ビジネスに必要な経営環境/市場環境分析・予測ノウハウ

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~適切な現状分析から未来の変化を予測し、ビジネスに活かす~

ビジネスに必要な経営環境/市場環境分析・予測ノウハウ

このセミナーは、ビジネスの現場で活躍する方々に、未来を予測するための具体的な方法を提示・解説することを目的としています。

開催日(期間)
2017年8月18日 (金)
定員
64
受講料
34,560円(税抜き32,000円)
申込期間
2017年5月22日(月)~8月17日(木)

ビジネスに必要な経営環境/市場環境分析・予測ノウハウ

開催日時

2017年8月18日(金)10:00~16:00

開場9:30、昼食休憩12:30~13:30

会場
丸の内オアゾ (OAZO)丸善3階 日経セミナールーム

プログラム

◆はじめに
(1)いくつかの「成功事例」から
(2)未来予測の「ユーザー」として未来を予測する
(3)未来は三層構造:予見可能性/生起確率/不確実性

◆1.分析から予測へ
(1)事実を知る
(2)定説を疑う/常識を捨てる
(3)知識の「島」に「橋」を架ける
(4)外国と比べる
(5)合理的な解釈からストーリーを組み立てる
(6)「べき論」と未来予測の違い

◆2.予測のフレームワーク
(1)短期、中期、長期
(2)世界経済の現状と予測についての情報収集
(3)トレンド・イベント・事件で環境変化をとらえる
(4)外部環境と内部環境
(5)不確実性とリアル・オプション

◆3.景気予測の読み方と使い方
(1)GDPの構成要素
(2)名目と実質
(3)GDPと連動しない重要な経済指標
(4)GDPはどう予測されているか
(5)どこ(誰)の予測を参考にすればよいか

◆4.社会環境の動向と分析方法
(1)基本は人口と人口動態
(2)データの信頼性を評価する
(3)コーホートで考える

◆5.競争環境
(1)意外な競争相手を認識する:上位市場と下位市場/技術革新で競争環境が変わる
(2)分析事例:医薬品と宅配便からコンビニの未来を考える
(3)競合企業分析、取引先分析、自社分析:役に立つSWOTの例

◆6.制度環境
(1)制度環境は予測しやすい
(2)国内の制度と海外(国際)制度との関係
(3)制度から「認証」と「デファクト・スタンダード」へ

◆7.情報源とネットワーク
(1)役に立つ統計情報と入手方法
(2)アンケート調査には間違いが多い
(3)本当のことを教えてくれる人を確保する

◆8.予測能力を高める
(1)比較する習慣
(2)トレンドを知る:自分の「定番」のデータを持つ
(3)違和感を大切にすると転換点が見つかる
(4)アウトプットする習慣
(5)予測の表現方法:「降水確率」が信頼される理由

◆9.組織として予測能力を高める
(1)「そこそこ有能」な集団は予測能力が高い
(2)集合知:プロの予測の平均を使う
(3)チームで予測する
(4)経営計画に「社員の予測」を利用する

セミナーの狙い


 このセミナーは、ビジネスの現場で活躍する方々に、未来を予測するための具体的な方法を提示・解説することを目的としています。
 今回学ぶ重要なポイントは3つです。
 第1に、ビジネスパーソンは、すぐれた「予測者」や「予言者」である必要はありません。
未来予測の「ユーザー」で構わないのです。ただし、未来予測を有効に活用するためには、ユーザーとしての分析・予測の知識と能力を高めていくことが必要だということ。
 第2に、現状をきちんと把握できれば、未来は、かなり的確に予測することができるということ。
 そして第3に、世の中に示されているいろいろな予測や未来論の中で、ユーザーとして「どれか1つを選ぶ」のではなく、「ほとんどすべてを参考にする」ことによって、自分自身の予測を的確なものにすることができるということです。この方法は、自社の中長期計画を策定するプロジェクトチームなどにも応用することができます。
 データの分析・予測に馴染みの薄い方にもわかりやすい講義形式での解説に加え、受講者の皆様に予測を「実体験」していただく簡単な演習プログラムを用意しました。成果を持ち帰り、ご自身のビジネスでご活用いただければと思います。

備考

※恐れ入りますが、お振り替えはお受けいたしかねますので、あらかじめご了承願います。
※講義の録音・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使用はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協力いただきますようお願い申し上げます。
※本セミナーの内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。また主催者により、開催を中止させていただく場合があります。あらかじめご了承願います。

免責事項

日本経済新聞社(日経)は、コース日程を変更または中止する場合、原則として受講者に対してその内容に応じてあらかじめ電話、電子メール、当ウェブサイトなどでの告知を行います。
天災地変その他の不可抗力や主催者および講師の事情などにより、講義を一部あるいは全部、中止(不催行)させていただく場合がございます。
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