【2024年春期】ビジネスリーダー向けシリーズ(ビジネスリテラシーコース) 原価計算と管理会計の基礎知識 事業の収益性、競争力を高める管理会計、原価計算の基礎知識と実践手法を事例を交えて解説します

経営戦略や事業計画で求められる収益を生み出すために必要な原価の理解、管理会計とコストマネジメントの基礎知識と実践手法を事例を交えてわかりやすく解説します。

※本講座は、事業マネジメントの基礎となる重要テーマを実践的に学ぶ、ビジネスリーダー向けシリーズの一つです。事業運営の基礎となる基礎知識から実践力まで、ビジネスリーダー、マネジャーに必要な事業経営力がバランスよく習得できます。

※「ビジネスリーダー向けシリーズ」の講座一覧はこちら

変化の激しい事業環境のなかで、経営戦略、事業計画で求められる収益性を確保するための王道は、原価のしくみをしっかりと把握して、マネジメントしていくことです。企業全体、事業部門でコスト構造をしっかりと把握できれば、収益との関係が明確になり、利益を生み出すために何をすればいいのか、実現性の高い打ち手が導き出せます。

 この講座では、原価の考え方やコスト構造の把握のしかたを学びます。事業マネジメント、経営に役立てる管理会計の考え方と活用方法について、事例検討を交えて、具体的に理解していきます。

 経理や財務のバックグラウンドのない方が、実践的に活用できるように、マネジメントの視点で、基本事項からていねいに解説し、理解を深めていただきます。

事業や経営を担う皆様のご参加をお待ちしております。

受講対象者

・事業マネジャー・リーダー、事業部門の責任者、役員など
・管理会計、コストマネジメントを活用して、事業計画、経営計画の達成度を高めたい方 
・経理・財務のバックグラウンドはないが、コストマネジメント、管理会計をしっかり理解したい方 など

概要

原価計算と管理会計の基礎知識

検索番号
P2403373
開催日時
2024年6月14日(金)10:00~17:00
定員
50
受講料
44,000円(税抜き40,000円)
会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム」(日経カンファレンス&セミナールーム内)
申込期間
2024年3月19日(火)~6月12日(水)

プログラム

◆1.イントロダクション:管理会計とコストマネジメント
(1)原価計算と管理会計の関係
(2)コストマネジメントはなぜ必要か?
    【事例検討1】自社製造とアウトソーシングのどちらが有利か
(3)なぜコストは下がらないのか?
(4)経営視点での管理会計の活用

◆2.原価のしくみを理解する(変動費と固定費)
(1)原価の構造的な理解
    ~変動費と固定費、見た目からの分解
(2)変動費と固定費を分けると何が見えるか
(3)変動費と固定費の具体的な分解方法
    【エクセル演習1】B社変動費と固定費の分解
     ※自社の決算書を使って分析してください(任意)
(4)限界利益(貢献利益)の考え方

◆3.よくわかる損益分岐点分析(CVP分析)
(1)損益分岐点とは何か
(2)損益分岐点分析の具体的な手法と活用法
    【事例検討4】C社の損益分岐点を求めてみる
(3)アウトソーシングはコスト削減につながるのか
    ~CVP分析からみる現在の経済環境下における企業の問題点
(4)固定費中心型企業と変動費中心型企業の違い
    【エクセル演習2】
     固定費中心型企業と変動費中心型企業では、売上、変動費率、
     固定費が変化するとそれぞれどうなるのか

◆4.部門別評価とマネジメント
(1)セグメント別損益計算書とは
    【事例検討2】赤字のA部門から撤退すべきか
(2)部門個別費と部門共通費の考え方
(3)本社費配賦、共通費配賦をどのように考えるのか
(4)部門別評価をどのように捉えるべきか

◆5.原価のマネジメント(原価計算の基本)
(1)原価はブレる
(2)変動費は単価、固定費は総額でみる
    【事例検討5】生産量によって原価は変化する
(3)知っておくべきコスト削減の基本手法
(4)材料費のマネジメント
    【事例検討6】1個1,500円と10個5,000円ではどちらを購入すべきか
    【事例検討7】仕入と同時に材料費計上すると原価はどうなるのか
(5)労務費のマネジメント
    【事例検討8】労務費の集計方法は
(6)製造間接費とは何か
    ~配賦計算からわかる原価計算の特徴

◆6.目標設定と標準原価計算
(1)マネジメントの目標値をどのように設定するか
(2)目標管理の導入がコスト削減につながる
(3)ムダの原因分析による適切なコスト削減
(4)標準原価計算を負担なく導入するには
    【事例検討9】目標値の導入方法

◆7.まとめとQ&A

講師紹介

「日経ビジネススクール」運営事務局
株式会社日経イベント・プロ内
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/27~1/4)を除く日

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:会場開催からライブ配信への切り替え、その逆など)
本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。ただし、事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。
本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座指定の方法での入金をお願いいたします。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。
※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。
請求書でのお支払いを選択された場合、ご希望の方には領収書を発行いたします。運営事務局までご連絡ください。クレジットカード決済の場合は、領収書の発行はできかねます。代わりにクレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
なお、2024/4/8(月) 16:00以降にクレジットカード決済をご利用の場合、申込完了メールおよびマイページの「決済履歴」からダウンロードできる「利用料お支払い明細書」には、インボイス番号およびお支払金額が記載されています。これらの書面が、勤務先などでの精算にご使用いただけるかは、お客様自身でご確認ください。

≪解約について≫
やむを得ず解約される場合は、受講開始日の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,200円(税込み)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。
※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/27~1/4)を除く日となります。

≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。
講義の録音・録画、資料の無断複製や共用、講義中のPC使用はお断りいたします(PCをご持参いただく講座を除く)。また、講義中の携帯電話のご使用はお断りいたします。
本講座で知り得た内容、他の受講者の情報などをSNSなどに掲載・投稿するなどの行為は固くお断りします。
会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
受講者以外の方が待機するスペース等は設けておりません。
お身体の不自由な方など受講にあたってサポートが必要な場合は、お申し込み前に事務局までご連絡ください。なお、会場設備の事情によりご要望をお受けできない場合がございますことをご了承ください。

スキルを磨き続けるあなたの

日経ビジネススクール オンデマンド

ビジネスに直結するスキルが100以上/職種ごとに最適な講座をレコメンド/購入した講座は期間の定めなく視聴可能