経済知力の強化(経済知力研修)

経済知力研修は、日経ビジネススクールでNo.1の人気を誇る
日経独自の研修です。

※2022年における日経ビジネススクールの研修導入実績より

新入社員研修を中心に、幅広い業種や用途にてご利用いただいています。 導入企業350社以上 提供数 800講座以上 2017〜2021年実/導入企業例

人気の理由

  • 講師は“情報収集のプロ”日経のベテラン記者経験者
  • その時々の最新ニュースを用いて講義を進行
  • 情報のインプット力+アウトプット力の両方が身につく

経済知力研修を構成する6つの研修プログラム

経済知力とは?

ビジネス上必須な「知識」と知識を活用するための「考える力」。この2つを合わせたものが「経済知力」です。
本研修を通して、ビジネスパーソンに求められる「経済知力」を高めることができます。

経済知力研修は新入社員から管理職まであらゆる階層において選ばれ続けています ビジネス・経済知識 自身の専門分野に限らず幅広い情報のアンテナを張る+考える力 得た情報を元に仮説を立て未来のビジネスを考える=経済知力 広く経済の情報を踏まえた上で、未来のこと・顧客のこと・事業のことを考えられる

日経独自の人気研修について
ご検討ください

経済知力研修のプログラム内容、費用等、
詳細なサービス資料をお受け取りください。

経済知力研修は幅広い階層の育成に活用可能

新入社員

新入社員に経済知力

新入社員のうちに「情報収集力」を身に付けておくべき

POINT

そもそも、ビジネスの課題解決には2つの力が必要

ビジネス洞察力 広い視野/高い視座/鋭い視点で「生きた情報」をインプットする 広い視野 高い視座 鋭い視点/ビジネス構築力 情報を選別・整理・加工したうえで、アウトプットする 事業をデザインする力 変革ビジョンを示す力 組織をリードする力

インプット(情報収集)がすべてのビジネスの根幹になる

POINT

新入社員の「情報収集習慣化」を目指すならこちらのパッケージがおすすめ!

中堅社員

中堅社員に経済知力

マネジメント候補人材の中堅社員にも経済知力を

管理職候補となる中堅人材は、“業務をこなす”に留まらない、唯一無二の着眼点を持ち仕事を進める力を、身に付けていく必要があります。

POINT

経済知力研修で、中堅社員の成長を加速させるために必要な
3つの視点を養います

管理職

管理職に経済知力

事業、社員に責任を持つ人材として

事業責任を負う管理職には、ビジネスを俯瞰し、リスクとチャンスを見極め、適時適切な判断が求められます。
あらゆる決断に「経済知力」という武器を持たせ、様々なステークホルダーと業務を遂行する土台を養いましょう。
管理職育成では6つのプログラムから必要なものをピックアップして実施されることが多いです。

POINT

経済知力研修を構成する6つのプログラム

1.情報感度講座 2.日本経済を理解するための10のモノサシ 3.決算短信と経済ニュースから読み解く企業の力 4.「伝わるビジネス文章」講座 5.日本TEST研修ドリル&解説講座 6.お客様との「ビジネス雑談力」

ベテラン記者経験者が講師を務める
日経独自の経済知力研修を検討ください

PROFILE

講師プロフィール

岩田 泰氏
岩田 泰

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット 主任研修・解説委員

1984年日本経済新聞社入社。東京本社編集局産業部、証券部、高知支局長、ベンチャー市場部次長、大阪本社編集局経済部次長、熊本支局長、日経TEST編集長などを経て、2015年4月から現職。記者時代は証券、金融、電機、自動車、コンピューター、化学、繊維、サービスなどの分野を担当。主な著書:『ホンダ神話 は崩壊したか』『新化学』『日米摩擦ミクロの構造』『日経TEST公式練習問題集』(いずれも共著、日本経済新聞出版社刊)など。

後藤 未知夫氏
後藤 未知夫

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット 研修・解説委員

1989 年(平成元年)日本経済新聞社入社、大阪本社社会部に配属。東京本社産業部では住宅・建設・不動産、自動車、食品グループで取材し、経営グループではコンプライ
アンスやESGなどを担当した。フランクフルト支局長、産業部編集委員、産業部次長、国際・アジア部次長、欧州総局編集部(ロンドン)次長、企業報道部シニア・エディターを経て、2018 年から現職。

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導入事例