すぐに実務で活用できるエクセルシート付き 管理会計マスターコースⅠ・Ⅱ 業績管理から戦略策定まで、経営管理に必要な知識・ノウハウ満載

【重要なお知らせ】

日経ビジネススクールでは、会場での開催に際して、新型コロナウイルス感染予防対策を行います。必ずご確認のうえお申し込みください。皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。


管理会計は、より安全に、より確実に会社の持続的業績向上を実現させるための未来志向の会計です。財務会計と異なり、ルールや形式にとらわれないため、企業や人により活用レベルに違いが生じ、それが業績の差に表れます。

管理会計は経営者の関心も非常に高く、今もっとも注目されているテーマのひとつです。

本講座は2回コースにて、特に重要で優先順位の高い管理会計分野をピックアップし、基礎から実践レベルまでを分かりやすく解説いたします。経営者、経営企画、管理職、会計・財務部門、業務改善システムの構築を担当するIT部門など、管理会計にご関心のある方向けの管理会計の活用法を学ぶ実践コースです。

■主な対象
経営者、経営企画、管理職、会計・財務部門、業務改善システムの構築を担当するIT部門など、管理会計に関心のある方向け、管理会計の活用法を学ぶ実践コース

■受講者の感想
・管理会計の目的と重要な指標やプロセスがとても分かりやすく理解できました。
・今後の予算作成や損益管理などの業務および管理会計そのものについて、新たな視点を得ることができました。
・具体例、数字例が多く、自分の仕事とも関連を検討しながら受講できました。
・経営計画の立案や経営判断について、シミュレーションを用いた説明で実務のイメージをつかむことができたと思います。
・体系的に学ぶことができ、これまで分散していた知識を整理することができた。  etc.


管理会計マスターコース

概要

検索番号
P2203038
開催日
2022年10月14日(金)、11月18日(金)
会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」(日経カンファレンス&セミナールーム内)
定員
70
受講料
77,000円(税抜き70,000円)
申込期間
2022年7月14日(木)~11月16日(水)

管理会計マスターコースⅠ

10月14日(金)10:00~17:00

受講料
41,800円(税抜き38,000円)
申込期間
2022年7月14日(木)~2022年10月12日(水)

管理会計マスターコースⅡ

11月18日(金)10:00~17:00

受講料
41,800円(税抜き38,000円)
申込期間
2022年7月14日(木)~2022年11月16日(水)

プログラム


<管理会計マスターコースⅠ>

「利益計画とキャッシュフロー業績管理のポイント」
~利益とキャッシュフローの改善、部門別予算・利益管理と報告の仕方まで~

本講座では、財務・企画部門のみならず全ての部門の方々に身につけていただきたい知識・ノウハウが満載です。利益とキャッシュフロー、さらに部門別予算・利益管理を分かりやすく、かつ実践レベルで解説いたします。

1.利益管理の重要ポイント
 利益が出ない会社の特徴は何か、どんな改善提案ができるか

2.利益の向上と変動リスクの管理
 -損益分岐点分析-
 ①赤字を避ける方法の比較-売上を増やすか、コストを減らすか
 ②利益を生み出す3つの要素-もっとも効果的な利益改善要素は何か
 ③固定費をどう管理するか
 ④(演習)費用分解の実務-固定費と変動費への分解
 <<★固変分解がかんたんにできるエクセルシート付き★>>

3.利益改善の3つのステップ
 ①限界利益に注目
 ②損益分岐図表でみる段階的利益回復
 ③(ケーススタディ)利益回復のお手本
 ④Q&A 固定費の増加と売上・利益

4.原価計算を知れば利益意識が変わる
 ①製造業でなくても知っておくべき原価計算のしくみ
 ②(設例)簡単な設例で原価計算をしてみよう
 ③(設例受注が減って向上の操業度を下げることにはどんな意味があるか
 ④直接原価計算の損益計算書

5.営業キャッシュフローとフリーキャッシュフロー
 ①貸借対照表の動画で理解するフリーキャッシュフロー
 ②キャッシュフローとフリーキャッシュフローの違いを理解する
 ③利益がキャッシュフローになるプロセスを動画で理解
 ④倒産会社の利益とキャッシュフロー
 ⑤キャッシュフロー分析手法-借入金残高の適正性、投資の採算性
 ⑥フリーキャッシュフローによる企業価値評価の概要

6.予算管理・予算損益計画書の作成と利用方法
 ①総合予算の編成と統制の手続
 ②部門別売上目標の決め方
 ③支店別、営業所別、グループ別売上目標の決め方
 ④本社費用の配賦方法
 ⑤部門別月次損益計算書の作成と説明の仕方


