ビジネスの全体像の把握とマネジメントに必要な3つの重要テーマのポイントを体系的に理解し、質の高いビジネスの実践に必要な視点と環境変化への対応力を養います。

日程テーマ講師
第1回 3/22(金)10:00~17:00 会場開催ビジネスに必要な会社法の基礎知識清野 訟一
弁護士、祝田法律事務所パートナー
第2回 3/28(木)10:00~17:00 会場開催基礎から学ぶマーケティング市川 晃久
ウィンテルコンサルティンググループ 代表取締役
第3回 3/29(金)10:00~17:00 会場開催会計の基本がわかる・財務諸表マスター講座國貞 克則
ボナ・ヴィータ コーポレーション代表取締役

本コースは、ビジネスリーダー向けシリーズの講座から、ビジネスの全体観の把握と、マネジメント力のベースとなる「会計・財務」「マーケティング」「ビジネス法律知識」の3講座で構成します。3名の専門家が豊富な実務経験をもとに創り上げた、体系的な基礎理解と実践に向けての視点が学べるプログラムです。

コースの特徴

  1. ビジネスリーダー&エキスパートの成長と継続的な学びを支援するプログラム
     ビジネスリーダー向けシリーズは、経営マインドを持ち、事業やプロジェクトをリードする方々を対象としたシリーズ講座です。「ベーシック」「事業戦略」「新規事業」「事業運営」「管理会計」などの各テーマで、環境変化への対応力を高め、事業の価値向上に必要な事業リテラシーを獲得します。
  2. 実務経験豊富な第一人者から直に学び、ベースをつくり、実践力をつける
    企業のさまざまな課題の解決を支援する各分野の専門家が、体系的な知識と経営の視点、実践力を提供します。業種や職種を問わず、質の高いビジネスの実践に必要な知識が獲得できます。リーダー、マネジャーをはじめ、役員・経営幹部の学び直しや専門分野以外のマネジメント知識の獲得にも役立ちます。
  3. 学びの機会での交流で、次の成長に向けた「気づき」を得る
    経験豊富な講師、所属の異なる企業等から集まった参加者と同じ機会を共有します。疑問点などは講師に積極的に質問することで視野が開けます。プログラムを通じた参加者間の意見交換・交流では、別の視点や価値に触れることができます。本講座は知識やスキルの獲得に加え、次の成長につなげる、多くの気づきを得ることができます。

※各講座は個別でもお申し込みいただけます

※個別講座をお申し込み済みで、コースへの変更をご希望の場合は、お手数ですが事務局までご連絡ください

概要

検索番号
P2403353
開催日
2024年3月22日(金)~29日(金)
会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム」(日経カンファレンス&セミナールーム内)
定員
30名程度
受講料
132,000円(税抜き120,000円)
申込期間
2024年1月19日(金)~3月20日(水)

【第1回】ビジネスに必要な会社法の基礎知識

3月22日(金)10:00~17:00

会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム2」(日経カンファレンス&セミナールーム内)

【第2回】基礎から学ぶマーケティング

3月28日(木)10:00~17:00

会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」(日経カンファレンス&セミナールーム内)

【第3回】会計の基本がわかる・財務諸表マスター講座

3月29日(金)10:00~17:00

会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」(日経カンファレンス&セミナールーム内)

プログラム

■第1回:3月22日(金)10:00~17:00
 「ビジネスに必要な会社法の基礎知識」
 講師:清野 訟一氏(弁護士)


いまビジネスに求められる会社法の知識と環境変化への対応のベースとなる法的な考え方を、企業事例や事案を交えて、経験豊富な弁護士が基礎からわかりやすく解説。

【プログラム】
◆1.会社とは何か、株主と株式
◆2.会社の機関とコーポレート・ガバナンス
(株主総会、役員の種類・役割・義務、内部統制ほか)
◆3.会社の運営形態(上場企業・非上場企業・持ち株会社)
◆4.資金の調達(借り入れと新株発行)
◆5. M&A・組織再編(会社分割・事業譲渡・TOBなど)
◆6.解散・清算と倒産
◆7.会社の決算、企業情報の開示・調査
◆8.インサイダー取引


※プログラム詳細はこの講座の個別ページでご確認いただけます
「ビジネスに必要な会社法の基礎知識」


■第2回:3月28日(木)10:00~17:00
 「基礎から学ぶマーケティング」
 講師:市川 晃久氏(ウィンテルコンサルティンググループ 代表取締役)


マーケティングのいまの流れを理解し、活用するための基礎知識(戦略理論、コンセプトなど)、切り口のヒントや実践手法などを事例を交えわかりやすく解説します。

【プログラム】
◆1.企業戦略とマーケティング
◆2.3C分析の考え方
◆3.「顧客」と「ターゲット市場」の選定

・誰に売ればもうかるのか
・マーケティングの切り口~自社商品の分析
・市場の細分化
◆4.4P戦略「自社の価値の最大化」
・商品戦略、価格戦略、流通戦略、販売促進戦略

