今、取締役に求められるものとは何なのか? 「財務と非財務のリテラシー」コース 日経EGP(エグゼクティブ ガバナンス プログラム)オンライン 人的資本経営、ダイバーシティ、サステナビリティ(持続可能性)

なぜ今、経営幹部・役員候補者に
「学び」が求められているのか?

日本企業の経営は今、かつてない変化に直面しています。気候変動問題をはじめとするサステナビリティ(持続可能性)への対応や、技術やアイデアを生み出す人的資本の確保と投資、アクティビストを含めた多様な投資家との対話など、経営課題は山積しています。しかも、これらの課題に対処を誤れば、会社は深刻なダメージを被りかねません。

経営判断を巡る選択肢が広く、複雑になるなかで、取締役に期待される役割や責務は重みを増しています。最近は「受難の時代」と言われることも多くなりました。しかし、過度に恐れる必要はありません。望ましい針路へと会社を導く判断と行動に向けた前提として、直面する状況や事案を正確に把握し、対処できる知識やスキルを身につけることが重要です。

日本経済新聞社が提供する日経EGP(エグゼクティブ ガバナンス プログラム)オンラインはフィナンシャル・タイムズ(FT)の協力のもと、経営者に必須の知識から最新の経営課題への対処までを網羅し、経営人材の育成を軸に企業の持続的な成長と企業価値の向上を支援するe ラーニング教材です。

「取締役の役割」、「取締役会の役割」、「財務と非財務のリテラシー」の3コースでは、それぞれが扱うテーマに関する知識の習得と最前線の実務で役立つスキルの向上を目指します。



人的資本経営、ダイバーシティ、サステナビリティ(持続可能性)
企業の将来を変える課題=「非財務情報」と 経営の共通言語「財務」を学び、
目指すべき「会社の将来像」を明確にするための知識と活用する能力を習得します。

財務と非財務をどのようなバランスで考慮すべきか、多くの会社経営者が頭を悩ませている問題です。

サステナビリティ(持続可能性)をはじめとする非財務分野への取り組みは、日本企業にも喫緊の課題となっています。東京証券取引所は2021年のコーポレートガバナンス・コード改定で、上場会社に対し気候変動問題や人的資本投資について情報開示の拡充を求めました。非財務分野はいずれは会社の業績に影響を与える「将来財務」という性質があります。積極的な人的資本投資は、知的財産やブランド力の源泉となる人材の確保を円滑化し、会社の競争力を高めます。

事業案件や資金調達の是非、M&Aの検討、そして経営計画の策定。こうしたテーマを巡る審議では、多様なデータや計数を用いた分析が不可欠です。財務は今や、高度なスキルを有する専門の部署や人材だけが担う領域ではありません。直面する課題に対する認識を擦り合わせ、適正な意思決定を導くために、経営者のすべてが共通言語として備えるべき素養です。

こうした財務と非財務のリテラシーを駆使し、求められている役割やその変化を念頭に置いたうえで、ステークホルダーの多様な価値観を尊重し、いかに調和を図るかが経営の重要な課題です。
サステナビリティや人的資本といった非財務分野のテーマと、企業会計の実務や資金調達、M&A(合併・買収)など財務を巡る論点を解説し、持続的な成長と企業価値の向上のためのスキルを高めます。>

日経EGPオンライン 受講者の声

  • 世の中や会社の価値基準が大きく変貌すれば、舵取りの取締役の機能や求められるものも変えていかなければならない。本プログラムは多岐にわたる情報を整理して提供されており、非常に良い教材だと感じた。(50代・製造・執行役員)

  • 聴き取りやすい声と動画、テーマごとにコンパクトにまとまった内容で、とても視聴しやすかった。内容にちりばめられたキーワードが普段の仕事の中で出現していることに今さらながら気がついた。(60代・製造・取締役)



受講対象

・役員・取締役
・経営幹部候補
・経営人材、役員・経営幹部を目指す事業リーダー、マネジャー
・企業統治を巡る法令、コードへの対応を検討する会社経営者
・取締役会運営にかかわるコーポレート部門の担当者
・社外取締役に求められる役割や基礎知識、心構えを学びたい方


