人材開発のあり方と研修体系構築のステップ

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5年後、10年後を支える人材をいかに育てるか?

人材開発のあり方と研修体系構築のステップ

人材戦略を踏まえた開発計画、研修プログラム作成、投資効果測定の要点を学ぶ

【重要なお知らせ】
日経ビジネススクールは、新型コロナウィルス感染拡大の影響を鑑み、受講者の皆さまの安全確保を最優先とするため、本講座の開催を急遽、見合わせることとなりました。
お申し込みいただいた皆様へは直接ご連絡いたします。
本講座に申し込まれた皆様にはご迷惑をお掛けしますが、何卒ご理解くださいますようお願い申し上げます。
日経ビジネススクール

労働時間削減と生産性向上の両立、AI人材の不足、次世代幹部の育成など、人材に関する多くの課題を抱えるなか、各企業で人材開発体系の見直しが進んでいます。この講座では、企業の成長を支える人材を育成するために、人材開発の意義と目的、目的を達成するための研修プログラム作成のポイントなどをお伝えします。自社の未来に必要な人材を生み出すための人材開発体系のあり方から、投資効果を次の人材開発に活かすポイントまで、要点を絞って半日で解説する講座です。経営計画や人事部門の方、事業部門における研修担当の方の参加をお待ちしています。

概要

人材開発のあり方と研修体系構築のステップ

検索番号
P2002107
開催日時
2020年8月14日(金)13:00~17:00
定員
72
受講料
35,200円(税抜き32,000円)
会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム」(日経カンファレンス&セミナールーム内)
申込期間
2020年3月19日(木)~6月23日(火)

プログラム

1.人材開発の意義と目的

 ・人事マネジメントとは何か?
 ・人事マネジメントにおける人材開発の位置づけ
 ・競争優位性確立に重要性を増す人材戦略
 ・人材ポートフォリオと人材開発方針
 ・複線型人事制度の見直し
 ・タレントマネジメントの設計・運用フレーム


2.トータル人材開発体系における研修の位置づけ

 ・人材開発は学習の結果である
 ・トータル人材開発体系とは?
 ・ローテーションにおける短期最適と中長期最適


3.研修プログラムの作成

 ・研修の種類と目的
 ・研修手法とメリット/デメリット
 ・研修ベンダーの活用と選定
 ・研修コンテンツのトレンド


4.人材投資効果の測定方法

 ・研修効果の測定方法
 ・9ボックスによる人材開発状況の把握
 ・サクセッションプランの実施と人材開発パイプラインの状況把握


※この講座は録画を予定しております。お客様が映ることはございませんのでご了承ください。

講師紹介

  • 寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    株式会社寺崎人財総合研究所 代表取締役 プリンシパルコンサルタント

    早稲田大学第一文学部卒業(心理学専修)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、監査法人系コンサルティングファーム等を経て、2018年に寺崎人財総合研究所を設立し代表取締役に就任。幅広い業種において、組織人事戦略および役員報酬コンサルティングを手がける。
     主な著書に『キャリアの取説(トリセツ)―幸せな仕事人生を送るための心理学―』(日本経済新聞出版社)、『人事マネジメント基礎講座』(労務行政)、『役員報酬マネジメント』(中央経済社)、『人事マネジャーの仕事』(日本能率協会マネジメントセンター)など多数。

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2021年5月21日(金) 人件費と要員配置適正化のための考え方とステップ

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。
請求書でのお支払いを選択された場合、ご希望の方には領収書を発行いたします。運営事務局までご連絡ください。クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。

≪解約について≫
やむを得ず解約される場合は、受講開始日の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,200円(税込み)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。
※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日となります。

≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。
講義の録音・録画、講義中のPC使用はお断りいたします(PCをご持参いただく講座を除く)。また、講義中の携帯電話のご使用はお断りいたします。
会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
受講者以外の方が待機するスペース等は設けておりません。
お身体の不自由な方など受講にあたってサポートが必要な場合は、お申し込み前に事務局までご連絡ください。なお、会場設備の事情によりご要望をお受けできない場合がございますことをご了承ください。

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