小規模組織でも大丈夫! 印象に残るPR術 誰も教えてくれなかった 広報実践講座 豊富な広報経験を持つ講師が明日から使える手法を惜しみなく公開。課題を抱える広報パーソンのお悩みに応えます

 「どうしたら効果的にメディアに取り上げてもらえるのだろう」――。そうしたお悩みを持つ広報パーソンは少なくないと思います。
 「予算が少ない」「新型コロナで対面でのアピールが難しい」など、制約をあげればきりがありませんが、それをいかに乗り越え、どのように自信を持って自社をアピールするかが何より大切であり、チャレンジしなければならないことです。
 本講座では、メディア向けの資料の作り方や記者との付き合い方、SNSの活用など、明日からでもすぐに使える効果的な広報PRの手法を学びます。
 特に小規模の組織で広報担当をされている方、これまでのPR手法を改善したいと感じている方、少ない予算でも効果的なプロモーションがしたいと思われている方のお悩みに寄り添います。
 講師は、歴史テーマパーク「日光江戸村」を運営する大新東株式会社や、飲食店予約サイト「ぐるなび」などで広報を務め、斬新なアイデアを次々提案してきた栗田朋一氏(株式会社PRacademy代表取締役)です。自身の経験を踏まえ、具体的にお伝えします。
 様々な制約を乗り越えるには、受け身ではなく「攻め」の姿勢が重要です。そして、メディアやお客様の信頼を勝ち取るために、PRストーリーを綿密に組み立て、「創る広報」に進化することができれば、アピール力は飛躍的に向上します。
 小さな組織でも相手の印象に強く残る手法を、ご一緒に学んでいきましょう。

概要

誰も教えてくれなかった 広報実践講座

検索番号
P2203051
開催日時
2022年10月25日(火)13:00~17:00
定員
40
受講料
22,000円(税抜き20,000円)
会場
ライブ配信
申込期間
2022年8月1日(月)~10月23日(日)

プログラム

はじめに
 効果的な自社PRができるプログラムの全体像、狙い

1.広報の準備運動
・自社を徹底的に把握する
・メディアを熟知する
・メディア向け資料を整備・作成する
・広報計画を立てる

2.メディアへのアプローチ
・基本的な手法についてまずは知っておく
・記者の特性を知っておく
・メディアの人と知り合うにはどうしたらいいのか
・PRストーリーを作る
・メディアの心を動かす伝え方
・記者に言ってはいけないNGワード

3.SNSによる情報発信とファンづくり
・SNSの種類別攻略法
・成功事例から学ぶ
・炎上を回避するためには

4.グループワーク
・実際にPRストーリーを作ってみましょう

講師紹介

  • 栗田 朋一氏(くりた ともかず)

    栗田 朋一氏(くりた ともかず)

    株式会社PRacademy 代表取締役

    1994年、明治学院大学社会学部社会学科卒。歴史テーマパーク「日光江戸村」を運営する大新東株式会社で広報を担当し、江戸村及びグループ会社全体のコーポレートPRを手がける。2003年に株式会社電通パブリックリレーションズに入社。大阪支社と東京本社で大手企業を中心としたクライアントの広報活動をサポート。07年、株式会社ぐるなびに転職し広報グループ長を務める。08年に「訳ありグルメ」、翌年には「トマト鍋」など、次々と世の中のトレンドやブームを仕掛け、「創る広報」「攻めの広報」の実践で多くのメディア露出を獲得した。
    14年にぐるなびを退社し、現在は広報担当者の教育・育成を手がける株式会社PRacademyの代表を務める。マスコミキーマンを講師に招いた勉強会や、記者と広報を集めた交流会を主催し、本当に使える広報ノウハウの伝授やマスコミ人脈の紹介を行う。著書に、「最強のPRイノベーターが教える 新しい広報の教科書」(14年)、「現場の担当者2500人からナマで聞いた 広報のお悩み相談室」(18年)、「改訂版 新しい広報の教科書」(21年)がある。

    開催日時 講師が担当する他の講座
    2022年10月25日(火) 誰も教えてくれなかった 広報実践講座

「日経ビジネススクール」運営事務局
株式会社日経イベント・プロ内
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
その場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。
請求書でのお支払いを選択された場合、ご希望の方には領収書を発行いたします。運営事務局までご連絡ください。クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。

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