テクノロジーから来る年のビジネス環境を読み解く 2020年の技術展望と事業戦略への展開

未来に勝ち残るためには、これからの技術の大きなトレンドを、全体像をもって理解し、そして自社の戦略に組み込み転換していかなければなりません。ロボットやAIといった、加速する先進技術は、生活や働き方を大きく変える可能性を秘めています。また、先日も、文部科学省の科学技術・学術政策研究所が、2035年に実用的な性能を持った次世代計算機「量子コンピューター」が実現し、33年には「空飛ぶ車」が都市部で人を運ぶ、など、未来の科学技術の予測を発表しました。
こうした中、テクノロジーへの投資検討とともに、データサイエンティストなどデジタル人材の採用拡大や従業員のデジタルリテラシー向上に努める企業の動きも活発です。

2019年の終わりにあたり、本講座では、まず今年の技術の進化と、それが企業の戦略と行動に与えた影響を振り返ります。次に、2020年そしてそれ以後に来るであろう技術が、ビジネスや社会にどのようなインパクトを与えるかを考えるとともに、未来に向けて戦略をどう転換し、どうやって自社にイノベーションを起こしていくのかを解説します。

テクノロジーの進展が事業戦略や営業戦略に及ぼす影響と関係を整理し生かしたいとお考えの、企画、営業、マーケティング関連部署や経営企画部門などの方が主な受講対象です。

概要

2020年の技術展望と事業戦略への展開

検索番号
P1901902
開催日時
2019年12月25日(水)13:30~17:00
定員
72
受講料
35,200円(税抜き32,000円)
会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム」(日経カンファレンス&セミナールーム内)
申込期間
2019年11月15日(金)~12月24日(火)

プログラム

▼1 2019年の振り返りと2020年の技術展望

 
▼2 デジタル・トランスフォーメーション : すべてを破壊する原動力

 (1)既存産業を破壊し、そして新たな世界を拓く「破壊的技術」
 (2)AIとロボットは、どこまで進化するか
 (3)これから破壊される仕事と、働き方の未来

▼3 荒波の中の小売・物流・金融業 : 新興企業の破壊力

 (1)OMO(Online Merges with Offline): アマゾンとアリババの事例
 (2)飲み込まれる金融業

▼4 モノづくりとエネルギーの未来 : 強みが弱みに変わってしまう

 (1)デジタル化で沈没した「電子立国日本」
 (2)中抜きされる製造プロセス
 (3)エネルギーを無料で無限に使える時代は目前

▼5 自動車と移動産業の未来 : 100年に一度の激震

 (1)CASEが変える自動車産業
 (2)MaaSが豊かなモビリティ社会を作る

▼6 これからの主要産業と組織 : 知識産業が作る豊かな未来

 (1)知識社会下で成長する共有経済
 (2)成長する「自己実現産業」
 (3)地球を守る産業こそが新たな価値を生む
 (4)デジタルで進化する組織

▼7 変化に対応するための戦略転換 : イノベーションを続ける者のみ生き残る

 (1)変化を直視し、過去の成功を捨て、新たなチャレンジを始める
 (2)イノベーションが会社を存続させる~あなたの会社はどうだろう?
 (3)イノベーションの成功要因
 (4)誰の(WHO)どんな課題(WHAT)を解決するのか?
 (5)新しいビジネスモデルを作る

講師紹介

  • 河瀬 誠氏(かわせ まこと)

    河瀬 誠氏(かわせ まこと)

    エムケー・アンド・アソシエイツ代表、立命館大学経営管理研究科(MBA)客員教授

    東京大学工学部計数工学科卒業。ボストン大学経営大学院理学修士および経営学修士(MBA)修了。A.T.カーニーにて金融・通信業界のコンサルティング を担当後、ソフトバンク・グループにて新規事業開発を担当。コンサルティング会社ICMGを経て、現職。著書に『経営戦略ワークブッ ク』『戦略思考コンプリートブック』『新事業開発スタートブック』『海外戦略ワークブック』(以上、日本実業出版社)『戦略思考のすすめ』(講談社現代新書)『マンガでやさしくわかる問題解決』『課題解決のレシピ』(日本能率協会)などがある。

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
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受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。
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本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。

≪お申し込み・ご入金について≫
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