成長する組織にふさわしい人材マネジメントとは? 人件費と要員配置適正化のための考え方とステップ 組織パフォーマンスを高めるための総額人件費と要員配置について、考え方から計画策定・実施に向けたアプローチと実際のステップを解説します

アーカイブ講座
アーカイブ講座は、実際に行われた講座を収録したものを、WEB上でいつでも/どこでも受講できるサービスです。
当日使用したテキストは受講の際にダウンロードすることが可能です。
※本講座は、2021年5月21日(金)に収録したものを一部編集・追加しています。


組織において、人件費と要員配置の改善・効率化が大きな命題となっています。また、コロナをきっかけとしてデジタルトランスフォーメーション(DX)にともなうビジネスモデルやオペレーションモデルの抜本的見直しが実施された結果、要員の適正化が進んでいます。
 人件費の高止まりと労働生産性の低迷が続く中、組織パフォーマンスを高めるためには、戦略的人材マネジメントを実践することが必要です。
 経営計画を実現するためにふさわしい人材の配置は、必要人員の算出・把握と、適切なステップによる要員計画策定を行うことにより、初めて可能となります。
 本講座では、企業が成長するための基盤である人材活用を改めて見直すために、総額人件費と要員配置について、考え方から計画策定・実施に向けたアプローチと実際のステップを解説します。
 メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用転換のポイントについてもお伝えします。

■主な対象:
〇人事・経営企画部門のご担当者および人事担当役員の方
〇人件費と要員配置について、基盤となる考え方と改善方法を学び、自社の組織パフォーマンスの向上に活かしたいとお考えの方
〇ジョブ型雇用を含め、人材マネジメントを抜本的に見直したいとお考えの方

概要

検索番号
P2002220
受講料
41,800円(税抜き38,000円)
申込期間
2021年6月1日(火)~12月1日(水)

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受付中講座

プログラム

1.総額人件費管理と要員計画の考え方
 1)メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への転換
 2)ジョブ型雇用における要員管理・人件費管理
 3)人件費管理は人材マネジメントではない
 4)要員計画の立案と事業計画
 5)必要人員と現有人員のギャップ

2.要員計画策定・実施のアプローチ
 1)要員計画策定~実施の流れ
 2)積上げによる要員数の算出(ボトムアップ方式)
 3)財務指標からの要員数の算出(トップダウン方式)
 4)人材ギャップの把握と対応策の立案
 5)採用計画・人材開発計画・人材配置計画の立案

3.人材ポートフォリオと雇用ポートフォリオ
 1)人材ポートフォリオの最適な組み合わせ
 2)職務の発展性・収益貢献度の軸
 3)スキルの特殊性・専門性の軸

4.要員適正化のアプローチ
 1)業務プロセス改善による要員配置の見直し
   (1)業務分析とワークフロー改善
   (2)Digital化/システム化による業務量削減
   (3)業務のアウトソーシングの検討ポイント
   (4)働き方改革と労働時間の削減
 2)組織構造/事業変革と要員計画のアラインメント
   (1)組織構造設計の検討ポイント
   (2)事業構造転換を考慮した要員計画の策定
   (3)事業構造転換時の人事施策

5.人件費適正化の施策
 1)損益分岐点と人件費管理
 2)賃金管理と要員管理の関係
 3)付加価値配分の考え方
 4)労働分配率の動向
 5)総額人件費と理論要員数/賃金水準の算出
 6)人件費管理をめぐる動向
 7)人件費適正化施策の選択肢
 8)雇用調整施策
   (1)賃金に関する調整
   (2)労働時間調整
   (3)人数調整
 9)人件費適正化施策のポイント

6.人材配置の適正化
 1)適材適所を実現する人材配置の考え方
 2)適材適所を阻害するもの
 3)ローテーションによる短期最適と中長期最適
 4)ミスマッチの解消をどうはかるか
 5)事業再編と要員の再配置
 6)業務プロセスの職務定義書への展開
 7)職務定義書の作成と活用

講師紹介

  • 寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    株式会社寺崎人財総合研究所 代表取締役 プリンシパルコンサルタント

    早稲田大学第一文学部卒業(心理学専修)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、監査法人系コンサルティングファーム等を経て、2018年に寺崎人財総合研究所を設立し代表取締役に就任。幅広い業種において、組織人事戦略および役員報酬コンサルティングを手がける。
     主な著書に『キャリアの取説(トリセツ)―幸せな仕事人生を送るための心理学―』(日本経済新聞出版社)、『人事マネジメント基礎講座』(労務行政)、『役員報酬マネジメント』(中央経済社)、『人事マネジャーの仕事』(日本能率協会マネジメントセンター)など多数。

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