※プログラム詳細はこの講座の個別ページでご確認いただけます
「基礎から学ぶマーケティング」


■第3回:3月29日(金)10:00~17:00
 「会計の基本がわかる・財務諸表マスター講座」
 講師:國貞 克則氏(ボナ・ヴィータ コーポレーション代表取締役)


財務会計の全体像とその基本的な仕組みが理解でき、会社の状況が分析できるようになります。
管理会計やコーポレートファイナンスの理解につながります。


【プログラム】
◆1.なぜ財務諸表が理解できないのか?
◆2.決算書の基礎知識

 財務3表の基本的な構造を理解する
◆3.財務3表のつながりを理解する
 会計のしくみが理解できれば決算書から会社の姿が見える
◆4.純資産の部を理解する
◆5.財務分析~何を見れば会社の状態がわかるか


※プログラム詳細はこの講座の個別ページでご確認いただけます
「会計の基本がわかる・財務諸表マスター講座」

講師紹介

  • 清野 訟一氏(せいの しょういち)

    清野 訟一氏(せいの しょういち)

    弁護士、祝田法律事務所パートナー

    2005年京都大学法学部卒業。07年京都大学法科大学院修了。08年弁護士登録、牛島総合法律事務所入所。11年に祝田法律事務所参画。15~16年大手証券会社の投資銀行部門・M&Aアドバイザリー部門に出向。17年より現職。会社関係訴訟・非訟、M&A、コーポレート・ガバナンス等を専門とする。
    主な著書・論文は『Q&A令和元年改正会社法【第2版】』(金融財政事情研究会、2021年)、『任意の指名委員会・報酬委員会の実態調査』別冊商事法務No.435、株主総会実務必携(金融財政事情研究会、2017年)、『コーポレート・ガバナンスの法律相談』(共著)(青林書院、2016年)などがある。

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2024年3月22日(金) ビジネスに必要な会社法の基礎知識
  • 市川 晃久氏(いちかわ てるひさ )

    市川 晃久氏(いちかわ てるひさ )

    (株)ウィンテルコンサルティンググループ 代表取締役

    1991年慶応義塾大学卒業後、ダイエーにてデリカテッセン売場責任者、人事本部で教育訓練を担当。95年中堅スーパーマーケットの社長室長に就任。早稲田大学ビジネススクールでマーケティング、管理会計を修得。97年ウィンテルコンサルティンググループを設立。各業種のトップ企業を中心に、各社の経営・ マーケティング戦略の立案、社内研修、マーケティング教材の開発、セミナー講師等で活躍中。常に最新の動向・事例に基づく実践的で明快な指導には定評がある。
    主な著書に『店長・バイヤーは、あなたが動かす。量販店営業で勝ち残る鉄則』(日本経済新聞出版社/2008年1月)がある。
    ウィンテルコンサルティンググループのウェブサイト

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2024年3月28日(水) 基礎から学ぶマーケティング
  • 國貞 克則氏(くにさだ かつのり)

    國貞 克則氏(くにさだ かつのり)

    ボナ・ヴィータ コーポレーション代表取締役

    1983年東北大学工学部機械工学科卒業、神戸製鋼所入社。海外プラント輸出、人事、企画、海外事業企画に従事。96年米国クレアモント大学ピーター・ドラッカー経営大学院でMBA取得。2001年ボナ・ヴィータ コーポレーションを設立して独立。管理職を対象としたリーダー育成研修、わかりやすく会計の仕組みが理解できる会計研修などが得意分野。

    著書に 『書いてマスター!財務3表・実践ドリル』(日本経済新聞出版)、『新版 財務3表一体理解法』『新版 財務3表一体理解法 発展編』『新版 財務3表図解分析法』『財務3表実践活用法』(以上、朝日新書)、『ストーリーでわかる財務3表超入門』(ダイヤモンド社)、『ドラッカーが教えてくれる「マネジメントの本質」』(日本経済新聞出版)等、訳書に『財務マネジメントの基本と原則』(東洋経済新報社)がある。

「日経ビジネススクール」運営事務局
株式会社日経イベント・プロ内 
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/27~1/4)を除く日

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:会場開催からライブ配信への切り替え、その逆など)
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座指定の方法での入金をお願いいたします。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。
※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。
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≪解約について≫
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※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/27~1/4)を除く日となります。

≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。
講義の録音・録画、資料の無断複製や共用、講義中のPC使用はお断りいたします(PCをご持参いただく講座を除く)。また、講義中の携帯電話のご使用はお断りいたします。
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