法人でのお申し込みご希望の方は、こちらから >>>


効果的な学習をサポート
日経EGP オンライン の特長

  1. FTの協力で開発した
    日経オリジナルのe ラーニング
    フィナンシャル・タイムズ(FT)の協力のもと、経営者に必須の知識から最新の経営課題への対処までを網羅し、経営人材の育成を軸にガバナンス改革を支援する日経オリジナルのe ラーニング教材です。
  2. 1コースあたりの受講は5時間
    マイクロラーニングでペースは自由
    コースは5つ程度のセッションに分かれ、各セッションはテーマ別のマイクロコンテンツで構成されています。プログラムを一括でも、セッション、テーマごとでも、柔軟に受講を進められます。
  3. 動画や写真、図表を駆使
    インタラクティブパートも充実
    視覚的な要素とナレーションを連動させて、プログラムへの理解をスムーズに。対話型の設問などを採用。受け身の学習に陥らない工夫も凝らしています。
  4. パソコンやスマートフォンで受講
    リモート環境の学びに対応
    会社や自宅でじっくりと受講するのはもちろん、スマホを使えば、通勤、取引先訪問といった移動中の空き時間にも気軽に学べます。
  5. 時間や地域、規模の制約なく
    いつでも、どこからでも受講が可能
    オンラインで学べるため、地方のビジネスパーソンにも均一の受講機会を提供します。社内研修や企業内大学のプログラムとして、まとまった人数での受講も歓迎です。
  6. 学習の進行度を確認
    最終テスト合格者に修了証を発行
    各セッションには「ナレッジチェック」を配置して、押さえておきたいポイントを振り返ります。各コースにある「ファイナルアセスメント」は全50問中、40問以上正解すると合格です。また、法人でお申し込みの場合(5名様以上)は、管理者機能を付加しますので、各受講者の進捗も閲覧できます。

概要

検索番号
P2203142
受講料
55,000円(税抜き50,000円)
開催月 申込期間 講座受講期間
受付中
2024年7月15日開講講座
2024年4月1日(月)
~2024年7月4日(木)
2024年7月15日(月)
~2024年10月14日(月)
受付中
2024年8月1日開講講座
2024年5月1日(水)
~2024年7月23日(火)
2024年8月1日(木)
~2024年10月31日(木)
受付中
2024年8月15日開講講座
2024年5月1日(水)
~2024年8月6日(火)
2024年8月15日(木)
~2024年11月14日(木)
受付中
2024年9月1日開講講座
2024年6月1日(土)
~2024年8月22日(木)
2024年9月1日(日)
~2024年11月30日(土)
受付中
2024年9月15日開講講座
2024年6月1日(土)
~2024年9月5日(木)
2024年9月15日(日)
~2024年12月14日(土)

プログラム

「財務と非財務のリテラシー」コースでは、企業の将来を変える課題=「非財務情報」と 経営の共通言語「財務」を学び、目指すべき「会社の将来像」を明確にするための知識と活用する能力を習得します。
財務と非財務をどのようなバランスで考慮すべきか、多くの会社経営者が頭を悩ませている問題です。
求められている役割やその変化を念頭に置いたうえで、ステークホルダーの多様な価値観を尊重し、いかに調和を図るかが経営の重要な課題です。
サステナビリティや人的資本といった非財務分野のテーマと、企業会計の実務や資金調達、M&A(合併・買収)など財務を巡る論点を解説し、持続的な成長と企業価値の向上のためのスキルを高めます。


introduction 会社が「目指すべき姿」とは


session 1 経営における財務の重要性
会計・経理・財務の位置付け
  ●財務部門の役割
  ●企業価値と財務戦略
  ●資本コストの理解


session 2 非財務分野が会社を変える
  ●非財務分野の概要と論点
  ●サステナビリティ
  ●人的資本経営
  ●ESGスコア
  ●情報開示の拡充に向けて


session 3 企業会計の仕組みと実務
  ●会計制度の成り立ち
  ●主な会計制度の概要
  ●会計原則と財務諸表
  ●企業会計の実務
  ●会社経営を巡る監査


session 4 資本市場の活用
  ●株主・投資家に向き合う
  ●効果的な資金調達
  ●信用格付けの重要性
  ●M&A


session 5 主要な財務・株価指標
  ●収益性指標
  ●安全性指標
  ●効率性指標
  ●成長性指標
  ●投資家視点の経営指標
  ●重要な株価指標

プログラムは内容を一部変更する場合があります。





役員・役員研修担当者の方へ

こんな課題を抱えていませんか?
・新任役員に求められる素養や行動、知識を習得させたい
・サステナビリティ、人的資本など新たな課題への対処法を学ばせたい
・企業統治を巡る法令、コードへの対応の徹底するための施策を検討している
・株主や投資家など多様なステークホルダーとの対話の必要性を感じている
・グループ会社や取引先などに役員として出向する幹部社員の教育を検討している

日経EGPオンラインは、持続的な成長と企業価値の向上のための知識を効率的に学ぶことができる役員・取締役 経営幹部候補のためのEラーニングです。
経営人材の育成に是非ご活用ください。

法人でのお申し込みご希望の方は、こちらから >>>

日経EGP(エグゼクティブ ガバナンス プログラム)オンライン事務局
Eメール:jnegp@nex.nikkei.co.jp (9:30~17:30 土日祝・国民の休日・年末年始は除く)

