成長投資の意思決定と進め方

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【2021年春期】会社役員・経営幹部シリーズ

成長投資の意思決定と進め方

なぜ失敗を繰り返すのか、成功へのプロセスを学ぶ

【ライブ配信実施】
本講座は、ライブ配信で実施いたします。職場や自宅のPCからアクセスして学べます。
また、見逃し視聴のご案内も行う予定です。受講方法の詳細等は、お申込みいただいた方に別途メールでご案内いたします。


本講座の開催日が、3月5日(金)→ 3月23日(火)に変更になりました。ご了承ください。

※本講座は、会社役員・経営幹部シリーズの一つです。シリーズ全体は「経営戦略」「経営法務」「会計財務」「人事労務」の各ジャンルで構成しています。全講座を受講いただくと、役員・経営幹部に必要な経営基礎知識をバランスよく習得できます。
会社役員・経営幹部シリーズ一覧はこちら


 新事業、設備、M&A、研究開発などの成長投資には、常に失敗する可能性がついてまわります。会社役員・経営幹部は成長投資の稟議や相談を受け、意思決定を下し、リターン実現の責任を負う、困難なマネジメントに取り組まなければなりません。

 成長投資の検討・判断では、売上予測や対前年比、NPVのような予測だけでは、ほとんど役に立ちません。具体的な行動に結びつけるためには、関係者が腹落ちするようにしっかりと議論することが不可欠です。組織で議論する仕組みをつくり予測の精度を高めていくことで、組織の力を一層引き出すことが可能になります。加えて、事業環境が変化し軌道修正が欠かせない局面で第一歩を踏み出せない状況に陥らないために、変化に注目する事業管理手法が必要です。

 この講座では、不確実な成長投資を社内でしっかり議論するために必要な考え方と管理手法の要点を半日で学びます。多くの事例でみられる成長投資の課題を整理したうえで、解決に向けた①事業計画の予測数値を事業の仮説(=成功に必要な条件)に基づいて考える手法、②仮説の議論を活性化するための組織的な役割分担、③複数のシナリオを使って仮説の外れに対応しながら成功を目指す事業管理、についてわかりやすく解説します。

 自社の事業投資や中期計画等の中期事業の予測と意思決定、その後の管理・軌道修正プロセスや、管理部門と事業部門の組織的な役割分担に課題があると考える、会社役員、経営幹部などの方々に受講をお勧めします。

【受講者の感想】(受講者アンケートから)
・「事業投資をより推進する⽅針のため、必要な知⾒が得られる」
・「わかりやすい、実務に応⽤できる内容だった」
・「仮説の外れに対応する考え⽅を、他の幹部にも知ってもらいたい」
・「VUCA時代の中期計画策定に悩んでいたが、すぐに実⾏したい」 etc.

概要

成長投資の意思決定と進め方

検索番号
P2002391
開催日時
2021年3月23日(火)13:30~17:00
定員
72
受講料
48,400円(税抜き44,000円)
会場
ライブ配信
申込期間
2020年12月14日(月)~2021年3月19日(金)

プログラム


◆1.各社に共通する成長投資の課題
(1)各社に共通する成長投資の課題
(2)DCFや中期計画などの計画数値が数字合わせになるのをどう防ぐか
(3)まず社内での説明のしかたと、組織的な役割分担から改善する

◆2.計画どおりには進まない事業を、どのようにマネジメントするか
(1)なぜ事業は失敗するのか
(2)計画時の仮説を明確にすることの重要性~わかりやすく、おにぎりをお祭りで販売する企画の仮説で考えてみる
(3)変化を前提とした事業計画の立案と役割分担~クリステンセン教授等による解説
(4)仮説の外れにどのように対応するか

◆3. 計画立案と管理の基本プロセス
(1)計画立案と管理の基本プロセス・管理部門と事業部門の役割分担と課題解決の進め方
(2)情報共有の重要性~フォードの事例から
(3)経営層に求められる視点~管理をいやがる事業部門をどのように巻き込むか
(4)組織の総合力を生かすための情報共有

◆4.リターンを高めるために、押さえたいポイント
(1)リスクを高めることによってリターンを高める考え方
   (リアルオプションの考え方の活用)
(2)撤退に関する議論の整理

◆5.事例にみる成長投資の勘所
(1)(大阪ガス)「新事業の柱をつくる取り組み」
(2)(伊藤忠商事)「新事業投資の事業計画妥当性精査の徹底」
(3)(中外製薬)「価値最大化を追求する事業性評価の取り組み」

◆6.質疑応答とまとめ

講師紹介

  • 小川 康氏(おがわ やすし)

    小川 康氏(おがわ やすし)

    インテグラート代表取締役

    1989年東京大学工学部都市工学科卒業、東京海上火災保険入社。米国ペンシルバニア大学ウォートンスクール修了(MBA、起業学・ファイナンス)。Wharton SBDC(米国)、ブーズ・アレン・ハミルトンを経て、インテグラート入社。2008年より現職。製造業・ベンチャー企業を中心とした戦略コンサルティング及び、投資ファンドを顧客とした財務分析の経験をベースに、ビジネスシミュレーションを活用した事業投資支援コンサルティングとシミュレーション手法の企業への導入支援を提供。製薬、電力、ガス、化学メーカーなどで豊富な実績を持つ。1999年から2001年までの2年間、仮説指向計画法(Discovery-DrivenPlanning)の開発者であるペンシルバニア大学マクミラン教授の研究センターに勤務、直接指導を受ける。著書に『不確実性分析実践講座』(ネクスプレス、共著)。

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
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