適切な現状分析から未来の変化を予測し、ビジネスに活かす ビジネスに必要な経営環境/市場環境分析・予測ノウハウ ビジネスの現場で活躍する方々に、未来を予測するための具体的な方法を提示・解説することを目的としています

【ライブ配信実施】
本講座は、ライブ配信で実施いたします。職場や自宅のPCからアクセスして学べます。
また、見逃し視聴のご案内も行う予定です。受講方法の詳細等は、お申込みいただいた方に別途メールでご案内いたします。


 この講座は、ビジネスの現場で活躍する方々に、未来を予測するための具体的な方法を提示・解説することを目的としています。
 今回学ぶ重要なポイントは3つです。
 第1に、ビジネスパーソンは、すぐれた「予測者」や「予言者」である必要はありません。
未来予測の「ユーザー」で構わないのです。ただし、未来予測を有効に活用するためには、ユーザーとしての分析・予測の知識と能力を高めていくことが必要だということ。
 第2に、現状をきちんと把握できれば、未来は、かなり的確に予測することができるということ。
 そして第3に、世の中に示されているいろいろな予測や未来論の中で、ユーザーとして「どれか1つを選ぶ」のではなく、「ほとんどすべてを参考にする」ことによって、自分自身の予測を的確なものにすることができるということです。この方法は、自社の中長期計画を策定するプロジェクトチームなどにも応用することができます。
 データの分析・予測に馴染みの薄い方にもわかりやすい講義形式での解説に加え、受講者の皆様に予測を「実体験」していただく簡単な演習プログラムを用意しました。成果を持ち帰り、ご自身のビジネスでご活用いただければと思います。


概要

ビジネスに必要な経営環境/市場環境分析・予測ノウハウ

検索番号
P2102549
開催日時
2021年8月24日(火)10:00~16:00
定員
72
受講料
41,800円(税抜き38,000円)
会場
オンライン講座
申込期間
2021年4月22日(木)~8月20日(金)

プログラム

◆はじめに
(1)いくつかの「成功事例」から
(2)未来予測の「ユーザー」として未来を予測する
(3)未来は三層構造:予見可能性/生起確率/不確実性

◆1.分析から予測へ
(1)事実を知る
(2)定説を疑う/常識を捨てる
(3)知識の「島」に「橋」を架ける
(4)外国と比べる
(5)合理的な解釈からストーリーを組み立てる
(6)「べき論」と未来予測の違い

◆2.予測のフレームワーク
(1)短期、中期、長期
(2)世界経済の現状と予測についての情報収集
(3)トレンド・イベント・事件で環境変化をとらえる
(4)外部環境と内部環境
(5)不確実性とリアル・オプション

◆3.景気予測の読み方と使い方
(1)GDPの構成要素
(2)名目と実質
(3)GDPと連動しない重要な経済指標
(4)GDPはどう予測されているか
(5)どこ(誰)の予測を参考にすればよいか

◆4.社会環境の動向と分析方法
(1)基本は人口と人口動態
(2)データの信頼性を評価する
(3)コーホートで考える

◆5.競争環境
(1)意外な競争相手を認識する:上位市場と下位市場
(2)技術革新で競争環境が変わる
(3)競合企業分析、取引先分析、自社分析
(4)産業組織から競争環境変化をとらえる
(5)分析事例1:医薬品からコンビニの未来を考える
(6)分析事例2:web産業組織の未来

◆6.制度環境
(1)制度環境は予測しやすい
(2)国内の制度と海外(国際)制度との関係

◆7.情報源とネットワーク
(1)役に立つ統計情報と入手方法
(2)アンケート調査には間違いが多い
(3)データに騙されないための基礎知識

◆8.予測能力を高める
(1)比較する習慣
(2)トレンドを知る:自分の「定番」のデータを持つ
(3)違和感を大切にすると転換点が見つかる
(4)アウトプットする習慣
(5)予測の表現方法:「降水確率」が信頼される理由

◆9.組織として予測能力を高める
(1)「そこそこ有能」な集団は予測能力が高い
(2)集合知:プロの予測の平均を使う
(3)チームで予測する
(4)経営計画に「社員の予測」を利用する

講師紹介

  • 武藤 泰明氏(むとう やすあき)

    武藤 泰明氏(むとう やすあき)

    早稲田大学教授

     1980年東京大学大学院修士課程修了、三菱総合研究所入社。同社主席研究員を経て2006年より早稲田大学スポーツ科学学術院教授。NPO法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会常務理事、独立行政法人鉄道・運輸機構特別顧問なども務める。
     著書は『マネジメントの文明史』『ビジュアル経営の基本』『Q&A経営100の常識』『持ち株会社経営の実際』『経営用語辞典』(以上、日本経済新聞出版社)『プロスポーツクラブのマネジメント』『ファンド資本 主義とは何か』(以上、東洋経済新報社)『グループ経営7つの新常識』(中央経済社)『人手不足時代の人事戦略』(日本能率協会マネジメントセンター) 『未来予測の技法』(PHP研究所)など多数。

「日経ビジネススクール」運営事務局

TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755  Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
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