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注目のデジタルテクノロジーの進化とビジネス環境の変化を探る
2022年のデジタル技術の進化とビジネスへの影響
AI、ドローン、ロボット・AGV、脱炭素、スマートシティーなどビジネスチャンスとデジタル変革の方向性
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- 2022年のデジタル技術の進化とビジネスへの影響
また、見逃し視聴のご案内も行う予定です。受講方法の詳細等は、お申込みいただいた方に別途メールでご案内いたします。
この講座では、最前線の事業リーダーやマネジャー、経営企画・事業企画部門などの方々が知っておくべき、注目すべき22年のデジタル技術の進展とそれらがビジネスに及ぼす影響と対応の方向性について、デジタルやDXの分野での企業や自治体の指導経験豊富な伊本貴士氏が、技術のバックグラウンドが少ない方にもわかりやすく、解説・検討していきます。
【この講座で学べること】
(1)22年にビジネスで注目すべきデジタル技術の進化と最新動向
(2)デジタル技術がもたらす事業変革の方向性と必要な視点
(3)デジタル技術をどのようにビジネスで活用していくかのポイント
■主な対象:
・事業リーダーやマネジャー、経営企画部門、事業企画部門の方々など
概要
2022年のデジタル技術の進化とビジネスへの影響
- 検索番号
- P2102777
- 開催日時
- 2022年1月27日(木)13:00~17:00
- 定員
- 70
- 受講料
- 44,000円(税抜き40,000円)
- 会場
- ライブ配信
- 申込期間
- 2021年11月15日(月)~2022年1月26日(水)
申込終了 受講申込みはこちら
プログラム
1.スマートシティーを実現する技術進化と関連ビジネス
(1)自然災害にも耐えうる大規模無線網の構築
(2)Wi-Fi 6と5Gによるメトロポリタン・エリア・ネットワーク(MAN)
~建築、都市の変化に伴うビジネス環境の変化
(3)コネクトフリー、6G時代の社会・ビジネスの変化
~企業はどのような未来に向けて動くべきか
(4)人に依存しないサステナブルなインフラ実現と保守管理
(5)ドローン活用の課題とビジネス展開
2.ロボット、AGV(無人搬送車)の技術進化と関連ビジネス
(1)ロボット、AGV(無人搬送車)で実現する人に頼らない仕組み
(2)IoT時代の制御プロトコルと分散制御システム
(3)小型ロボット時代の社会変化と市場参入のチャンス
3.22年のAI活用のポイント ~何ができて、何ができないのか
(1)エッジコンピューティングにおける半導体不足の影響と対策
(2)画像解析と非可視光(紫外線、赤外線など)領域の活用
(3)AIで大きく変化する品質優先時代の第一次産業~養殖、青果、畜産など
4.カーボンニュートラル、環境対策を実現する技術進化と関連ビジネス
(1)環境問題に関する国際情勢・政府方針とインセンティブ制度のポイント
(2)CO2を監視・制御する技術
(3)環境にやさしい新電力市場の展望
~安定性を重視した分散と新電力(水力、バイオマス、地熱など)
(4)スマートグリッドとビル・住宅における環境制御
~消費電力を減らす半導体・AIによる予測的環境制御など
(5)自然災害対策とIoTによるリアルタイム・モニタリング
5.破壊的イノベーションを実現して生き残るための組織づくり
(1)破壊的イノベーションの必要性
(2)深刻化する採用難、人材不足と人材確保のための組織改革
(3)イノベーションが進まない組織の運営における共通点
(4)海外企業との提携と人材の獲得の推進
(5)組織マネジメントで必要な技術投資と中長期予算編成の視点
6.まとめとQ&A
講師紹介
伊本 貴士氏(いもと たかし)
メディアスケッチ 代表取締役
NECソフト、フューチャーアーキテクトなどを経て、2009年技術コンサルティングを行うメディアスケッチを設立。IoTやAIを中心に企業へ新技術導入、教育のコンサルティングを行う。著書に『IoTの教科書』(日経BP社)など。ホンマでっか!? TV(フジテレビ)や、サンデーLive!!(テレビ朝日)などに出演のほか、IoTや人工知能などの最先端技術分野における講演多数。
「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日
本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
その場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。
≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
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請求書でのお支払いを選択された場合、ご希望の方には領収書を発行いたします。運営事務局までご連絡ください。クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
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