受講にあたっては、日経ビジネススクール利用規約に加え、その個別規程として、アルー株式会社との間では「etudes® 」利用規約が適用されます。また、本講座を受講される会員の個人情報は、本講座提供のために日経から同社に提供し、同社では同社のプライバシーポリシーに従って取り扱います。これらの各規約、ポリシーにご同意の上、お申し込み、ご受講ください。

・アルー株式会社「etudes® 」利用規約(個別規程)

・アルー株式会社 個人情報の取扱いについて(個別規程)


本商品は、日経ビジネススクール利用規約「第22条オンライン講座の受講契約の解除または解約」の通り、商品の性質上、返品またはキャンセルの受け付けはいたしません。

eラーニング教材の概要

受講料:55,000円(消費税込み、税抜50,000円)
受講期間:約3カ月間(1日開講:翌々月末日閉講、15日開講:翌々々月14日閉講)
標準学習時間:5時間
お申し込み後、学習開始日の2日前までにIDとパスワードをお送りします。
受付完了メール受信後のキャンセルはできません。

利用環境:本講座の学習は、アルー株式会社(https://www.alue.co.jp/)のeラーニングサービスetudes® (https://etudes.jp/)上で行います。学習にはインターネットを利用でき下記環境に対応した機器が必要です。これ以外の環境の場合には、一部機能が使用できない可能性がございますのでご了承ください。また、環境を満たしている場合でも、すべての機器での動作を保証するものではありません。

●スマートフォン、タブレット
   iOS 10以降 × Safari®
   Android 9.0以降 × 標準ブラウザ

●PC  OS × ブラウザー
   Microsoft® Windows® 10 × Google Chrome最新版、Mozilla Firefox最新版、MacOS X v.10.9以降 × Safari®最新版

※企業などの社内LAN環境では、外部のウェブサイトからのソフトウエアのダウンロードや閲覧に制限をかけている場合があります。その場合、ソフトウエアのダウンロードやインストールなどが、画面でご説明している手順通りに進まず、うまくいかないことがあります。また、SSL/TLSの有効化のためにお手元のパソコンの設定だけでなく、プロキシの設定を行っていただく必要がある場合があります。詳しくは貴社のネットワーク管理者にお問い合わせください。
※本ウェブサイトおよび講座内では、JavaScript、Cookie、SSL/TLSを使用しております。お使いのブラウザーのJavaScript、Cookie、SSL/TLSともに「有効」に設定してください。なお、日経ビジネススクールオンライン講座をご受講のためにOSやブラウザーの設定内容を変更した場合、学習が終了した段階でもとの設定に戻すことをお忘れないようお願いします。設定変更の作業および変更によって生じる一切の影響については、日本経済新聞社では責任を負いかねますのでご了承ください。
※記載されている会社名・商品名は各社の商品または商標です。

日経EGPオンライン コース1 取締役の役割


日本経済新聞社が提供する日経EGP(エグゼクティブ ガバナンス プログラム)オンラインは、フィナンシャル・タイムズ(FT)の協力のもと、役員に必須の知識から最新の経営課題への対処までを網羅し、経営人材の育成を軸にガバナンス改革を支援するEラーニング教材です。
取締役の役割」コースでは、取締役の位置付けや期待される役割、義務と責任を解説。心構えや望ましい行動のあり方に加え、会社経営に不可欠な概念・課題(サステナビリティやダイバーシティ、DX、人的資本など)へ対処など実践で役立つコンテンツを収録。さらにコーポレートガバナンスの意義と重要性、行動の規範となるコーポレートガバナンス・コードも解説します。


日経EGPオンライン コース2 取締役会の役割


取締役会の役割」コースでは、取締役会の機能や構成、運営について説明します。取締役会が直面する最新の経営課題を紹介し、取締役会に設置する委員会や主要メンバーの役割を詳しく解説します。サクセッションプラン(後継者育成計画)や取締役会の実効性評価の重要性についても論じます。



日経EGPオンラインの人気コース「コース1 取締役の役割」+「コース2 取締役会の役割」をセットでお申込できます。



日経ビジネススクールでは役員、幹部候補の方々に必要なスキルを身に付けることができる講座を用意しています。オンラインで自分の好きな時間に好きな場所で学べる、スマホやPCで学べるので忙しい方でも続けられます。

経営幹部・役員候補者におすすめの講座

会社役員とその候補者である経営幹部の方を対象とした、経営の実践知識を学ぶベーシックコース

スキルを磨き続けるあなたの

日経ビジネススクール オンデマンド

ビジネスに直結するスキルが100以上/職種ごとに最適な講座をレコメンド/購入した講座は期間の定めなく視聴可能