日経ビジネススクールでは、東京工業大学 社会人アカデミーと共同でビジネスパーソン向け教育プログラム「MOTを知る特別講座 2018」を開講します。本講座は、技術と経営およびその有機的な融合とさらなる発展に関心をお持ちのビジネスパーソン向けに、東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程におけるMOT(Management of Technology)教育のエッセンスをお届けするものです。受講にあたって専門的な知識の有無は問われません。創造をマネジメントしようとする東工大MOT教育の挑戦や我が国に不可欠な技術と経営の未来にご関心のあるビジネスパーソンのご参加をお待ちしています。

　「自ら新しいビジネスやその方法を創造すること、そのために自らのビジネスの研究開発を行い続けること」。企業がこのような命題を実現できるよう舵取りをする経営人材を生み出すことが、日本のビジネススクールの大きな使命です。多くの市場で欧米をはじめとする海外企業と競争している日本の企業にとって、本質的に必要なのは海外企業の「模倣や応用」ではないからです。

　「自ら事実を集め、その背後にある理論を見出す」「それに基づいた独自の解決法を創出する」「そして、ビジネスに対する研究・開発能力を育成・強化する」。東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程はこの教育方針のもと、多彩な教授陣による優れた実践的なMOT教育を提供し、数多の優れた人材を社会に送り出しています。

　「MOTを知るための特別講座 2018」は、技術経営と先端技術とのかかわりを体感できる東工大MOT教育のエッセンスを、平日夜間の大手町にて気軽に体感いただけるプログラムとして、過去３回も多くのビジネスパーソンにご好評をいただきました。 技術と経営の未来にご関心のある、多くのビジネスパーソンのご参加をお待ちしています。

東京工業大学 環境・社会理工学院
技術経営専門職学位課程 教授、課程主任
　比嘉 邦彦

計8回の講義が予定されています。トップレベルの研究・教育水準を誇る東京工業大学大学院におけるMOTプログラムのエッセンスを体感いただけます。

• 第１回

  1/30(火)
  19:00～21:00

  ベルサール東京日本橋5階ルーム4+5

  MOTはなぜ必要か、どのように学ぶか？

  「技術があるのに負ける」のはなぜでしょうか？工学分野における学術研究の国際競争力と産業のそれとの連関、経営学における研究力の弱さを例証しつつこの疑問に迫ります。　「日本企業にはビジネス研究者がいない」ことを大きなマイナスと捉え、企業におけるビジネス研究開発能力強化の必要性について解説します。

  藤村 修三(ふじむら・しゅうぞう)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 副学院⻑(研究・評価担当)技術経営専門職学位課程 教授。千葉大学理学部物理学科卒、同大学大学院自然科学研究科博士(工学)。1978年から98年まで富士通、富士通研究所にて半導体プロセス、特にプラズマ・プロセス及び表面処理プロセスの研究・開発に従事。富士通研究所を退職後、JLM Technology Groupを米国で登録。99年、JLM Technology GroupをAnneal Corporationと改称し株式会社としてカリフォルニア州に登録。2005年4月東京工業大学 大学院イノベーションマネジメント研究科教授。2013年2⽉ 同研究科⻑。科学技術庁注⽬発明(1997)，⽇経BP BizTech図書賞(2001)，東⼯⼤教育賞優秀賞(2010)等受賞．16年4月より現職。

• 第２回

  2/7(水)
  19:00～21:00

  日経カンファレンスルーム

  多職種連携のためのコミュニケーションデザイン

  組織を超えた連携によってビジネスをすすめるためには、知識・背景が異なる人々の協働を引き出すコミュニケーションデザインが必要です。コミュニケーションデザインは、目的、計画、実践、観察のサイクルを可視化することによって問題を整理し、解決方法を探る考え方です。ケーススタディを紹介しながら、ご自身のビジネスへの応用方法について議論します。

  西條 美紀(さいじょう・みき)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程 教授。横浜市立大学文理学部卒業、お茶の水女子大学大学院人文科学研究科日本語言語文化専攻(修士)、同大学院人間文化研究科比較文化学専攻(博士)。早稲田大学日本語研究教育センター客員講師、東京工業大学留学生センター助教授、同センター教授を経て2010年4月東京工業大学 大学院イノベーションマネジメント研究科 教授。16年4月より現職。専門は社会言語学(談話分析)、知識管理論。

• 第３回

  2/14(水)
  19:00～21:00

  日経カンファレンスルーム

  社会・経済のサービス化とイノベーション

  「モノからコトへ」「所有から利用へ」などの今日的な動向に見られるように、製造物の有形価値に加え、サービスの無形価値の重要性が指摘されています。また、 サービスは「地域社会の繁栄」「地球規模の問題の解決」「新たな社会的価値の創出」などにおいても重要な役割を果たすと思われます。そのような社会・経済のサービス化や、製造業におけるサービスイノベーションに関して解説します。

  日高 一義(ひだか・かずよし)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程 教授。東京工業大学大学院総合理工学研究科修士課程修了。 日本アイ・ビー・エム東京基礎研究所入所。最適化および数理解析技術、離散アルゴリズム、計算組織論などの研究プロジェクトを指揮。IBM Research ワトソン研究所戦略部門での海外勤務を経て、東京基礎研究所ビジネス・サービス・リサーチ担当部長。2009年北陸先端科学技術大学院大学教授。文部科学省科学技術政策研究所客員研究官、サービス学会理事、IEEE会員、情報処理学会フェロー、日本オペレーションズ・リサーチ学会会員、経営情報学会会員。10年10月東京工業大学 大学院イノベーションマネジメント研究科 教授。16年4月より現職。博士(理学)

