「新たな需要を創造する」ための考え方

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アフターコロナの「市場に刺さる戦略の作り方」を学ぶ

「新たな需要を創造する」ための考え方

「予測」「想像」「考え抜く」ための手法や既存製品の活用、さらには創造した需要の発信・提案方法をマスター

【重要なお知らせ】

日経ビジネススクールでは、会場での開催に際して、新型コロナウイルス感染予防対策を行います。必ずご確認のうえお申し込みください。皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。


【講座のねらい】

 顧客ニーズに基づく戦略策定はこれまでスタンダードとされてきましたが、その結果、「顧客の声」に頼るあまり、市場ニーズを見誤るという過ちを犯す企業がみられるようになりました。加えて、コロナ禍によって、「顧客」のニーズが根本的に変わっている今日、既存のニーズを追随するだけの事業戦略は機能不全に陥っています。
 本講座では、顧客の声を鵜呑みにするのではなく、“予測し、想像し、考え抜く”ことで、コロナ後の世界に適した“新たな需要を創造する”ための考え方をマスターしていただくことに主眼を置いています。プログラムでは、「需要創造は新事業立案や新製品拡販の場合にのみ必要なノウハウ」という誤った考え方にもメスを入れ、「自社の倉庫に眠っている既存製品に基づく需要創造」のあり方について、講師が関与したコンサルティングの実例をもとに解説していきます。さらには、創造した需要を、“発信し、提案する”重要性と楽しさにも気づいていただくことも狙いのひとつです。
 事業戦略やマーケティング戦略の立案に従事している方のみならず、販売促進企画、営業企画の立案に従事している方にも是非参加していただきたいテーマです。

概要

「新たな需要を創造する」ための考え方

検索番号
P2203039
開催日時
2022年10月19日(水)13:00~16:30
定員
40
受講料
38,720円(税抜き35,200円)
会場
東京・大手町近辺を予定
申込期間
2022年7月25日(月)~10月18日(火)

プログラム


(1)需要創造型戦略の出発点
①大企業における需要創造型製品と非需要創造型製品の比較
②中小企業における需要創造型活動の事例
③部分採用の原則


(2)売れるしくみとしてのマーケティング
①売れるしくみとしてのマーケティング
②マーケティングの定義


(3)顧客満足度の追求
①顧客の声からの学び方
②脱落客管理
③CATミーティング
④与党顧客対野党顧客


(4)顧客満足度の追求から需要創造へ
①「顧客の声」のデメリット
②「踊る大捜査線」の論理
③大企業における需要創造の実例
④中小企業における需要創造の実例
⑤既存製品による需要創造
⑥メスシリンダーの論理


(5)標的市場の設定
①原始顧客(初期の標的顧客)設定の事例
②既存製品のペルソナ・マーケティング
③BtoBにおけるペルソナの設定
④ペルソナの効果


講師紹介

  • 竹永 亮氏(たけなが まこと)

    竹永 亮氏(たけなが まこと)

    経営教育総合研究所取締役主任研究員

    90年早稲田大学第一文学部を卒業、ポーラ化粧品本舗に入社。商品プロモーション企画、販売員・マネージャー教育を担当し、各種研修会を企画・運営。中長期戦略の立案にも参画。98年ティビーシーに入社。TBC受験研究会専任講師として中小企業診断士受験指導に携わる。2003年日本大学大学院グローバル・ビジネス研究科中小企業経営コース(MBA)修了。
    04年2月に経営教育総合研究所取締役主任研究員に就任。政策金融公庫、日本公認会計士協会、パナソニックをはじめ、金融、生保、小売、サービス業などで講演・研修およびコンサルティングを実施。16年より中小企業基盤整備機構アドバイザー。上場企業・大手金融機関の企業内大学構築のコンサルティングを実施。
    主な著書に『プロダクト・マーケティング』『戦略的マーケティング』『コミュニケーション・マーケティング』(同文館出版)、『新・民法(財産法)入門~ここから読む・こう覚える~』『新・会社法入門~ここから読む・こう覚える~』 『新・知的財産法入門~ここから読む・こう覚える~』 『カウンセリング&コーチング クイックマスター』(同友館)等執筆多数。中小企業診断士。

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2022年10月19日(水) 「新たな需要を創造する」ための考え方

「日経ビジネススクール」運営事務局
株式会社日経イベント・プロ内
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755  Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
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本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

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