90日でまとめる新規事業計画

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ビジネスプランシートや実践ツールを使い効率よく実践習得

90日でまとめる新規事業計画

本講座は都合により開催中止となりました。次回の開催日が決まりましたら、日経ビジネススクールのサイトにてご案内させていただきます。

新規事業の専門家でベストセラー著者である講師から新規事業構想・ビジネスプランニングの基本知識と技術、そして具体的にどのように新規事業構想・ビジネスプランニングを進めていくのか、その実践的なプロセスを学びます。
本講座では、テキストの他にビジネスプランシートをはじめ実際の現場で活用できる様々なツールをプレゼントします。それらを使い、学んだ知識を現場で即時活用できるよう設計されています。
また、本講座では最速90日間で新規事業構想をするという「時間」を重要視しています。新規事業は投資活動であり時間がかかればかかるほど投資額が大きくなります。また、新規事業構想や計画で時間がかかればかかるほど外部・内部環境が変化してしまいます。「時間」を経営資源と捉え、スピーディーに新規事業計画を策定し実行に移す事が重要です。
新規事業の責任者・チームメンバー・教育担当者など、新規事業に係る皆様のご参加をお待ちしております。

概要

90日でまとめる新規事業計画

検索番号
P2002160
開催日時
2020年11月4日(水)10:00~17:00
定員
72
受講料
44,000円(税抜き40,000円)
会場
オンライン講座
申込期間
2020年7月8日(水)~10月4日(日)

プログラム

【1.1日~30日】新規事業の基礎知識とビジネスモデル構築
・事業の根幹である「課題解決」、「価値」、「対価」
・4つの企業活動
・事業の落とし穴「新規性と陳腐化」
・イノベーションとは
・新規事業の6W2Hを考える
・新規事業アイデアを考えるフレームワーク
・新規事業に入れるべき重要な2つの要素
・ビジネスモデルを策定する
・プレ市場調査の実施


【2.31日~60日】戦略策定と事業計画の策定
・最低限知っておくべきSWOT、3C、5ForcesとKSF
・最低限知っておくべきSTP、マーケティング4P
・本格的市場調査をする
・事業計画書の基礎知識
・決裁者がビジネスプランや事業計画書で見るポイント
・マスター事業計画書とは


【3.61日~90日】プレゼン準備と事業計画書のブラッシュアップ
・プレゼンの良し悪しで新規事業の採否が決まる現実
・プレゼンは「青年の主張」とは異なる
・プレゼンは自分がメイン/資料はサポート
・プレゼン資料の基本中の基本
・魅力的な10分、3分、1分プレゼンシナリオの策定
・製品/サービスのプロトタイプの圧倒的威力


【4.決裁~新規事業を進めるコツ】
・新規事業で決裁が得られない時の重要な対応
・新規事業での指摘事項はチャンス
・「時間」という経営資源とリスク
・新規事業を上手く進めるコツ

講師紹介

  • 伊藤 大輔 氏(いとう だいすけ)

    伊藤 大輔 氏(いとう だいすけ)

    青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 非常勤講師、日本プロジェクトソリューションズ 代表取締役社長

    慶應義塾大学経済学部卒業。大手マーケティングCRM会社に勤務し、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科卒業。グローバルプロジェクト多数経験。その後、独立し、多数の新規事業開発プロジェクトを歴任。自身も新規事業開発を通じて複数の会社を創業・設立。現在、日本プロジェクトソリューションズ株式会社代表取締役社長、一般社団法人日本PMO協会代表理事ほか複数企業を経営。プロジェクトマネジメント国際資格PMP有資格者。大学院にて「ビジネスプランニング」科目を担当。著書に『最速の90日!新規事業 成功バイブル』(現代書林)、『担当になったら知っておきたい「プロジェクトマネジメント」実践講座』(日本実業出版社)などがある。

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
その場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。
請求書でのお支払いを選択された場合、ご希望の方には領収書を発行いたします。運営事務局までご連絡ください。クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。

≪解約について≫
やむを得ず解約される場合は、受講開始日の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,200円(税込み)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日となります。

≪ライブ配信講座の個別規定と配信プラットフォームについて≫
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また、本ライブ配信講座を受講される会員の個人情報は、本ライブ配信講座提供のために日経から同社に提供し、同社では同社のプライバシーポリシーに従って取り扱います。
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