CASE02 ダイバーシティ経営の
要となる知の共有

USEN-NEXT GROUPでは「日経TEST」を
どのような目的で導入しましたか。

2023年に当社社長の宇野康秀が塾長となり、次世代の経営幹部候補や組織の中核を担う人材育成を目的としたプログラム「未来塾」を立ち上げました。応募者の中から20代から40代までの経歴や職種、性別などが異なる17人の社員に対し、1年間のカリキュラムを組む中で、まず各自の知識や知力を定量値として測る目的で「日経TEST」を選択しました。テスト結果を会社が評価するのではなく、ビジネスの経験や専門分野が異なる人々に、得意な分野と苦手な分野に気付いてもらうことが主眼です。
他のテストも候補に上がりましたが、「日経TEST」はビジネスに必要な基礎知識から世界における日本の実力のような経営環境まで出題領域が幅広いジャンルをカバーしていることから世の中の動きに対する視野の広さ・視座の高さも図れることから「未来塾」が求める姿と合致すると判断しました。実際に、塾生と役員との面談の場でもその点を重要視しています。
当社の未来塾は経営人材の育成に特化したものではなく、「5年以内に当社グループの中核を担う人材への育成」を大きな目標に掲げています。画一的なトップマネジメント教育ではなく、多様な人材を対象にすることで、ダイバーシティ経営の未来像を模索する試みです。ですから正解の無い挑戦をしながら、様々なカリキュラムやディスカッションを実践しているものの、ビジネス社会の中での立ち位置を測る物差しは必要です。「日経TEST」はその指標として重要な役割を果たすと考えています。

「日経TEST」を実施して
どのような効果が得られましたか。

塾生たちは自分の長所短所が明確になっただけでなく、テストの成績表に記載してある他社比較の内容から近しい業界の人々との比較ができたことで自身の立ち位置がよりリアルに分かり、それが大きな刺激になりました。どちらかと言えば、当社は他社との厳しい競争下でビジネスを進めてきた企業ではなかったため、日々の業務の中で外の世界を常に意識しながら自分の立ち位置を認識する機会が少なくなりやすいことが課題のひとつになっていました。塾生たちはそれぞれ自身の弱点を認識し、「未来塾」が実施する1年間のカリキュラムを通して様々なことを学んでいこうという意欲に結び付きました。特に若い社員がこれから組織の中核を担うためには、自分の職種に直接かかわらずとも幅広い知識を養っていく重要性があるのだということが理解できた点は大きな成果だと思います。
「未来塾」のカリキュラムは「自分の未来と会社の未来、そして社会の未来を考える」をテーマにしています。塾生たちは卒業を控えた残りのプログラムの中でホールディングスの役員に向けて最終プレゼンを実施するのですが、「日経TEST」を受験したことで様々な社会課題にも気付けた人たちからは、そうした課題解決の未来像も提出されるだろうと期待しています。

「日経TEST」を受験した社員の皆さんの反応や
未来塾との親和性についてはどうお考えですか。

社長の宇野や役員たちは社会を広く知るためにあらゆるジャンルの本を読むことを薦めていますが、「日経TEST」にはそうした一つひとつの情報が社会の様々な現象と結び付いていることに気付くきっかけがあると思っています。会社の経営幹部候補や組織の中核を担う人材にはそうした視野の広さと、俯瞰できる視座の高さで社会の出来事をビジネスに結び付ける力が必要です。
受験後の社員のプレゼンテーションで、「知の探索・知の深化」といった両利き経営に関する発表があり、できるだけ広い視野で多くの出来事や情報に興味を持ちながら、一方で自身の仕事に直結する分野や興味ある情報は深く掘り下げて考える「両利きの経営」を進めようという意見が出ました。社会人になると、資格の取得以外で勉強する機会は少なくなりますが、そうした「社会人として一段上の学び方」を習得する大切な機会となったと思います。

最後に、今後の未来塾の展開や
展望について教えてください。

第2期では若手からの応募がより増えることを期待しています。できるだけ若い時期に学ぶ習慣を身に付けることの大切さに気付いてもらいたいですし、若い人の中からシンボリックなロールモデルの輩出も目指すゴールの1つだと考えています。第2期のカリキュラムの1つの狙いとして「視座の低さ・視野の狭さ・視点の同質性の打破」を掲げていますので、若手からのボトムアップにも期待したいです。
塾では討論などを通じてより深く考えさせることを重視していますが、それは持論を展開するための広い知識や深い洞察力を備えてもらうためです。一人ひとりが様々な情報と接して多様な考えを持ち、自分のキャリアを自ら切り開く社員が増えることで初めてダイバーシティ経営が実現します。「日経TEST」は未来塾の中で、そうした社員の視野や視座を測る重要な指標となると考えています。
人事部では未来塾をはじめ、管理職研修、若手育成制度など、社員一人ひとりのキャリアビジョンに応える施策を展開しながら、多彩な分野でロールモデルとなる人々を支援していきたいと考えています。