- 日経ビジネススクール TOP
- 会計・財務分析
- 原価計算と管理会計の基礎知識
不透明な経済環境のなかで収益性を改善する王道は、原価のしくみを把握して、マネジメントしていくことです。
企業内のコスト構造をしっかりと把握することで、収益との関係が明確になり、利益を生み出すためには何をすればいいのか、打ち手が導き出せます。
製造業向けと思われる原価計算ですが、マネジメントの立場からは小売業やサービス業をはじめ幅広い業種で有効活用できます。
この講座では、原価計算の基本やコスト構造の把握方法を学び、マネジメント、経営に役立てる原価管理、管理会計とはどのようなものなのか、どのように活用できるのか、事例を通じて理解を深めていきます。
経理だけでなく、営業や事業企画など幅広い部門で活用いただけるよう、基本事項からていねいに解説します。皆様のご参加をお待ちしております。
■主な対象：
ㇾ 所属部門や階層を問わず、原価の仕組みや原価計算とコストマネジメントの基礎を学びたい方
ㇾ 損益分岐点についての理解を深めたい方
ㇾ 原価管理や管理会計をマネジメントに活かしたい方
■受講者の感想
・具体例と共に非常にわかりやすくご説明いただきました。
・管理会計ツールを導入するか検討中です。管理会計の知識がなく最終ゴールが見えていませんでした。このセミナーで管理会計とは何かを理解できました。
・原価計算が主な担当業務なので管理会計に馴染みがなかったが、全体の概要がつかめたと思います。学んだことを業務に活かしたいです。 etc.
日経ビジネススクールでは、会場での開催に際して、新型コロナウイルス感染予防対策を行います。必ずご確認のうえお申し込みください。皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。
概要
原価計算と管理会計の基礎知識
- 検索番号
- P2203086
- 開催日時
- 2022年12月23日（金）10:00～17:00
- 定員
- 70
- 受講料
- 41,800円（税抜き38,000円）
- 会場
- 日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」（日経カンファレンス＆セミナールーム内）
- 申込期間
- 2022年9月20日（火）～12月21日（水）
申込終了 受講申込みはこちら
プログラム
◆１．イントロダクション
（１）原価計算と管理会計の関係
（２）コストマネジメントはなぜ必要か？
【事例検討１】自社製造とアウトソーシングのどちらが有利か
（３）なぜコストは下がらないのか？
（４）管理会計の基本的な考え方
◆２．原価のしくみを理解する～変動費と固定費
（１）原価の構造的な理解
（変動費と固定費、見た目からの分解）
（２）変動費と固定費を分けると何が見えるか
（３）変動費と固定費の具体的な分解方法
【事例検討２】Ａ社、Ｂ社、Ｃ社の変動費と固定費の分解
（４）直接原価計算の仕組み
◆３．業種ごとの原価計算
（１）メーカー
【事例検討３】メーカーＡ社の原価計算
（２）サービス業
【事例検討４】サービス業Ｂ社の原価計算
（３）小売業
【事例検討５】小売業Ｃ社の原価計算
◆４．よくわかる損益分岐点分析（ＣＶＰ分析）
（１）損益分岐点とは何か
（２）損益分岐点分析の具体的な手法
（３）アウトソーシングはコスト削減につながるか
～ＣＶＰ分析から見る現在の経済環境下における企業の問題点
【事例検討６】１個あたりの固定費の削減とは
◆５．原価計算の基本
（１）見込生産と受注生産で原価計算の方法は変わる
（総合原価計算と個別原価計算）
（２）原価計算の基本的な流れ
【事例検討７】 この製品の原価はいくらか？
（３）材料費、労務費、経費の計算方法
【事例検討８】1個1,500円と10個5,000円ではどちらを購入すべきか
【事例検討９】仕入と同時に材料費計上すると原価はどうなるのか
【事例検討10】労務費の集計方法は
（４）製造間接費とは何か
（配賦計算から見える原価計算最大の特徴点）
（５）現在の原価計算方式の欠点
（同じ作業をしても原価が変わる、全部原価計算の欠点）
◆６．標準原価計算の基礎と活用法
（１）標準原価計算とは目標を持つこと
（２）目標管理の導入がコスト削減につながる
（３）ムダの原因分析によるコスト削減
（４）標準原価計算を負担なく導入するには
◆７．まとめ
講師紹介
南 俊基氏（みなみ としき）
南公認会計士事務所代表、公認会計士
早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了。監査法人トーマツにて、財務調査を中心に会社更生法監査、事業再編等を担当。その後、ソニーグループの経営戦略コンサルティング会社にて原価管理体制の構築、グループ会社再編等の財務戦略の立案、また財務省理財局にて財政投融 資調査業務に従事。上場バイオベンチャーの役員を経て現職。メーカー、医療機関、バイオベンチャー等に対して、財務戦略、コスト管理、事業再編に関するコ ンサルティングを行っている。併せて、会計・財務等の企業研修を数多く手がけている。公認会計士、税理士、日本証券アナリスト協会検定会員。
開催日時 講師が担当する他の講座 オンライン講座 よくわかるキャッシュフロー計算書入門 ＜Eラーニング＞
「日経ビジネススクール」運営事務局
株式会社日経イベント・プロ内
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755
Eメール：nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間：営業日の9:30～17:30 ＜営業日＞土日祝、国民の休日、年末年始（12/28～1/4）を除く日
本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例：ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。
≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。
請求書でのお支払いを選択された場合、ご希望の方には領収書を発行いたします。運営事務局までご連絡ください。クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
≪解約について≫
やむを得ず解約される場合は、受講開始日の３営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,200円（税込み）を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。
※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始（12/28～1/4）を除く日となります。
≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。
講義の録音・録画、講義中のPC使用はお断りいたします（PCをご持参いただく講座を除く）。また、講義中の携帯電話のご使用はお断りいたします。
会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
受講者以外の方が待機するスペース等は設けておりません。
お身体の不自由な方など受講にあたってサポートが必要な場合は、お申し込み前に事務局までご連絡ください。なお、会場設備の事情によりご要望をお受けできない場合がございますことをご了承ください。
