会社役員・経営幹部シリーズ 経営戦略・事業戦略の見極めと判断ポイント 自分と組織の「戦略リテラシー」を高める

【ライブ配信実施】
本講座は、ライブ配信で実施いたします。職場や自宅のPCからアクセスして学べます。
また、見逃し視聴のご案内も行う予定です。受講方法の詳細等は、お申込みいただいた方に別途メールでご案内いたします。


取締役や経営会議、担当部署で主催する部門会議・ミーティングなどでの検討を想定し、組織として、最大のパフォーマンスを実現していくために必要な、戦略を見極める力=戦略リテラシーを解説します。

※本講座は、会社役員・経営幹部シリーズの一つです。シリーズ全体は「経営戦略」「経営法務」「会計財務」「人事労務」の各ジャンルから構成しています。全講座を受講いただくと、役員・経営幹部に必要な経営基礎知識をバランスよく習得できます。
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地位が上がることに伴い「自分が経験したことのないビジネス」について、判断や意思決定を求められる機会が増えていきます。
少し詳しく説明するなら、求められるのは

①事業知識のキャッチアップ:情報の量と質の確保
②迅速な分析と評価:ただし目先だけに捉われない、中期的な観点の確保
③判断と意思決定:場合によっては意思決定の保留/代替策の準備
④経営の共通語(=株主に通じる言葉)での表現 です。

また、自身が統括する部門・部下に対しては

⑤経営方針の「共通語」での伝達と解説
⑥自身の「部門方針」「事業戦略」の「共通語」での提示
⑦定式化された事業戦略フォームの共有
⑧部下への要請1:経営者目線で事業を見る習慣の形成
⑨部下への要請2:戦略オプションと判断を求める

ことが基本的な要請となるでしょう。

この講座では、①~④については、取締役会、役員会や経営会議、⑤~⑨については、役員・経営幹部が主催する部門会議・ミーティングを想定して、それぞれの場面で、最大のパフォーマンスを組織として実現していくための方策について、戦略論を中心に解説していきます。

戦略論や戦略概念のほとんどは学者の空理空論ではなく、成功企業の経験に基づくものです。それは、プロの投資家・経営者の共通語になっています。これを習得することで、受講された方と組織の能力を高めていくことを目指します。

概要

経営戦略・事業戦略の見極めと判断ポイント

検索番号
P2102785
開催日時
2022年3月22日(火)13:30~17:00
定員
70
受講料
48,400円(税抜き44,000円)
会場
オンライン講座
申込期間
2021年11月19日(金)~2022年3月21日(月)

プログラム

◆1.経営戦略・事業戦略の基本的な枠組と基礎知識
 ~経営者・経営幹部の戦略基礎知識
(1)フィードバック・ループ
(2)「経営」と「事業」の境界はどこに?
(3)戦略には「空白」がある
(4)取締役会、執行役員会では戦略はどう語られるか
(5)「戦略」と「機能」:機能による優位の存在
(6)資源・市場・競合・機能と戦略の関係
(7)機能戦略
  
◆2.経営戦略・事業戦略のキーワード解説
(1)経営資源・非財務資産・ケイパビリティー
 ・ポジショニングか、能力構築か
 ・日本企業は競合分析が弱い=自己分析も弱い
 ・経営資源不足からの優位性構築 
 ~破壊的イノベーション/コンビニ型ビジネスモデル
(2)「モジュール」と「擦り合わせ」
(3)BOPとリバース・イノベーション
(4)ブルー・オーシャン
(5)最近の重要語解説
 ・セクションによって重要語が異なる:相互に参考にする
 ・重要な新語解説

◆3.「初見」データの分析力を高める
(1)多くの会議データは「不正確」「不適切」である
(2)財務会計と管理会計
  ・財務会計では部門予算をつくれない
  ・管理会計の限界と制約
  ・顧客別採算が全て黒字の赤字会社?
(3)市場調査データの誤りを見抜くための基礎知識
(4)売上/出荷/返品とSCM

◆4.予測と戦略構築
(1)三層構造の未来
(2)オプションの活用による環境適応能力の向上
   ~リアル・オプションの演習
(3)集合知とエンパワーメント、リーダーの役割

◆5.Co-Work による組織能力の構築
(1)SECIモデルを回せる活動習慣をつくる
(2)自社を競争相手のように分析するSWOT
(3)事業戦略フォームの統一と定式化

講師紹介

「日経ビジネススクール」運営事務局
TEL 03-6812-8679 FAX 03-6812-8755 
Eメール:nikkei-bs@nex.nikkei.co.jp
受付時間:営業日の9:30~17:30 <営業日>土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日

免責事項

本講座の内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。
主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。また、受講方法を切り替える場合もございます。(例:ライブ配信・アーカイブ配信から教室受講への切り替え、その逆など)
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本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。
受講方法を切り替えた場合でも、受講料金の変更はございません。

≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
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