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調査レポート

ニューノーマル時代の人材育成、
求められるビジネスを先読みする情報インプットとキャリア自律
「ニューノーマル時代における人材育成の現状と展望」調査レポート

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調査名称 「ニューノーマル時代における人材育成の現状と展望」に関するアンケート
調査主体 日本経済新聞社 日経ビジネススクール/HR総研(ProFuture株式会社)共同調査
調査期間 2020年7月17日~30日
調査方法 WEBアンケート
調査対象 企業の人事責任者、人事担当者
有効回答 171件

新型コロナウイルスの影響により、企業における人材育成の重要性やそのあり方が大きく変化しようとしている。社内研修は多くの企業でオンラインでの実施を余儀なくされたほか、テレワーク勤務を前提とした新たな人材開発・マネジメントの手法構築が企業に課せられている。また、業績悪化に伴う事業計画の見直しを迫られている企業は多く、次世代リーダーや経営人材といった事業推進を牽引する人材の育成方針やスキルセット・マインドセットもまた、変化が予測されている。
Withコロナを見据えて、各企業はどのように考え、人材育成に取り組もうと考えているのか。今回、日本経済新聞社 日経ビジネススクールとHR総研は「ニューノーマル時代における人材育成の現状と展望」に関する調査を実施(有効回答数:171件)。ニューノーマル時代の人材育成の展望について考察した。

目次
  1. コロナ禍におけるビジネス環境と注力する人事マネジメント
  2. 次世代リーダーと経営人材を育成するために必要なこととは?
  3. ニューノーマル時代の人材育成、求められる適切な情報インプットとキャリア自律

1.コロナ禍におけるビジネス環境と注力する人事マネジメント

「業績悪化している」企業は8割、大企業は現有戦力の底上げに注力

 今回の調査では、コロナ禍を踏まえた現在のビジネス環境について質問したところ、「当初の想定を上回り好調」、「事業計画に沿って順調に推進」とした企業は合算でわずか21%。残り8割もの企業が業績悪化に見舞われている。特に「巻き返しに注力する必要がある」(31%)、「当面復調する兆しが見えない」(12%)と、極めて厳しい現状に置かれている企業が計43%にものぼっている。従業員規模別にみると、従業員1,001名以上の企業では34%、301~1,000名規模では43%、300名以下では50%と、企業規模が小さくなるにつれて深刻度が増しているのが特徴となっている。(図1-1)

グラフ