
やむを得ず解約される場合は、受講開始日の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,200円(税込み)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。
※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日となります。

≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。あらかじめご了承ください。
講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
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