ビジネスに欠かせない
知識と思考力を身につける
「日経TEST研修ドリル」は、ビジネスの知識とその活用力を客観的に測る「日経TEST」を企業・団体の研修用に編成したものです。まずは、日経TESTに準じた50問を40分で解いていただく「研修ドリル」を実施。問題と正解・解説を受験者に提供しますので、じっくり復習していただくことが可能です。終了後の「解説講座」で、日本経済新聞の記者経験者が詳しい解説と問題の中に表れているビジネス、経済、社会の最新トレンドを講義します。
- ※
- 「研修ドリル」だけの実施も可能です。日経TEST全国一斉試験や企業・団体試験の受験準備のためにもご利用いただけます。
プログラム
※基本研修時間:3時間
- 1.
- 受験準備
受験番号、氏名等記入/テストの形式や時間配分の説明/マークシート配布
- 2.
- 日経TEST研修ドリル受験
4択50問を40分で解く。自分の解答は、問題冊子にメモして記録しておく。
休憩この間に解答・解説の冊子を配布。各自自己採点をして点数を算出。
- 3.
- 解説講座
- (1)
- 日経TESTの目的とその構造
- (2)
- 解答解説① ビジネス知識を増やす(問1~30から数問)
経済、産業、企業の現状とトレンド
- (3)
- 解答解説② 考える力(知力)を伸ばす(問31~50から数問)
知識を知恵に、知恵を活用する
- (4)
- 演習当日の朝刊などを使い、情報収集力や情報を基にした思考力を高める
日経TESTとは
日経TESTは「知識+考える力」を100問の回答結果から算出し、5つの評価軸(基礎知識、実践知識、視野の広さ、知識を知恵にする力、知識を活用する力)で表します。また成績表は、受験者全体の中での現在の自分の実力を相対的に提示します。企業が職場単位で受験すれば社員の経済知力と知識の傾向がわかり、定期的に実施すれば社員の能力の伸びも把握できます。経済の仕組みや流れを理解し、経済のメカニズムを知り、新しいビジネスを生み出す人材を育成します。
日経TEST 3つの特長
1.「生きた経済」から問題を作成
日本経済新聞社が取材・報道する最新ニュースなどグローバルに動く「生きた経済」を題材に、問題を作成しています。
2.「経済知識」と「考える力」を測る
ビジネス上の思考に必要な知識と、知識を活用するための考える力(知力)を測定します。経済の仕組みや流れを理解し、新しいビジネス生み出す人材に求められる能力です。
3. 組織全体の強みと弱み、傾向が分かる
法人でお申し込みのご担当者様には、受験者全員の「成績一覧表」を提供致しますので、社員1人ひとりの強みと弱みが明らかになります。また、「団体分析表」(オプション)では、全国平均と自社の平均を比較できます。
導入の目的と効果
社員の意識改革
気づきや学びのきっかけとして最適です。
社会や経済の動きからビジネスを創造する意識作りに役立ちます。
教育・研修
社員の得意・不得意分野を明確にします。
蓄えるべき知識と向上させるべき力が分かります。
人事考課、昇進昇格試験
社員の力を総合的に分析し、客観的に評価します。
役職別のスコアを管理し、昇進・昇格試験として活用していただけます。
日経TESTの5つの評価軸
3つの経済知識 + 2つの考える力 = 経済知力
情報や知識だけではなく、得た情報を選別・整理・加工したうえで、
ビジネスに活用するための“考える力”も評価します。
日経TESTの6つの出題ジャンル
生きた経済を題材に幅広い領域から出題
経営環境が変化する中では、幅広い知識を基盤とした専門性が求められます。
ビジネスに必要な幅広い知識と汎用スキルを評価するために、6つの多様なジャンルから出題します。
基本情報
研修時間 | 3時間(研修ドリル受験+解説講座2時間) |
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講師 | 日本経済新聞社のベテラン記者経験者が講師を務めます。 |
受講人数 | 10人~50人程度を推奨 |
受講料 |
基本講義料2時間 160,000円。 研修ドリル受験料 1人あたり5,000円、資料代 1人あたり1,000円。 例)30人の場合、340,000円 |
- ※
- 本サービスは企業・団体の社員教育・研修等の目的のために提供する法人向け研修プログラムです。
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- 開催日時は実施企業・団体のご要望を踏まえ、講師の予定と調整の上、決定します。
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- 実施会場が首都圏以外の場合、東京からの交通費実費と開催時間により宿泊費を申し受けます。
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- 実施会場、当日の使用機材等は実施企業・団体にてご準備をお願いします。
- ※
- 講義の構成・進め方、事前の準備、料金など詳細についてはお問い合わせください。
「ビジネス情報活用力」を高める
日経の企業内研修向けプログラム
「日経 経済知力研修」は、豊富な取材経験を持つ日本経済新聞社のベテラン記者経験者が中心となって 講師を務める企業向け研修プログラムです。
ビジネスパーソンとして知っておくべき主要な経済ニュースの見方から、国内外の経済情勢、注目トピックスなどについて解説するとともに、仕事で使える情報収集・活用と思考・発想のスキルを伝授します。
― 3つの特長 ―
お問い合わせ
日本経済新聞社 人材教育事業局
〒100-8066 東京都千代田区大手町1‐3‐7
TEL:03-6256-7350 (9:30 ~ 17:30、年末年始・国民の休日・土日祝を除く)
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