2021年の組織・人事戦略を展望する

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人事のパラダイムシフトに対応する

2021年の組織・人事戦略を展望する

~ニューノーマル時代への事業変革と雇用・評価・報酬・育成

本講座は都合により開催中止となりました。次回の開催日が決まりましたら、日経ビジネススクールのサイトにてご案内させていただきます。

テレワークの浸透、キャリアや働き方への意識変革、競争優位性の低迷などにより、日本の雇用のあり方は大きな転換期を迎えています。
終身雇用や職能資格制度に代表される日本型雇用制度は、事業環境変化のスピード化、デジタル化、ダイバーシティーの進化をともなう事業変革に対応し切れなくなっています。すでに大手企業を中心に、柔軟な雇用と働き方を実現するためのジョブ型雇用が導入されつつあるのは、その危機感の表れといえるでしょう。
コロナウィルス感染の終息が見えない状況下で、ウィズコロナを前提として事業変革や新規事業参入を速やかに実践するためには、状況に応じて変化する経営戦略と直結した人事戦略を構築し、人材の流動化、デジタル人材不足、女性役員・管理職不足などの課題を解決する施策にも、早急に取り組むことが求められます。
この講座では、これらのさまざまな課題を見据え、ニューノーマル時代におけるグローバル競争に打ち勝つための組織・人事戦略と施策を展望します。

概要

2021年の組織・人事戦略を展望する

検索番号
P2002346
開催日時
2020年12月25日(金)13:00~16:30
定員
72
受講料
35,200円(税抜き32,000円)
会場
オンライン講座
申込期間
2020年10月27日(火)~12月16日(水)

プログラム

1. 組織・人事マネジメントの課題と変革の方向性 ~人事のパラダイムシフト
 (1) 新卒一括採用から経験者採用へ -経営環境の急変に対応できる即戦力人材の需要増
 (2) 長期雇用(終身雇用)から雇用流動化へ -ビジネス環境によって変わる人材の需要への対応
 (3) ジョブローテーションから職務固定へ -新しい職務を身につけるまでのタイムロスの削減
 (4) 組織内でのキャリア形成からエンプロイアビリティ(雇用され得る能力)の獲得へ -組織を問わず通用する人材の育成
 (5) 垂直的キャリア形成から水平的キャリア形成へ -個々のキャリアデザインを尊重する
 (6) ゼネラリスト育成からスペシャリスト育成へ -オールマイティより専門性
 (7) 個人の能力に応じた仕事の割り当てからジョブ・ディスクリプションによる仕事の割り当てへ ―定義された職務に基づく人材配置
 (8) 年功的賃金(職能給)から職務給へ -在籍年数より実績に報いる
 (9) 能力主義から業績主義へ -結果を重視
 (10) モノカルチャーによる統制からダイバーシティーの重視へ -組織文化より人材の多様性

2. HRテクノロジーの活用による人事部門のDX推進戦略
 (1) チャットボットによる業務効率化
 (2) 採用とオンボーディング
 (3) タレントマネジメントシステムによる適材適所の実現
 (4) 研修のデジタル化とe-Learning

3. テレワーク時代に必要なマネジメントスキルと管理職の意識変革 ~テレワーク時代に適した管理手法
 (1) 管理監督型から権限移譲型へ
 (2) 組織文化の重視から組織改革の実現へ
 (3) 部下を引っ張るマネジャーから部下の個性を受容するマネジャーへ

講師紹介

  • 寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    寺崎 文勝氏(てらさき ふみかつ)

    株式会社寺崎人財総合研究所 代表取締役 プリンシパルコンサルタント

    早稲田大学第一文学部卒業(心理学専修)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、監査法人系コンサルティングファーム等を経て、2018年に寺崎人財総合研究所を設立し代表取締役に就任。幅広い業種において、組織人事戦略および役員報酬コンサルティングを手がける。
     主な著書に『キャリアの取説(トリセツ)―幸せな仕事人生を送るための心理学―』(日本経済新聞出版社)、『人事マネジメント基礎講座』(労務行政)、『役員報酬マネジメント』(中央経済社)、『人事マネジャーの仕事』(日本能率協会マネジメントセンター)など多数。

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
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本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
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