よくわかる管理会計の基礎と実践

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経営幹部(候補)であれば必須!

よくわかる管理会計の基礎と実践

企画管理力+提案力=「管理会計力」を身につける!

開催日(期間)
2018年5月9日 (水)
定員
72
受講料
34,560円(税抜き32,000円)
申込期間
2018年3月6日(火)~5月8日(火)

よくわかる管理会計の基礎と実践

開催日時

2018年5月9日(水)10:00~17:00

開場9:30 、昼食休憩12:30~13:30

会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」(日経カンファレンス&セミナールーム内)

プログラム


1.誰もが知っておくべき管理会計の基本
  -管理会計は未来の業績を明らかにする

(1)<設例>決算書を管理会計の視点で読む
(2)設例で学ぶ管理会計の基本用語
   ・・・限界利益、機会損失、埋没原価、現在価値などを身近な事例で理解する
(3)管理会計で未来が見える

2.利益管理に必須の「損益分岐点分析」
  ‐もうかっている時に損のタネをまかないように

(1)利益を増やす2つのアプローチ
(2)<演習>赤字案件も集まれば黒字になるか
(3)利益管理に損益分岐点分析は不可欠
(4)<演習>財務データから損益分岐点を計算してみよう
(5)<ケーススタディー>利益回復のお手本

3.「キャッシュフロー」を理解し、改善する
  ‐利益は使えない、使えるのはキャッシュ

(1)資金繰り対策に追われている企業に出口はない
   ・・・資金不足のもとを絶つ!
(2)キャッシュフローはバランスシートで理解する
   ・・・計算式ではなく現物としてとらえる
(3)キャッシュフローとキャッシュフロー成果の違いを理解する
   ・・・利益だけでなく使える成果も増やす
(4)<演習>決算書からフリーキャッシュフローを計算してみよう
(5)<演習>キャッシュフローデータの驚くべきパワーを知る
   ・・・時系列分析で未来を読む
(6)キャッシュフロー改善のステップ

4.管理会計で効果を高める「予算管理」
  ‐確実に達成するための努力目標・予算

(1)経営計画と予算の関係
(2)「達成不能な予算」と「達成可能な予算」の違いはどこにあるか
(3)<演習>予算損益計算書と予算貸借対照表を作成してみよう

5.「原価計算」を知れば利益意識が変わる
  ‐利益を左右するのは売上とコストだけではない

(1)原価計算の手続き
(2)<演習>簡単な事例で原価計算をしてみよう
(3)<設例>受注が減った際に工場の操業度を下げることの意味
(4)直接原価計算の基礎知識
(5)<設例>原価100円だったハンバーガーが80円で売れるのはなぜか

6.「意思決定会計」を使いこなし経営に活かす
  -知らないと危険!大きな利益と損失の源泉

(1)<ケーススタディー>新製品販売の意思決定
(2)<ケーススタディー>事業継続か撤退か
(3)<設例>設備投資の意思決定はどのように行われるか

7.「管理会計のセンス」を高めるミニクイズ
   -まとめと復習-
   
  ※電卓をお持ちください

セミナーの狙い


会計には大きく分けて報告するための財務会計と企画・管理するための管理会計があります。どちらも同じ会計データを使いますが、管理会計は法律・制度や形式にとらわれないため、企業や人により活用レベルに差が生じ、その差が業績の差となって表れてきます。

管理会計を学び、実践することにより、人のレベルでは経営的な視点が身につき、経営管理や会計・財務部門などで活躍の場が広がります。また、組織レベルでは損失の発生や拡大を防ぎ、業績向上や経営体質の強化などにつながります。

このセミナーでは、利益が生まれるしくみの理解をはじめ、管理会計の基礎知識をしっかりと身につけるとともに、すぐに実践・利用できる活用ノウハウや様式・フォームの解説も多く盛り込んでいます。

経営者、経営企画、会計・財務部門、業務改善システムの構築を担当するIT部門など管理会計にご関心のある方向けの基礎講座です。

備考

※恐れ入りますが、お振り替えはお受けいたしかねますので、あらかじめご了承願います。
※講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
※本セミナーの内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。また主催者により、開催を中止させていただく場合があります。あらかじめご了承願います。

免責事項

日本経済新聞社(日経)は、コース日程を変更または中止する場合、原則として受講者に対してその内容に応じてあらかじめ電話、電子メール、当ウェブサイトなどでの告知を行います。
天災地変その他の不可抗力や主催者および講師の事情などにより、講義を一部あるいは全部、中止(不催行)させていただく場合がございます。
中止の場合は原則、別日程に講義を振り替えて催行させていただきますが、主催者の事情により完全に提供されない講義については、受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返却します(返金時の振り込み手数料は弊社負担)。
ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などその他の費用については、日経は補償いたしかねます。

「日経ビジネススクール」セミナー事務局
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≪お申し込み・ご入金について≫
各講座により指定の方法での入金をお願いいたします。
クレジットカード払いの領収書は、クレジットカード会社が発行する請求明細をご使用ください。
請求書払いの場合は、日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。必ず入金締切日までに入金をお願いします。※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。

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※運営事務局の営業日は、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く日となります。

≪注意事項≫
講座のお振り替えはお受けいたしかねます。あらかじめご了承ください。
講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
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