適切な現状分析から未来の変化を予測し、ビジネスに活かす ビジネスに必要な経営環境/市場環境分析・予測ノウハウ ビジネスの現場で活躍する方々に、未来を予測するための具体的な方法を提示・解説することを目的としています

アーカイブ講座
アーカイブ講座は、実際に行われた講座を収録したものを、WEB上でいつでも/どこでも受講できるサービスです。
当日使用したテキストは受講の際にダウンロードすることが可能です。
※本講座は、2021年3月26日(金)に収録したものを一部編集・追加しています。



【講座のねらい】
この講座は、ビジネスの現場で活躍する方々に、未来を予測するための具体的な方法を提示・解説することを目的としています。
 今回学ぶ重要なポイントは3つです。
 第1に、ビジネスパーソンは、すぐれた「予測者」や「予言者」である必要はありません。
未来予測の「ユーザー」で構わないのです。ただし、未来予測を有効に活用するためには、ユーザーとしての分析・予測の知識と能力を高めていくことが必要だということ。
 第2に、現状をきちんと把握できれば、未来は、かなり的確に予測することができるということ。
 そして第3に、世の中に示されているいろいろな予測や未来論の中で、ユーザーとして「どれか1つを選ぶ」のではなく、「ほとんどすべてを参考にする」ことによって、自分自身の予測を的確なものにすることができるということです。この方法は、自社の中長期計画を策定するプロジェクトチームなどにも応用することができます。
 データの分析・予測に馴染みの薄い方にもわかりやすい講義形式での解説に加え、受講者の皆様に予測を「実体験」していただく簡単な演習プログラムを用意しました。成果を持ち帰り、ご自身のビジネスでご活用いただければと思います。


概要

検索番号
P2002157
受講料
41,800円(税抜き38,000円)
申込期間
2021年4月15日(木)~10月15日(金)

プログラム

◆はじめに
(1)いくつかの「成功事例」から
(2)未来予測の「ユーザー」として未来を予測する
(3)未来は三層構造:予見可能性/生起確率/不確実性

◆1.分析から予測へ
(1)事実を知る
(2)定説を疑う/常識を捨てる
(3)知識の「島」に「橋」を架ける
(4)外国と比べる
(5)合理的な解釈からストーリーを組み立てる
(6)「べき論」と未来予測の違い

◆2.予測のフレームワーク
(1)短期、中期、長期
(2)世界経済の現状と予測についての情報収集
(3)トレンド・イベント・事件で環境変化をとらえる
(4)外部環境と内部環境
(5)不確実性とリアル・オプション

◆3.景気予測の読み方と使い方
(1)GDPの構成要素
(2)名目と実質
(3)GDPと連動しない重要な経済指標
(4)GDPはどう予測されているか
(5)どこ(誰)の予測を参考にすればよいか

◆4.社会環境の動向と分析方法
(1)基本は人口と人口動態
(2)データの信頼性を評価する
(3)コーホートで考える

◆5.競争環境
(1)意外な競争相手を認識する:上位市場と下位市場
(2)技術革新で競争環境が変わる
(3)競合企業分析、取引先分析、自社分析
(4)産業組織から競争環境変化をとらえる
(5)分析事例1:医薬品からコンビニの未来を考える
(6)分析事例2:web産業組織の未来

◆6.制度環境
(1)制度環境は予測しやすい
(2)国内の制度と海外(国際)制度との関係

◆7.情報源とネットワーク
(1)役に立つ統計情報と入手方法
(2)アンケート調査には間違いが多い
(3)事実を言わない公表データについて

◆8.予測能力を高める
(1)比較する習慣
(2)トレンドを知る:自分の「定番」のデータを持つ
(3)違和感を大切にすると転換点が見つかる
(4)アウトプットする習慣
(5)予測の表現方法:「降水確率」が信頼される理由

◆9.組織として予測能力を高める
(1)「そこそこ有能」な集団は予測能力が高い
(2)集合知:プロの予測の平均を使う
(3)チームで予測する
(4)経営計画に「社員の予測」を利用する

講師紹介

  • 武藤 泰明氏(むとう やすあき)

    武藤 泰明氏(むとう やすあき)

    早稲田大学教授

     1980年東京大学大学院修士課程修了、三菱総合研究所入社。同社主席研究員を経て2006年より早稲田大学スポーツ科学学術院教授。NPO法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会常務理事、独立行政法人鉄道・運輸機構特別顧問なども務める。
     著書は『マネジメントの文明史』『ビジュアル経営の基本』『Q&A経営100の常識』『持ち株会社経営の実際』『経営用語辞典』(以上、日本経済新聞出版社)『プロスポーツクラブのマネジメント』『ファンド資本 主義とは何か』(以上、東洋経済新報社)『グループ経営7つの新常識』(中央経済社)『人手不足時代の人事戦略』(日本能率協会マネジメントセンター) 『未来予測の技法』(PHP研究所)など多数。

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