現場の問題や課題に対応していくために いま管理職に求められる人材育成力・組織マネジメント 評価・育成とキャリア開発、動機づけを通して組織に新しい価値を生み出す

【重要なお知らせ】

日経ビジネススクールでは、会場での開催に際して、新型コロナウイルス感染予防対策を行います。必ずご確認のうえお申し込みください。皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。


 管理職に必要な人材育成と組織力向上のための知識・考え方を習得する、講座です。

 ジョブ型雇用など新しい人材マネジメントの知識を得て、部下管理や人材育成における課題を明確化し、課題に取り組む具体的な手法を実行することで、組織力は強化されます。

 本講座では、現場を率いる管理職・マネジャーを対象に、新しい価値を生む組織や人材を育むマネジメントの考え方と手法を、人事組織コンサルティングの第一人者である寺崎文勝講師がポイントを絞ってわかりやすく解説します。

 ご自身が行っている部下の動機づけ、One on Oneミーティングなどについて、改善点を見いだす簡単な個人ワークも行います。

【この講座で学べること】
〇 人材育成と能力開発におけるマネジメントの役割と最新動向
〇 パフォーマンス改善とキャリア構築につながる評価方法
〇 メンバーの動機づけの手法
〇 組織開発、チームワークの再構築の手法

■主な対象:
〇 新しい人材・組織マネジメントの知識と手法を学び、部下育成や組織力強化につなげたい管理職
〇 ご自身のマネジメントにおける疑問点・課題を解決したい管理職
〇 管理職のマネジメント能力を高めたい人事部門・経営企画部門の担当者

概要

いま管理職に求められる人材育成力・組織マネジメント

検索番号
P2203081
開催日時
2022年12月19日(月)12:00~17:00
定員
50
受講料
49,500円(税抜き45,000円)
会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」(日経カンファレンス&セミナールーム内)
申込期間
2022年9月12日(月)~12月18日(日)

プログラム

1.はじめに ~今の時代に管理職に求められる役割とは何か
(1)会社が直面する人事マネジメント上の課題
(2)マネジャーとリーダーの2つの役割題
(3)管理職としてなすべき人材育成と組織マネジメント
(4)現場の管理職が直面する現状と課題
(5)リーダーシップ理論を知る
【リーダー・管理職としての役割が果たせているか?】
【自分のリーダーシップスタイルを知る】

2.人材育成・能力開発における管理職のマネジメント
(1)どうすれば人は育つのか
(2)評価とRating(査定)の違い
(3)育成とパフォーマンス改善を重視した評価とは ~過去の査定でなく、未来を導く評価をする
(4)ノーレイティングの評価プロセス
(5)目標管理とOKR(Objectives and Key Results)
(6)キャリアプランの考え方
【人材育成を積極的に行ってきたか?】

3.部下の動機づけの手法
(1)動機づけの重要性を正しく理解する
(2)期待説モデルによる動機づけ
(3)動機づけと報酬
(4)達成動機理論と目標設定理論の活用
【 部下の動機づけはできているか?】 

4.組織開発とチームビルディングの手法
(1)高まる組織開発の重要性とマネジャーの役割
(2)組織開発の進め方とポイント
 ・プロセス(仕事の仕方、人と人との関係)に気づき、働きかけ、変革する
 ・自分で考える「主体性」と全員で考える「横の連携」を作る
 ・チームワークの再構築と双方向コミュニケーションの促進
(3)成長につながるOne on Oneミーティングの活用
【 One on Oneミーティングのテーマ設定】

5.まとめとQ&A

講師紹介

  • 寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    株式会社寺崎人財総合研究所 代表取締役 プリンシパルコンサルタント

     早稲田大学第一文学部卒業(心理学専修)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、監査法人系コンサルティングファーム等を経て、2018年に寺崎人財総合研究所を設立し代表取締役に就任。幅広い業種において、組織人事戦略および役員報酬コンサルティングを手がける。
     主な著書に『キャリアの取説(トリセツ)―幸せな仕事人生を送るための心理学―』(日本経済新聞出版社)、『人事マネジメント基礎講座』(労務行政)、『役員報酬マネジメント』(中央経済社)、『人事マネジャーの仕事』(日本能率協会マネジメントセンター)など多数。

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2024年7月31日(水) 人的資本経営と人材戦略の基本
    2024年6月12日(水) 経営戦略に基づく人材戦略・人的資本投資の進め方

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本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
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受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

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