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【若手・中堅社員、教育研修担当者向け】 日経新聞の記者経験者が講師を務める教育研修プログラム

特別公開セミナー「お客様との『ビジネス雑談力』講座」

相手先に有益となる情報をどのように探し、ニュースを会話の「ネタ」にどう加工するか?

開催日(期間)
2017/03/23
定員
72
受講料
16,200円(税抜き15,000円)
申込期間
2016年10月17日(月)~2017年3月22日(水)

特別公開セミナー「お客様との『ビジネス雑談力』講座」

開催日時

2017年3月23日(木)13:30~16:30

開場13:00

会場
日本経済新聞社6階 「日経・大手町セミナールーム1」(日経カンファレンス&セミナールーム内)

セミナーの狙い


■訪問先での会話に困らない「ビジネス雑談力」の高め方を学びます。
■相手先に有益となる情報をどのように探し、ニュースを会話の「ネタ」にどう加工するかのコツを学びます。

 タイムリーな情報がビジネスを左右する昨今、お客様が評価する営業担当者に共通するのが、ビジネスや時事に関する話題をネタにした「雑談」がとても上手だということです。
 「この営業担当者の話は役に立つ」とお客様が思えば、信頼感が増し、商談への移行はスムーズになり、長期の取引への糸口にもなります。
 日経新聞の記者経験者が講師となり、日々のニュース記事からの情報の選び方、お客様に役立つ話題に加工するためのコツなど、訪問先での会話に困らない「ビジネス雑談力」の高め方を、事例を交え分かりやすく解説します。

 通常「日経 経済知力研修」シリーズの1つとして、企業・団体内での実施に限定していますが、今回、若手や中堅のビジネスパーソンや教育研修担当者の皆様を対象に「特別公開セミナー」として開催します。

【主な対象】
□ 技術や自社商品についての知識は豊富だが、もう少し視野を広げたいと思う方
□ 中小企業の経営者など、相手の「経済知力」が高く、会話のレベルに追いつけない方
□ 営業先で顧客との会話を続けられない。話すのが苦痛な方
□ ソリューション力が低く、顧客からの評価をいまひとつ獲得できていない方
□ 体力とガッツはあるが、期待した成果をあげられない方
□「 情報」の重要性を部下に教育、指導したいのだが、具体的な方法が思いつかない管理職の方
□ 日常の業務を改善したり、新しいアイデア発想に結び付けるための「考えの土台」として、常にビジネストレンドを意識しておきたい方

プログラム

1 できる営業、できない営業の分岐点は「ビジネス雑談力」にあった!?

2【 演習】新聞から情報を切り取り、「話題」を創り上げる
※ 演習とあわせて、ビジネス界での旬な話題についても情報提供します。
〔入門編〕 まずは新聞を手に取ろう
〜ネタを用意する〜 
〔初級編〕 1つ1つの記事から話題を選ぶ
〜ネタの取り入れ方〜
〔中級編〕 複数の記事を読み比べて「話題」を「創る」
〜ネタに付加価値をつける〜
〔上級編〕 顧客に応じて話題を使い分けよう
〜ネタを独自に分析する〜

3 「ビジネス雑談力」を磨くためのポイント
・顧客と会話のキャッチボールをしよう
・雑談は恋愛と同じかもしれない
・経営者とイノベーションを生み出そう

4 まとめ 〜雑談はお客様へのプレゼント〜

講師からのコメント
「楽しい、役に立つ、また会いたい」。顧客にこう思わせるビジネス雑談力のコツを伝授します。演習もたくさん用意しましたので、お気軽にご参加ください。副教材として、当日の日本経済新聞朝刊を配布します。


本講座を企業内研修として実施することができます。お気軽に下記までご相談ください。
日本経済新聞社 人材教育事業局 研修事業部「日経 経済知力研修事務局」
Eメール:elpro@nex.nikkei.co.jp
Tel:03−6256−7372 (電話受付時間は土・日・祝日、年末年始を除く9:30〜17:30)

備考

※恐れ入りますが、お振り替えはお受けいたしかねますので、あらかじめご了承願います。
※講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
※本セミナーの内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。また主催者により、開催を中止させていただく場合があります。あらかじめご了承願います。

免責事項

日本経済新聞社(日経)は、コース日程を変更または中止する場合、原則として受講者に対してその内容に応じてあらかじめ電話、電子メール、当ウェブサイトなどでの告知を行います。
天災地変その他の不可抗力や主催者および講師の事情などにより、講義を一部あるいは全部、中止(不催行)させていただく場合がございます。
中止の場合は原則、別日程に講義を振り替えて催行させていただきますが、主催者の事情により完全に提供されない講義については、受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返却します(返金時の振り込み手数料は弊社負担)。
ただし、受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などその他の費用については、日経は補償いたしかねます。

「日経ビジネススクール」セミナー事務局
〒101-0047 東京都千代田区内神田1-6-10 笠原ビル7F
(株)日経ピーアール内
TEL:03-6812-8679 FAX:03-6812-8755
Eメール:nikkei-bs@nikkeipr.co.jp
受付時間:月~金 9:30~17:30(年末年始、土日祝日を除く)

≪入金締切≫
ご請求書に記載いたします
※現金による銀行振込のみ。クレジットカード、分割払いには対応しておりません
※法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に事務局までご連絡ください

≪キャンセルポリシー≫
※ セミナーの申込締切は、開催日の前日より数えて3営業日前(土日祝日、年末年始を除く)の午後3時までです。(2日間以上のセミナーの場合はセミナー開始日)。
それ以降にお申し込みされる場合は、開催直前の営業日の午後5時30分までに、必ず事務局03-6812-8679までお電話ください。受講が可能な場合に限り、お申し込み手続きを進めさせていただきます。事前の電話連絡をいただけない場合、お申し込みをお受けできません。ご了承ください。

※ やむを得ずキャンセルされる場合は、開催日(受講開始日)の前日より数えて3営業日前(土/日/祝日、年末年始を除く)の午後3時までに、事務局までご連絡ください。
返金手数料2,000円(税別)を申し受けご返金いたします。それ以降のキャンセルは受講料をお返しいたしかねます。
なお、一部の有料セミナーのキャンセルにつきましては、上記と異なる場合がございます。各セミナーのホームページにてご確認ください。

※ お申し込みいただいた講座は、講師・主催者の諸般の事情により、開催を中止させていただく可能性がございます。
その場合は、事務局からご連絡をさせていただきます。

※ なお、当方から申し込み確認メールをお送りしても、お申し込みのタイミングで、すでにキャンセル待ちの場合がございます。ご了承ください。
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