<管理会計マスターコースⅡ>


「未来の業績に大きな影響を及ぼす戦略的な管理会計の活用法」
~企業価値向上のための経営計画、設備投資、意思決定~

本講座では、会社が中・長期期に進むべき目標地点を明確にし、景気の先行きが読みにくいなかでも安定した経営が維持できるような経営計画、失敗を抑え、成長を支える設備・事業投資の意思決定手法を学びます。

1.経営計画に必要な各種管理ツール
 ①利益が生まれるしくみ(利益を左右する3つの要素をしっかり理解する)
 ②目標とすべき指標は必要最低限に絞る
 ③やる気のある従業員への昇給を維持するために必要なこと

2.ケーススタディ「計画立案のための現状分析」
 ①経営計画の目的と留意点
 ②経営理念や経営方針の策定
 ③中・短期経営目標の明確化
 ④利益が出やすい状態になっているか「損益分岐点と費用構造分析」
 ⑤人件費の伸びを維持できるか、必要な対策「付加価値分析」
 ⑥計画上のコストや支払能力に影響する財務リスクの現状分析「貸借対照表分析」
 ⑦適正な計画とするために必要な課題と対応策の整理
 ⑧収益性と安全性のバランスがとれた成長を実現するために必要なポイント

3.ケーススタディ「実践! 3年経営計画」と説明ポイント
 <<★経営計画(損益計算書及び貸借対照表)エクセルシート付き★>>
 ①売上高の区分別計画値(店舗別または担当者別、商品別、得意先別)の決定
 ②費用項目は変動費と固定に分けて目標伸び率を決定
 ③売上高の増加と付加価値の増加、昇給によるコストアップを吸収するポイント
 ④売上債権、棚卸資産、仕入債務は売上高と連動
 ⑤固定資産や減価償却費は設備投資計画と連動
 ⑥借入金と支払利息
 ⑦現預金は他のすべての貸借対照表項目と連動
 ⑧経営計画の総合レビューと経営目標との整合性

4.設備投資の採算評価と投資意思決定
 ①投資採算のベースとなる利益とキャッシュフローの関係
 ②(設例)設備投資の意思決定
 ③正味現在価値法と内部収益率法
 <<★事例エクセルシート付き★>>
 ④必要収益率(ハードルレート)はどのように設定するのか
 ⑤減損会計の経営的意義
 ⑥(ケーススタディ)増産投資
 ⑦その他の投資評価方法-投資利益率法、回収期間法

5.企業価値向上のための各種意思決定
 ①新製品販売の意思決定
 ②事業継続か撤退か(1)(社内事業部)
 ③事業継続か撤退か(2)(海外子会社)
 ④撤退の考え方と判断基準

講師紹介

  • 和田 正次氏(わだ しょうじ)

    和田 正次氏(わだ しょうじ)

    公認会計士・税理士

     早稲田大学商学部卒業。大手監査法人、ウィリアム・エム・マーサー(現マーサー ジャパン)を経て和田公認会計士事務所開設、現在に至る。日本公認会計士協会東京会経営委員会委員長、日本公認会計士協会学術賞審査委員等を歴任。経営・財務分野を中心に数多くの企業の指導、研修等に活躍中。ケーススタディ方式による実践的で明快な指導には定評がある。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。
     著書に『Q&A 会計の基本50』『ニューディールな会計戦略』(以上、日本経済新聞出版社)『実践理解/管理会計の基本・経営改善のポイント』『実践理解/月次決算書の見方・説明の仕方』『資金繰りと経営改善のポイントQ&A』(以上、税務研究会)等がある。
     

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。
請求書でのお支払いを選択された場合、ご希望の方には領収書を発行いたします。運営事務局までご連絡ください。クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。

≪解約について≫
やむを得ず解約される場合は、受講開始日の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,200円(税込み)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。
※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日となります。

≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。
講義の録音・録画、講義中のPC使用はお断りいたします(PCをご持参いただく講座を除く)。また、講義中の携帯電話のご使用はお断りいたします。
会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
受講者以外の方が待機するスペース等は設けておりません。
お身体の不自由な方など受講にあたってサポートが必要な場合は、お申し込み前に事務局までご連絡ください。なお、会場設備の事情によりご要望をお受けできない場合がございますことをご了承ください。

同じ講座の開催日程はこちら

テーマ
職位・対象
講座の特徴
シリーズ・学校
フロア
レベル
  • 基礎
  • 実践
カテゴリー
キーワード
  • キャッシュフロー経営

スキルを磨き続けるあなたの

日経ビジネススクール オンデマンド

ビジネスに直結するスキルが100以上/職種ごとに最適な講座をレコメンド/購入した講座は期間の定めなく視聴可能