• 第４回

  2/21(水)
  19:00～21:00

  日経カンファレンスルーム

  エコシステムの戦略論

  エコシステム(生態系)をアナロジーとして用いることで、複雑なビジネス関係をシンプルに、しかしより深く理解することができます。世界のトップジャーナルに掲載された90以上の学術論文のレビューをもとに、新しいフレームワークと具体的な分析プロセスを提示します。さらに、非接触 ICカード“FeliCa”のエコシステム創出、進化過程をケースとして分析し、新たな視点を提供します。

  辻本 将晴(つじもと・まさはる)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程 准教授。慶應義塾大学総合政策学部卒業、同大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。博士(政策・メディア)。三和総合研究所(現三菱UFJリサーチ＆コンサルティング)、東京大学大学院工学系研究科助手、芝浦工業大学大学院工学マネジメント研究科専任講師、法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科准教授を経て2010年4月東京工業大学 大学院イノベーションマネジメント研究科 准教授。16年4月より現職。14年9月よりTechnische Universität Hamburg Harburg、Visiting Professor。主な研究テーマは、エコシステム形成・発展の戦略論。

• 第５回

  2/27(火)
  19:00～21:00

  日経カンファレンスルーム

  研究開発における連携のマネジメント

  「新結合」による生産要素の動員はイノベーションの原義であり、昨今ではオープン・イノベーションの実践などにおいて、組織内外との連携の在り方が模索されています。知的生産活動の効率・効果向上の観点から、先端科学・医療分野の研究開発における取り組み事例を解説し、学際・国際・産学連携のマネジメントの方策について議論します。

  仙石 慎太郎(せんごく・しんたろう)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程/科学技術創成研究院 スマート創薬研究ユニット 准教授。東京大学理学部生物化学科卒業、同大学院理学系研究科生物化学専攻博士後期課程修了。博士(理学)。マッキンゼー・アンド・カンパニー、東京大学大学院薬学系研究科講師、京都大学産官学連携センター寄附研究部門准教授、同大学物質－細胞統合システム拠点(WPI-iCeMS)准教授等を経て現職。主な研究テーマは、学際・融合のマネジメント、産学連携のマネジメント、統合的イノベーションマネジメント、知的プロフェッショナル育成プログラムの開発・体系化。

• 第６回

  3/6(火)
  19:00～21:00

  ベルサール東京日本橋5階ルーム4+5

  科学技術とイノベーションマネジメント

  科学技術や研究開発は技術優位性をもたらす重要な要素です。しかし、研究開発の成果である科学技術を社会に実装し、事業化を加速させ、経済的・社会的価値の創出に繋げることは容易ではありません。また、グローバルな研究開発競争下において、研究者の自発性に基づく研究や企業内での開発のみで優位性を築くことはますます困難となっています。将来の変化を先取りすることで社会システムを構想し、新たな研究開発や事業を企画・設計するための手法について紹介し、議論を行います。

  梶川 裕矢(かじかわ・ゆうや)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程 教授。東京大学工学部化学システム工学科卒業、同大学院修士課程及び博士課程修了。博士(工学)。日本学術振興会特別研究員、東京大学大学院工学系研究科助手、助教、特任講師を経て2012年4月東京工業大学 大学院イノベーションマネジメント研究科 准教授。16年4月より現職。名古屋大学イノベーション戦略室客員教授。科学技術振興機構研究成果展開事業「センター・オブ・イノベーションプログラム」構造化チーム委員。経済産業省「グローバル・ネットワーク協議会」グローバル・コーディネーター。主な研究テーマは、イノベーションマネジメント、知識の構造化、行動の構造化など。

• 第７回

  3/14(水)
  19:00～21:00

  日経カンファレンスルーム

  生産性分析と企業経営

  生産性分析は、一国の経済や地域経済、企業や店舗にいたるまで、さまざまな主体を対象に適用されています。生産性を定量的に計測し把握することで、意思決定やその評価に役立てることができます。一方で、分析には複数の方法があり、それぞれに長所と短所があります。生産性分析の手法や企業における活用方法を紹介するとともに、生産性と技術進歩の関係についても解説します。

  後藤 美香(ごとう・みか)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程 教授。名古屋大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科 博士(前期・後期)課程修了。博士(経済学)。一般財団法人電力中央研究所を経て、2014年4月より東京工業大学 大学院社会理工学研究科価値システム専攻 教授。16年4月より現職。専門は生産効率性分析、エネルギー経済学。公益事業学会、日本経済学会、日本オペレーションズ・リサーチ学会、経営情報学会、International Association for Energy Economics会員。

• 第８回

  3/22(木)
  19:00～21:00

  日経カンファレンスルーム

  テレワークによる働き方改革

  あらゆる業界において、深刻で継続的な問題である超少子高齢化社会に備えた働き方改革が必須となっています。テレワークは、働き方改革の具体的な手段として政府からも推奨されており、多くの企業が導入し始めています。テレワークは、正しく使用されれば、労働者・経営者・社会の３者に大きなメリットをもたらすものですが、現実は、それとはほど遠いものとなっています。ここでは、多くの企業で実施されている間違いだらけのテレワーク導入について、具体的な例を示しながら解説し、正しいテレワーク導入方法について説明します。

  比嘉 邦彦(ひが・くにひこ)

  東京工業大学 環境・社会理工学院 技術経営専門職学位課程 教授。米アリゾナ大学Ph.D(経営情報システム専攻)。沖電気工業、吉野家等の職歴、ジョージア工科大学助教授、香港科学技術大学助教授等を経て1996年、東京工業大学経営工学専攻助教授。99年東京工業大学 大学院イノベーションマネジメント研究科 教授。2016年4月より現職。テレワークおよびクラウドソーシングをメインテーマとした21世紀の情報システムのあり方、組織改革、地域活性化などについて研究。当該分野における論文多数。日本テレワーク学会特別顧問。